Komori
AKIBAホールディングス(6840)・施策前進

グループ各社のシナジー最大化

FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-13。

29記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2017-Q3前進FY2023-Q1 – FY2026-H12016: 320162017: 120172018: 120182019: 320192020: 220202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 42026
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グループシナジーの向上33社が書いているテーマ・逆風0社・追い風33社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-13前進決算

    「バディネットとのグループ連携を一層強化し、中部エリアを中心とした通信キャリア向け基地局工事や屋内電波対策工事、クラウドカメラ設置等の受託、各種ソリューション工事の共同展開など、グループシナジーを活かした業容拡大を進めました。」

    ブランチテクノとバディネットの共同展開が、基地局・屋内電波対策・クラウドカメラ・各種ソリューション工事へ具体化した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「連結子会社である株式会社ブランチテクノにおける中部エリアでの基地局関連工事の堅調な推移や、グループ連携によるシナジー創出が通期にわたり業績に寄与いたしました。」

    ブランチテクノを含むグループ連携によるシナジーが、通期業績への寄与として報告された。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「IoT事業におきましては、既存案件に対応しつつ、グループ各社との連携による提案活動を推進するとともに、下期以降の収益確保・拡大に向けたAI需要に対応した新製品開発及び受託開発案件の受注活動を推進し、前年同期並みの売上高を確保しました。」

    グループ各社の連携を通じた提案活動と、AI需要対応の新製品開発・受託開発案件の受注活動が進められ、シナジー活用の内容が具体化した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「これにより、両社が持つ資金力、技術力、全国的な拠点ネットワークを掛け合わせ、これまで以上に大規模な工事案件を受注できる体制を構築することが可能になり、急速に拡大する太陽光や風力発電をはじめとした大規模インフラプロジェクトの需要に対応してまいります。」

    バディネットとリーバンの合併が実施され、両社の資金力・技術力・拠点ネットワークを統合して大規模案件に対応するグループ内シナジーが具体化した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「また、中部エリアの営業・施工体制の構築のため名古屋オフィスを開設し、バディネットとブランクテクノの連携を強化しております。」

    バディネットとブランチテクノの連携について、名古屋オフィスの開設を通じた中部エリアの営業・施工体制強化が実施された。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「これらブランチテクノの強みと、バディネットの『通信建設テック®』を掛け合わせることで、今後ますます求められる通信建設需要をはじめ、これまでの領域を超えた分野における新たな需要にも応えることが可能となります。」

    ブランチテクノとの機能・ノウハウの組み合わせを通じたグループ内シナジーが具体化した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、2023年10月27日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社アドテックを存続会社、株式会社アキバデバイスを消滅会社とする吸収合併を行うことを決議し、2024年1月1日付で吸収合併いたしました。」

    アドテックとアキバデバイスの吸収合併が2024年1月1日付で実施された。両社のECサイト運営を統合するグループ内連携が、計画から実施段階に進んだ。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「アドテックにおいても楽天、amazon、Yahoo!ショッピングなどのECサイトで出品を行っており、統合して運用していくことが効率的と考え、この度、合併することといたしました。」

    アドテックとアキバデバイスについて、ECサイト運営を統合する吸収合併を2024年1月1日に実施する計画が決議された。EC運用の統合による効率化という新たなグループ内シナジー施策が具体化した。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「なお、中四国エリアでは広島オフィスの新設によりバディネットとリーバンの連携により新規で同地域の通信関連工事を受注する等、M&Aによるシナジーも強化されております。」

    広島オフィスの新設を契機に、バディネットとリーバンの連携で中四国エリアの新規工事を受注し、M&Aによるシナジーが具体的な受注成果として現れた。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「これらリーバンの強みと、バディネットの『通信建設テック®』を掛け合わせることで、現在の旺盛な需要に応えられる体制強化と、今までの工事領域を超えた対応が可能となります。」

    リーバンの通信土木・工事ノウハウとバディネットの通信建設テックを組み合わせる具体的なグループ内シナジーが示された。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「本合併により、技術の交流や業務の効率化、販路・調達先の共有を進め、当社グループの電子部品製造販売部門の強化を図り、持続可能な未来社会をITの力で実現できるよう技術力、競争力を高めることで、さらなる業容拡大を目指してまいります。」

