HORIBAグループリスク管理委員会と全社的リスク対応体制
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、３事業部門（フィールド）が第１のラインとして主体的なリスク管理を、経営管理部、経理部、法務部や総務部等、管理部門が第２のラインとしてリスクの監視機能を、内部監査部門であるグループ経営監査室が第３のラインとしてリスク管理の独立した検証機能を担うリスク管理体制（Three Lines Model）を構築しています。」
従来の5セグメントを第1のラインとしていた説明から、MLMAP2028後の3事業部門（フィールド）を第1のラインとするThree Lines Modelへ、リスク管理体制の記載を整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「重要リスクを選定するにあたり、グループリスク管理基本規程に定めるリスク項目をベースに現業部門及び管理部門が当社グループにおける個別のリスク項目を抽出し、各リスクについて、発生の可能性と経営への影響度において３段階の点数付けを行いました。その後、点数化したリスク項目を整理して、当社グループにおけるリスクマップを作成し、グループリスク管理委員会にて協議・承認を行いました。」
現業部門・管理部門によるリスク抽出、発生可能性・影響度の3段階評価、リスクマップ作成、グループリスク管理委員会での協議・承認というプロセスを継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「重要リスクを選定するにあたり、HORIBAグループリスク管理規程に定めるリスク項目をベースに現業部門および管理部門が当社グループにおける個別のリスク項目を抽出し、各リスクについて、発生の可能性と経営への影響度において３段階の点数付けを行いました。その後、点数化したリスク項目を整理して、当社グループにおけるリスクマップを作成し、HORIBAグループリスク管理委員会にて審議しました。」
リスク項目を抽出・3段階で点数化し、リスクマップを作成して重要リスクを選定するプロセスを新たに具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、５つのセグメント（現業部門）が第１のラインとして主体的なリスク管理を、経営管理部、経理部、法務部や総務部等、管理部門が第２のラインとしてリスクの監視機能を、内部監査部門であるグループ経営監査室が第３のラインとしてリスク管理の独立した検証機能を担うリスク管理体制（Three Lines Model）を構築しています。」
5セグメント、管理部門、内部監査部門が第1・第2・第3のラインを担うThree Lines Modelを構築し、リスク管理体制を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「リスク管理体制の強化を目的にグループリスク管理基本規程を制定して、各セグメントのリスク、事業に関するリスク、開発・製造に関するリスク、財務に関するリスクに大きく分類し、それらのリスクの管理体制や危機発生の際の責任体制等について定めております。」
リスク管理委員会、コンプライアンス委員会、基本規程、内部通報制度、教育・訓練等からなる全社的なリスク対応体制を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「リスク管理に関わる課題、対応策を協議、承認する組織として、HORIBAグループリスク管理委員会がその任に当たることとし、定期的な啓蒙活動、トレーニングにより、リスクに直面した際には、経営トップから担当者まで、HORIBAグループ全員が、自らの役割を認識し、責任ある的確な行動ができる体制を整えております。」
リスク管理委員会、コンプライアンス委員会、教育・訓練、内部通報制度を組み合わせた全社的な対応体制を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「リスク管理に関わる課題、対応策を協議、承認する組織として、HORIBAグループリスク管理委員会がその任に当たることとし、定期的な啓蒙活動、トレーニングにより、リスクに直面した際には、経営トップから担当者まで、HORIBAグループ全員が、自らの役割を認識し、責任ある的確な行動ができる体制を整えております。」
リスク管理委員会、コンプライアンス委員会、教育・訓練、内部通報制度を組み合わせた全社的な対応体制を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「リスク管理に関わる課題、対応策を協議、承認する組織として、HORIBAグループリスク管理委員会がその任に当たることとし、定期的な啓蒙活動、トレーニングにより、リスクに直面した際には、経営トップから担当者まで、HORIBAグループ全員が、自らの役割を認識し、責任ある的確な行動ができる体制を整えております。」
リスク管理委員会、コンプライアンス委員会、教育・訓練、内部通報制度を組み合わせた全社的なリスク対応体制を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「リスク管理に関わる課題、対応策を協議、承認する組織として、HORIBAグループリスク管理委員会がその任に当たることとし、定期的な啓蒙活動、トレーニングにより、リスクに直面した際には、経営トップから担当者まで、HORIBAグループ全員が、自らの役割を認識し、責任ある的確な行動ができる体制を整えております。」
リスク管理委員会、定期的な啓蒙・訓練、コンプライアンス委員会、内部通報制度などを組み合わせた対応体制を記載している。