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SMK(6798)・事実再定義

TP事業部の営業赤字転落

FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2020-Q1。

8記載
3年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2018-Q2 – FY2018-Q3その他FY2019-Q1 – FY20192017: 220172018: 320182019: 32019
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TP事業部の営業赤字化とSCI事業部への統合1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、2019年4月1日付で実施した組織再編に伴い、報告セグメントを従来の「CS事業部」、「FC事業部」、「TP事業部」及び「開発センター」の4区分から、「CS事業部」、「SCI事業部」及び「開発センター」の3区分に変更しております。」

    TP事業部はFC事業部と統合され、当四半期からSCI事業部として報告される区分に組み替えられたため、TP単独の業績開示からSCI単位の開示へ変更された。
  2. FY2019減収・営業損失縮小有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は91億7千3百万円(前年同期比4.3%減)、営業損失は4億4千9百万円(前年同期は営業損失7億5千6百万円)となりました。」

    TP事業部は減収が続く一方、営業損失は前年の7億5,600万円から4億4,900万円へ縮小している。
  3. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は68億9千2百万円(前年同期比4.9%減)、営業損失は3億3千2百万円(前年同期は営業損失5億6千2百万円)となりました。」

    TP事業部は減収が続く一方、営業損失は前年同期の562百万円から332百万円へ縮小している。
  4. FY2019-Q2減収・営業損失縮小継続有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は46億3千5百万円(前年同期比4.6%減)、営業損失は3億2千5百万円(前年同期は営業損失4億2千万円)となりました。」

    TP事業部は減収が続く一方、営業損失は前年同期の420百万円から325百万円へ縮小している。
  5. FY2019-Q1減収・営業損失縮小有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は22億2千1百万円(前年同期比8.3%減)、営業損失は1億8千5百万円(前年同期は営業損失2億7百万円)となりました。」

    TP事業部は減収となった一方、営業損失は前年同期の207百万円から185百万円へ縮小している。ただし営業赤字は継続している。
  6. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は72億5千万円(前年同期比17.9%減)、営業損失は6億2千3百万円(前年同期は営業利益2億4千8百万円)となりました。」

    TP事業部は売上高が前年同期比17.9%減となり、前年同期の営業利益248百万円から営業損失623百万円へ転じている。
  7. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は48億5千7百万円(前年同期比16.7%減)、営業損失は4億2千万円(前年同期は営業利益2億4千9百万円)となりました。」

    TP事業部は売上高が前年同期比16.7%減となり、前年同期の営業利益249百万円から営業損失420百万円へ転じた。
  8. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「この結果、当事業の売上高は24億2千2百万円(前年同期比0.3%減)、営業損失は2億7百万円(前年同期は営業利益9千万円)となりました。」

    TP事業部は売上高が前年同期比0.3%減となり、前年同期の営業利益90百万円から営業損失207百万円へ転じた。
一緒に動いた変遷

「FC事業部の減収・営業損失拡大」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

32★12
  1. ★この変遷
  2. 1FC事業部の減収・営業損失拡大3回
  3. 2車載用・スマートフォン用小型スイッチの伸長2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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