保有株式の株価変動リスク
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
ヒロセ電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。43社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026株価下落時の影響先と感応度が変化有価証券報告書
「資本性金融商品について、期末日の市場価格または評価額が一律10％下落した場合、当期利益及びその他の包括利益（税効果考慮後）が受ける影響は、次のとおりであります。」
株価10％下落時の当期利益への影響は前期1,614百万円減少から1,202百万円減少へ縮小した一方、その他の包括利益への影響は1,138百万円減少から1,323百万円減少へ拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「活発な市場のある資本性金融商品（株式）について、期末日の公表価格が一律10％下落した場合、その他の包括利益は、前連結会計年度末及び当連結会計年度末でそれぞれ1,618百万円及び2,126百万円減少します。」
株価一律10％下落時のその他の包括利益への影響額が前期末1,618百万円から当期末2,126百万円へ増加し、感応度が大きくなっている。 - FY2023対処有価証券報告書
「活発な市場のある資本性金融商品（株式）について、期末日の公表価格が一律10％下落した場合、その他の包括利益は、前連結会計年度末及び当連結会計年度末でそれぞれ1,046百万円及び1,028百万円減少します。」
株価一律10％下落時のその他の包括利益への影響額は、前期末1,046百万円から当期末1,028百万円へ減少している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「期末日の公表価格が一律10％下落した場合、その他の包括利益は、前連結会計年度末及び当連結会計年度末でそれぞれ967百万円及び1,046百万円減少します。」
株価が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額が、前期末967百万円から当期末1,046百万円へ増加し、株価変動リスクの感応度が大きくなっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「活発な市場のある資本性金融商品（株式）について、期末日の公表価格が一律10％下落した場合、その他の包括利益は、前連結会計年度末及び当連結会計年度末でそれぞれ870百万円及び967百万円減少します。」
株価が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額は、前期末870百万円から当期末967百万円へ増加している。株価変動リスクの感応度が大きくなったとの数値変化が記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、事業活動の円滑な推進を目的として、主に業務上の関係を有する会社の株式を保有していることから、株価変動リスクに晒されております。活発な市場のある資本性金融商品（株式）について、期末日の公表価格が一律10％下落した場合、その他の包括利益は、前連結会計年度末及び当連結会計年度末でそれぞれ774百万円及び716百万円減少します。」
取引先等の株式保有に伴う株価変動リスクと、株価が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額が初めて明示されている。