IFRSによる連結財務諸表作成への移行
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-06-01。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに78社。
- 2026-06-01再掲株主総会
「当社及びその子会社（当社グループ）の連結計算書類は会社計算規則第120条第１項の規定により、国際会計基準（以下「IFRS」という。）に準拠しております。」
連結計算書類をIFRSに準拠して作成する方針を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表はIAS第34号に準拠して作成しており、連結会計年度の連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表はIAS第34号に準拠して作成しており、連結会計年度の連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表はIAS第34号に準拠して作成しており、連結会計年度の連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIAS第34号に準拠して作成しており、連結会計年度の連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIAS第34号に準拠して作成しており、連結会計年度の連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIAS第34号に準拠して作成しており、連結会計年度の連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。」
IFRSに基づく四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の連結財務諸表は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準（以下、「IFRS」という。）に準拠して作成しております。」
IFRSに準拠した連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、IFRS第16号「リース」（2016年１月公表、以下「IFRS第16号」という。）を第１四半期連結会計期間から適用しております。」
IFRS第16号を当第1四半期から適用し、2019年4月1日に使用権資産及びリース負債1,016百万円を計上した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間より、IFRS第９号「金融商品」（2014年７月改訂、以下「IFRS第９号」という）を適用しており、IFRS第９号の適用にあたっては、IFRS第９号の経過措置により前連結会計年度は修正再表示を行わず、IAS第39号「金融商品：認識及び測定」（以下「IAS第39号」という）に基づいています。」
既存のIFRS準拠を継続するだけでなく、当第1四半期からIFRS第9号を適用した。併せてIFRS第15号も適用し、収益認識の5ステップを導入した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の連結財務諸表は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準（以下、「IFRS」という。）に準拠して作成しております。」
IFRSに準拠した連結財務諸表作成を継続した。 - FY2016達成有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度（2015年４月１日から2016年３月31日まで）からIFRSを適用しており、当連結会計年度の年次の連結財務諸表がIFRSにしたがって作成する最初の連結財務諸表であります。」
2014年４月１日を移行日とし、2016年３月期からIFRSを適用した。