カスタム製品を中心とする全社的な品質・プロセス改革
FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社の経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
カスタム対応力強化、エナジーデバイス製品、海外市場拡大などを含む従来の経営方針・経営戦略に重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社の経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
カスタム対応力強化などを含む従来の経営方針・経営戦略に重要な変更がないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「(ⅱ)カスタム製品のグローバルでの競争力強化と新市場開拓 (ⅲ)オープンイノベーションの推進による新環境因子技術の拡充」
従来の設計・生産・調達プロセス改革から、中期経営計画においてカスタム製品のグローバル競争力、新市場、オープンイノベーション、新環境因子技術へ重点の表現が広がっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社の経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
カスタム対応力強化、エナジーデバイス製品、海外市場拡大などを含む従来の経営方針・経営戦略に重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は自動車やIoT関連市場をターゲットとした環境試験器のカスタマイズ対応力の強化やエナジーデバイス装置の販売拡大に取り組むとともに、欧州・ASEANを重点拡大地域と位置付け、海外市場での売上拡大に取り組んでまいりました。」
自動車・IoT関連市場向けのカスタマイズ対応力強化、エナジーデバイス装置の販売拡大、欧州・ASEANを重点地域とする海外売上拡大の施策を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は自動車やIoT関連市場をターゲットとした環境試験器のカスタマイズ対応力の強化やエナジーデバイス装置の販売拡大に取り組むとともに、欧州・ASEANを重点拡大地域と位置付け、海外市場での売上拡大に取り組んでまいりました。」
自動車・IoT関連市場向けのカスタマイズ対応力強化、エナジーデバイス装置の販売拡大、欧州・ASEANを重点地域とする海外売上拡大の施策を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は自動車やIoT関連市場をターゲットとした環境試験器のカスタマイズ対応力の強化やエナジーデバイス装置の販売拡大に取り組むとともに、欧州・ASEANを重点拡大地域と位置付け、海外市場での売上拡大に取り組んでまいりました。」
自動車・IoT関連市場向けのカスタマイズ力強化、エナジーデバイス製品の販売拡大、欧州・ASEANを重点地域とする海外売上拡大の施策を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は自動車やIoT関連市場をターゲットとした環境試験器のカスタマイズ力の強化やエナジーデバイス製品の開発に取り組むとともに、国内および中国・韓国・欧州・ASEANなどの海外市場での売上拡大に取り組んでまいりました。」
自動車・IoT関連市場向けのカスタマイズ力強化、エナジーデバイス製品開発、国内外での売上拡大という施策を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は自動車やIoT関連市場をターゲットとした環境試験器のカスタマイズ力の強化やエナジーデバイス製品の開発に取り組むとともに、国内および中国・韓国・欧州・ASEANなどの海外市場での売上拡大に取り組んでまいりました。」
自動車・IoT関連市場向けのカスタマイズ力強化、エナジーデバイス製品開発、国内外での売上拡大という従来の施策を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は自動車やIoT関連市場をターゲットとした環境試験器のカスタマイズ力の強化やエナジーデバイス製品の開発に取り組むとともに、国内および中国・韓国・欧州・ASEANなどの海外市場での売上拡大に取り組んでまいりました。」
自動車・IoT関連市場を対象とした環境試験器のカスタマイズ力強化を含む従来の事業施策を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、カスタム本部製品の各プロセスの責任者で構成するプロジェクトにより課題の共有・対策の協議、収益改善活動を推進し、原価率の改善につながりました。」
各プロセス責任者によるプロジェクトを通じた収益改善活動と原価率改善を、前四半期に続いて記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、カスタム本部製品の各プロセスの責任者で構成するプロジェクトにより課題の共有・対策の協議、収益改善活動を推進し、原価率の改善につながりました。」
各プロセス責任者によるプロジェクトを通じた収益改善活動が、原価率の改善につながったと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、カスタム本部製品の各プロセスの責任者で構成する プロジェクトにより、課題の共有、対策の協議を行い、 収益改善活動を推進いたしました。」
カスタム製品の各プロセス責任者によるプロジェクトを設置し、課題共有・対策協議を通じた収益改善活動を推進した。 - FY2017初出有価証券報告書
「第65期（平成30年３月期）の主な重点戦略は以下のとおりであります。①カスタム製品の設計・生産改革を中心とした全社的な品質・プロセス改革の実践 設計・生産・調達プロセスを中心とした全社的なプロセス改革活動によりカスタム製品の利益拡大に取り組んでまいります。また、標準製品においてもコストダウンなどに取り組み収益性をさらに向上してまいります。」
第65期の重点戦略として、設計・生産・調達プロセスの改革、カスタム製品の利益拡大、標準製品のコストダウンを新たに具体化している。