業績連動報酬による持続的成長へのインセンティブ
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）及び執行役員（以下、社外取締役を除く取締役及び取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）及び執行役員（以下、社外取締役を除く取締役及び取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「取締役（社外取締役および監査等委員である取締役を除く）の種類別の報酬は、金銭報酬（固定報酬部分）、金銭報酬（業績連動報酬部分）、株式報酬（固定報酬部分）、株式報酬（業績連動報酬部分）で構成し、その構成比率は原則、60％、20％、８％、12％とする。」
業績連動型株式報酬制度の継続に加え、金銭固定・金銭業績連動・株式固定・株式業績連動の原則構成比率を60％・20％・8％・12％と具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）及び執行役員（以下、社外取締役を除く取締役及び取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。 また、当社は2022年６月23日開催の第69回定時株主総会において、監査等委員会設置会社への移行に伴い、第65回定時株主総会の決議による本制度の報酬枠を廃止し、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く）に対する本制度に係る報酬枠の設定を改めて決議しております。」
業績連動型株式報酬制度の2018年8月導入と、監査等委員会設置会社への移行に伴う2022年6月の報酬枠再設定を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、当社は2022年６月23日開催の第69回定時株主総会において、監査等委員会設置会社への移行に伴い、第65回定時株主総会の決議による本制度の報酬枠を廃止し、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く）に対する本制度に係る報酬枠の設定を改めて決議しております。」
業績連動型株式報酬制度について、監査等委員会設置会社への移行に伴い従来の報酬枠を廃止し、新たな報酬枠を定時株主総会で決議した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社内役員につきましては、役位および在任期間などに応じて定める固定額の基本報酬と各事業年度の業績に応じて定める業績連動報酬から構成しております。」
固定報酬と業績連動報酬を組み合わせ、持続的成長や中長期的企業価値向上への意欲を高める報酬方針を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
取締役等を対象とする業績連動型株式報酬制度が2018年8月から導入されていることを再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2018年８月より当社の取締役（社外取締役を除く）および執行役員（以下、社外取締役を除く取締役および取締役を兼務しない執行役員を総称して「取締役等」という）を対象に、業績連動型株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度について、導入決定・自己株式処分の段階から、2018年8月の制度導入・役員株式給付引当金計上という運用段階に進んだ。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2018年６月22日開催の第65回定時株主総会において決議した「株式給付信託（BBT（＝Board Benefit Trust））」（以下「本制度」という）の導入に伴い、2018年８月９日開催の取締役会において、下記のとおり、第三者割当による自己株式の処分（以下「本自己株式処分」という）を行うことについて決議いたしました。」
役員の持続的成長へのインセンティブに関する方針について、株式給付信託（BBT）の株主総会決議後、取締役会が自己株式192,200株を信託E口へ処分する具体的な実施段階に進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「役員報酬の決定にあたっては、公正性および合理性を確保するとともに、適切なインセンティブを付与することで、当社の持続的成長および中長期的な企業価値に向けて、役員の意欲向上に繋がる報酬体系とすることを基本方針としております。」
固定額の基本報酬と業績連動報酬を組み合わせ、持続的成長・中長期的企業価値向上に向けた役員インセンティブとする方針を記載している。