エネルギー・産業用部材料・電器コンシューマーの3セグメント
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。」
4セグメントの区分に、成長投資を集中するアナログコア事業群と、利益貢献・効率運営を目的とする価値共創事業という経営上の役割が付与された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「中期経営計画MEX26の実現と2030年にありたき姿に向け、事業のメリハリ付けを明確化し、当社の強みであるアナログコア技術に立脚した事業に成長投資を集中することで資本効率を向上させ、企業価値の最大化をめざすため、2026年３月期より事業セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更しております。」
4セグメントのうちライフソリューションが、2026年3月期から「価値共創事業」へ改称され、アナログコア技術への成長投資集中と事業のメリハリ付けを示す区分へ再整理された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、事業セグメントとして、従来「エネルギー」「産業用部材料」「電器・コンシューマー」と区分しておりましたが、事業責任と成長戦略の明確化を図ることを目的として、第１四半期連結会計期間より「エネルギー」「機能性部材料」「光学・システム」「ライフソリューション」に区分しております。」
事業責任と成長戦略の明確化を目的とした4セグメントへの変更が、第2四半期報告でも継続して適用されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「なお、事業責任と成長戦略の明確化を図ることを目的として、当第１四半期連結会計期間より事業セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、ライフソリューションの４セグメントに変更しております。」
従来の「エネルギー」「産業用部材料」「電器・コンシューマー」の3区分から、事業責任と成長戦略の明確化を目的に4セグメントへ再編された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「エネルギー」「産業用部材料」「電器・コンシューマー」の３つを報告セグメントとしております。」
3報告セグメントの区分が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「エネルギー」「産業用部材料」「電器・コンシューマー」の３つを報告セグメントとしております。」
3報告セグメントの区分が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「エネルギー」「産業用部材料」「電器・コンシューマー」の３つを報告セグメントとしております。」
3報告セグメントの区分が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「エネルギー」「産業用部材料」「電器・コンシューマー」の３つを報告セグメントとしております。」
経営資源配分と業績評価の対象となる事業セグメントを3つに区分している。