65プロジェクトによる商品ラインナップ刷新と新製品開発の加速
FY2017に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-14前進決算説明資料
「既存事業（バリュービジネス）、新規事業（グロースビジネス）ともに積極的に投資し成長の土台を盤石なものとする期と位置付ける。」
既存事業と新規事業の双方への積極投資を、次期の事業方針として具体的に示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
65プロジェクト完了後の新製品・新技術開発を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は引き続き当社の得意とする放送設備関連市場、電波関連市場に対応する新製品、新技術の開発に傾注いたしました。」
65プロジェクト完了後も、放送設備・電波関連市場向けの新製品・新技術開発を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
65プロジェクト後の新製品・新技術開発を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
65プロジェクトを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
65プロジェクトを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
65プロジェクトを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2019達成有価証券報告書
「当連結会計年度は、これまで取り組んでまいりました「65プロジェクト」の製品開発を完了し、引き続き当社の得意とする放送設備関連市場、電波関連市場、マルチメディア市場に対応する新製品、新技術の開発に傾注いたしました。」
65プロジェクトについて、製品開発を完了したことが明示されている。そのうえで、各市場向けの新製品・新技術開発は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
65プロジェクトを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、「65プロジェクト」推進に伴い当社の得意とするデジタル放送市場、放送設備関連市場、マルチメディア市場に対応する新製品、新技術の開発に引き続き傾注いたしました。これらの研究開発活動に対しまして、866百万円を投資いたしました。」
65プロジェクトに伴う新製品・新技術開発が継続し、研究開発投資額は866百万円まで増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第65期からの商品ラインナップ一新と第65期以降の売上、利益の拡大に向け推進しております「65プロジェクト」において、技術研究費への投資を戦略的に強化したことにより販売費及び一般管理費が増加し、損失の計上となりました。」
65プロジェクトの目的と、技術研究費への戦略的投資による販売費及び一般管理費の増加・損失計上が再確認されている。新たな段階到達の記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第65期からの商品ラインナップ一新と第65期以降の売上、利益の拡大に向け推進しております「65プロジェクト」において、技術研究費への投資を戦略的に強化したことにより販売費及び一般管理費が増加し、損失の計上となりました。」
65プロジェクトの目的と技術研究費への戦略的投資が再確認されている。投資による販売費及び一般管理費の増加と損失計上も記載されているが、新たな段階到達の記載はない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「第65期からの商品ラインナップ一新と第65期以降の売上、利益の拡大に向け推進しております「65プロジェクト」において、技術研究費への投資を戦略的に強化したことにより損失の計上となりました。」
65プロジェクトについて、技術研究費への投資を戦略的に強化したことが当四半期の損失計上要因として記載され、プロジェクトの実行面が具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「このような状況において、当社グループは、第65期からの商品ラインナップ一新と第65期以降の売上、利益の拡大に向け、第63期より特別開発プロジェクトとして「65プロジェクト」を発足させ、新製品開発を加速させております。」
第63期から発足した特別開発プロジェクトとして、商品ラインナップ刷新と新製品開発加速を第65期以降の業績拡大に結び付けている。