日本電子材料（6855）・リスク再掲
プローブカード販売価格の下落リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体市場の競争激化・競争地位低下12社が書いているテーマ・逆風13社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「半導体メーカーは、利益と競争力を維持するためコスト削減を徹底しており、プローブカードに対しても継続した価格要請があり、当社グループは、技術革新やＶＡ活動による原価低減等によって、価格要請に対応するとともに、付加価値の向上を図っております。」
プローブカードへの継続的な価格要請をリスクとして認識し、技術革新・VA活動による原価低減と付加価値向上を対応策としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「プローブカードに対しても継続した価格要請があり、当社グループは、技術革新やＶＡ活動による原価低減等によって、価格要請に対応するとともに、付加価値の向上を図っております。」
継続的な価格要請をリスクとして認識し、技術革新・VA活動による原価低減と付加価値向上を対応策としている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 ― 59」
第3四半期連結累計期間は為替差益59百万円となり、前年同期の為替差損157百万円から改善した。為替変動による悪影響は当該期間には損失として顕在化していない。 - FY2021対処有価証券報告書
「プローブカードに対しても継続した価格要請があり、当社グループは、技術革新やＶＡ活動による原価低減等によって、価格要請に対応するとともに、付加価値の向上を図っております。」
価格下落リスクは引き続き認識されているが、技術革新・VA活動による原価低減と付加価値向上を対応策として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「半導体メーカーは、利益と競争力を維持するためコスト削減を徹底しており、プローブカードに対しても厳しい価格要請が継続しています。今後も販売価格がさらに下落した場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」