    アドテックとCRB社の吸収合併が2022年10月1日付で実施され、技術交流、業務効率化、販路・調達先共有を目的とするグループ内シナジー施策が実行段階に進んだ。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「アドテック、CRB社とも電子部品・電子機器等の開発・製造・販売事業に関する事業領域であり、現在も技術協力を行っておりますが、更に両社の技術力のシナジー効果の発揮や、調達や物流の効率化を実現するには、両社を統合することが最適と考え、この度、合併することといたしました。本合併により、技術の交流や業務の効率化、販路・調達先の共有を進め、当社グループの電子部品製造販売部門の強化を図り、持続可能な未来社会をITの力で実現できるよう技術力、競争力を高めることで、さらなる業容拡大を目指してまいります。」

    アドテックとCRB社について、技術交流、業務効率化、販路・調達先の共有を目的とする統合計画が具体化した。2022年10月1日予定の合併により、電子部品製造販売部門のシナジーをさらに高める方針が示された。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「アドテック及びCRB社においては、販路、調達先を共有し、新規顧客の開拓、調達力の強化を図るとともに、統合運用による業務の効率化により、業績の向上、改善を見込んでおります。また、CRB社のエンジニアには経験豊富なベテランが多く、その技術力をアドテックに継承することで、アドテックの開発・設計の技術力向上を図ってまいります。さらに、両社の技術力を統合して活用することで、中長期的に、アドテックの成長分野であるIoTソリューション事業やIPCソリューション事業(産業向けPC事業)におけるシナジーが見込めることから、今回、アドテックでの買収を決定いたしました。」

    CRB社の取得・連結後も、販路・調達先の共有、統合運用、技術継承、IoT・産業向けPCでのシナジーというグループ内連携の内容が確認されている。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「アドテック及びCRB社においては、販路、調達先を共有し、新規顧客の開拓、調達力の強化を図るとともに、統合運用による業務の効率化により、業績の向上、改善を見込んでおります。」

    CRB社の子会社化により、販路・調達先の共有、新規顧客開拓、調達力強化、統合運用による効率化というグループ内シナジーの具体策が示された。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また、2021年4月1日付で子会社3社を1社に統合したことで、コンタクトセンター事業についても連携が進み、新規案件の獲得に繋がるなどの成果が出ており」

    子会社3社の統合後、コンタクトセンター事業の連携が進み、新規案件の獲得という具体的なシナジー成果が報告された。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「本合併により、ico社のより専門性の高いコンタクトセンターのナレッジ・ノウハウとTRE社の無線基地局建設工事の知見を集積し、今後の5G/IoT市場の拡大に万全を期した事業展開が可能となります。」

    バディネットによるiconic storageおよびトランテンエンジニアリングの吸収合併が2021年4月1日付で実施され、コンタクトセンターと無線基地局建設の知見を集約する再編が実行段階に進んだ。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「本合併により、ico社のより専門性の高いコンタクトセンターのナレッジ・ノウハウとTRE社の無線基地局建設工事の知見を集積し、今後の5G/IoT市場の拡大に万全を期した事業展開が可能となります。」

    バディネットを存続会社としてiconic storageとトランテンエンジニアリングを統合する計画が決定され、コンタクトセンターと無線基地局建設の知見を集約する具体的なグループ内シナジー施策が示された。
  18. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「本件子会社化により、従来自社での対応が困難であった②設計領域を内製化することが可能となり、BDN社は、無線基地局建設工事における全ての業務領域に対応可能な企業となります。これにより、通信キャリアの5G基地局工事における全ての領域に事業を拡大できることに加えて、BDN社において、通信キャリアに依存しない独自のローカル5G、LPWA等のサービスを展開する体制が構築されます。」

