グローバル人財の育成・人財のグローバル化
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「項目 2024年度実績 2025年度実績 2028年度目標 女性管理職比率 11.6％ 16.7％ 15.0％以上を維持 育児休業取得率 男性 100.0％ 女性 100.0％ 男性 100.0％ 女性 100.0％ 高水準を維持 平均残業時間（月）17.2時間 13.7時間 15時間未満を維持 有給休暇取得率 74.2％ 79.7％ 70.0％以上を維持」
女性管理職比率16.7％、平均残業時間13.7時間、有給休暇取得率79.7％などの2025年度実績と、2028年度目標が更新された。管理職教育、グローバル人材育成、専門技術教育、Eラーニング等の施策も具体的に記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「男女別人員比率 男性79.5％ 女性20.5％ 男性80.0％ 女性20.0％ 管理職に占める女性社員の割合 10.0％ 10.0％以上 男性の育児休業取得率 100.0％ 100.0％ 平均残業時間（月） 17.2時間 15.0時間 年休取得率 74.2％ 70.0％以上」
2024年度実績と2025年度目標が更新され、女性比率20.5％、女性管理職比率10.0％、男性育児休業取得率100.0％、平均残業時間17.2時間、年休取得率74.2％が示された。女性リーダー育成、語学支援、Eラーニング、海外大学との共同研究・駐在・留学等の施策も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「男女別人員比率 男性82.1％ 女性17.9％ 男性80.0％ 女性20.0％ 管理職に占める女性社員の割合 7.1％ 10.0％以上 男性の育児休業取得率 100.0％ 100.0％ 平均残業時間（月） 17.7時間 15.0時間 年休取得率 77.6％ 70.0％以上」
人的資本の実績と2025年度目標が更新され、女性比率は17.9％、女性管理職比率は7.1％、年休取得率は77.6％となった。女性リーダー育成、語学支援、Eラーニング、海外大学との共同研究や海外駐在等の具体的な育成施策も記載された。 - FY2023前進有価証券報告書
「人材開発研修時間 11,000時間 13,000時間 男女別人員比率 男性83.3％ 女性16.7％ 男性80.0％ 女性20.0％ 管理職に占める女性従業員の割合 6.6％ 10.0％ 男性の育児休業取得率 100％ 100％ 平均残業時間（月） 17.2時間 10時間 年休取得率 68.6％ 70％」
人的資本について、2022年度実績と2025年度目標を初めて数値で整理し、研修時間、女性比率、女性管理職比率、残業時間、年休取得率等の目標を設定した。階層別教育、通年採用、インターンシップ、多様な働き方の制度整備などの達成手段も具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「多様な人材が能力を発揮できる、実力主義・成果主義を支える公平公正な人事評価を実施すること、在宅勤務制度や育児休業制度など多様な働き方ができる労働環境を整備すること、各専門分野の講師による教育プログラムや語学研修・職位階層別教育を実施することなど、全ての社員にとって働きやすい環境づくりと人材育成の推進に取り組みます。」
人材育成、語学教育、ダイバーシティ、公平な人事評価、多様な働き方を通じて人材基盤を強化する方針が再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「成果や才能に重点を置いた人事制度への改革、豊かな知識と経験を持つ人材の積極的な登用などの施策を推進し、経営環境の変化に柔軟かつ迅速に適応できるよう経営基盤の強化を図ります。」
人事制度改革と人材登用を通じた経営基盤強化の施策が、グローバル人材育成の方針と併せて再確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、それを担うグローバルに通用する人材の育成や体制強化を図っております。」
グローバル企業向けビジネスを担う人材の育成と体制強化の方針が再確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、それを担うグローバルに通用する人材の育成や体制強化を図っております。」
グローバル企業向けビジネスを担う人材の育成と体制強化の方針が再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、それを担うグローバルに通用する人材の育成や体制強化を図っております。」
グローバル企業向けビジネスを担う人材の育成に加え、体制強化を図る方針が再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ASSP事業においては、国内外の競合企業や市場環境の変化に適応しつつ、急速な情報技術革新が進展する中において更なる成長を図るため、成長機器市場の有力グローバル企業に向けたビジネスを展開いたしました。それを担うグローバルに通用する人材の育成を図っております。」
グローバル企業向けビジネスを担う人材の育成方針が再確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「重点的にグローバルに通用する人材の育成を図りつつ、」
ASSPの収益構造転換施策の一環として、グローバル人材育成の方針が再掲された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「重点的にグローバルに通用する人材の育成を図りつつ、」
ASSPの収益構造転換施策の一環として、グローバル人材育成の方針が再掲された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「③ 中長期の新たなビジネス展開に向けて、「人財」のグローバル化を推進します。」
中長期の事業展開に向けた人財のグローバル化が引き続き施策として掲げられた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「重点的にグローバルに通用する人材の育成を図りつつ、」
ASSPの収益構造転換施策の一環として、グローバル人材育成の方針が再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「人財のグローバル化を推進します。」
海外展開に対応する人財のグローバル化を施策として掲げた。