日本光電工業（6849）・目標Phase II目標未達・最終年度前の進捗
BEACON 2030 Phase IIの2027年3月期経営目標
FY2024に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
3年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画における業績目標の設定・達成782社が書いているテーマ・逆風73社・追い風1050社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている131社のうち14社を表示しています。上の文は131社すべてから計算しています。このテーマの1168件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026Phase II目標未達・最終年度前の進捗有価証券報告書
「2026年３月期の業績は、国内売上高は減収となり、海外売上高も前期実績を上回りましたが、計画未達となりました。」
BEACON 2030 Phase IIの2027年3月期目標（売上高2,560億円、営業利益385億円、営業利益率15％、ROE12％）を掲げる中、当年度は売上高2,350億9,900万円、営業利益187億4,500万円、ROE8.1％となった。海外売上高は前期比13.1％増だが計画未達と総括している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2024年度からスタートした３ヵ年中期経営計画「BEACON 2030 Phase II」を推進し、３つの指標「成長性」「収益性」「資本効率性」の目標達成に向け、「製品競争力の強化」「北米事業の成長に注力」「全社収益改革の実行」など６つの重要施策に取り組みました。」
Phase IIの3指標と6つの重要施策を再掲しており、売上高CAGR5％、2027年3月期営業利益率15％、ROE12％という既存目標の変更や達成は記載していない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「（成長性）売上高CAGR ５％（2024/3期～2027/3期）：製品競争力の強化、北米事業の成長に注力 （収益性）営業利益率 15％（2027/3期）：全社収益改革の実行、グローバルサプライチェーンの進化 （資本効率性）ROE 12％（2027/3期）：日本光電版ROICの導入、キャッシュ・コンバージョン・サイクルの短縮」
BEACON 2030 Phase IIの売上高CAGR5％、2027年3月期営業利益率15％、ROE12％という3指標の目標と達成手段を再掲している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年度からスタートした３ヵ年中期経営計画「BEACON 2030 Phase II」を推進し、３つの指標「成長性」「収益性」「資本効率性」の目標達成に向け」
Phase IIで設定した成長性・収益性・資本効率性の目標達成を引き続き目指している。目標値自体の変更や達成は本ファイリングでは記載していない。 - FY2024初出有価証券報告書
「（成長性）売上高CAGR ５％（2024/3期～2027/3期）：製品競争力の強化、北米事業の成長に注力 （収益性）営業利益率 15％（2027/3期）：全社収益改革の実行、グローバルサプライチェーンの進化 （資本効率性）ROE 12％（2027/3期）：日本光電版ROICの導入、キャッシュ・コンバージョン・サイクルの短縮」
BEACON 2030 Phase II（2024～2026年度）の2027年3月期目標として、売上高2,560億円、国内売上高1,570億円、海外売上高990億円、営業利益385億円、営業利益率15％、純利益250億円、ROIC12％、ROE12％を設定した。