    トランテンエンジニアリングの子会社化により、基地局建設の設計領域を内製化し、折衝・設計・施工・保守メンテナンスの全領域への対応と、ローカル5G・LPWA等の独自サービス展開体制を構築した。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「メモリ製品その他電子部品・電子機器等の開発・製造・販売事業を行ってまいりましたが、安定的な成長を可能とする事業基盤の構築と新たな収益源の獲得を目指し、メモリ製品製造販売事業に加え、通信コンサルティング事業及びHPC事業に進出し、事業の多角化と各事業間のシナジーを追求してまいりました。」

    事業の多角化と各事業間のシナジーを追求するグループ運営方針が、事業分離の説明でも継続している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「事業の多角化と各事業間のシナジーを追求してまいりました。」

    事業の多角化と各事業間のシナジーを追求する方針が、事業ポートフォリオの説明の中で再確認されている。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「ウェブソリューション事業においては、当社グループ全体のリソース配分及びコストコントロールの適正化の観点から、ウェブソリューション事業の価値を維持しつつ、当社グループ全体のシナジーを最大化するため、2019年7月1日付でエッジクルーからバディネットに移管することといたしました。」

    ウェブソリューション事業をエッジクルーからバディネットへ移管する具体的な再編を決定し、グループ全体のシナジー最大化とリソース配分・コスト管理の適正化を図っている。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、IoT化へと進む今後の新しいIT社会において、時代の変遷に対応しながら、市場、顧客のニーズに常に対応できるよう、新しい事業領域への進出を視野に入れ、グループ内においてはシナジーを追求し、有機的な企業体として、総合的な企業価値を向上させてまいります。」

    グループ内シナジーを追求し、有機的な企業体として総合的な企業価値を向上させる考え方が継続している。
  23. FY2018再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域への進出を視野に入れ、グループ内においてはシナジーを追求し、有機的な企業体として、総合的な企業価値を向上させてまいります。」

    新規領域への進出とグループ内シナジーの追求を組み合わせる考え方が継続している。
  24. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当社といたしましては、HPCテックがグループに加わることにより、個別業績による収益の増加にとどまらず、ハードウェア領域においては、販路の拡大、Deep Learningやビックデータ解析等の新規事業領域における技術の獲得と高度化が図れ、ソフトウェア領域においては、研究開発機関等従来とは異なる属性の顧客への販路拡大が見込まれることから、本件は、高いシナジー効果を発揮し、IoT時代に対応した企業価値形成に資するものと考えております。」

    HPCテックのグループ加入を通じた販路拡大、技術獲得、顧客層拡大というシナジーの具体的内容が示された。
  25. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「ウェブソリューション事業においては、iconic storage株式会社がグループに加わったことで、協業先が増えるとともに多様な案件への対応が可能となり、当第2四半期連結累計期間の売上高は56百万円(前年同期比250.5%増)、営業利益は1百万円(前年同期は6百万円の営業損失)となりました。」

    iconic storage株式会社の統合効果として、協業先の増加と多様な案件への対応可能化が報告され、ウェブソリューション事業の利益も黒字化した。
  26. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループは、引き続き各グループ間の事業シナジーの発揮に努めて様々な施策を打ってまいりました。」

    iconic storage株式会社をグループに加え、既存の通信コンサルティング事業およびウェブソリューション事業とのシナジーを見込む統合を実施した。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループ全体としては、内部管理体制の強化に努めつつ、グループ各社の事業の強みを活かすべく、シナジー効果の最大化を追求してまいります。」

    各子会社の事業上の強みを組み合わせ、共同案件や事業間連携を進める施策として記載されている。
一緒に動いた変遷

「HPC・AI・Deep Learning・ビッグデータ領域への進出」は、この変遷が動いた29回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

161615131311★123456
  1. ★この変遷
  2. 1HPC・AI・Deep Learning・ビッグデータ領域への進出16回
  3. 2通信キャリア向け屋内電波対策事業の拡大16回
  4. 3メモリ周辺領域・ハードウェア事業への進出15回
  5. 4IoT市場への本格参入13回
  6. 5BPO・コールセンター事業の受注範囲と規模の拡大13回
  7. 6経営資源配分の最適化と不採算・非中核事業の整理11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
AKIBAホールディングスの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。