アイコム（6820）・リスク顕在化
中国など後発メーカーによる価格競争
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中国・台湾・韓国企業の台頭による技術・価格競争21社が書いているテーマ・逆風22社・追い風0社
アイコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器において、ボリュームゾーンとなる特定小電力型無線機に加え、IP無線機は市場での価格攻勢の影響により販売が苦戦しております。」
市場での価格攻勢が特定小電力型無線機及びIP無線機の販売苦戦として実際の業績に表れている。価格競争による販売圧力の発生を具体的に記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器において、ボリュームゾーンとなる特定小電力無線機は市場での価格攻勢の影響により売上が低調に終わりました。」
市場での価格攻勢が特定小電力無線機の販売低調という実績に結び付いた。中国など後発メーカーとは明示していないが、従来の価格競争論点に関連する競争圧力が再び実績として記載されている。 - FY2021削除有価証券報告書本 filing の事業等のリスクでは、中国など後発メーカーによる価格競争について明示的な記載を確認できない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「さらに、中国などの後発メーカーの進出は一部の製品において価格競争を厳しくしております。」
中国など後発メーカーによる一部製品の価格競争の厳しさを引き続き経営環境として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、中国などの後発メーカーの進出は一部の製品において価格競争を厳しくしております。」
中国など後発メーカーによる一部製品の価格競争の厳しさを引き続き経営環境として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、中国などの後発メーカーの進出は一部の製品において価格競争を厳しくしております。」
中国など後発メーカーによる一部製品の価格競争の厳しさを引き続き課題として記載している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「中国などの後発メーカーの進出は一部の製品において価格競争を厳しくしております。」
一部製品で価格競争が厳しくなっているという現在の競争状況を、収益安定化上の課題として記載している。