音響信号と人とのインターフェース技術の発展および新規事業創出
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「民生用アクチュエータや主要顧客向けイヤホン・イヤホンドライバの販売が計画を上回る出荷となった一方、車載用ヘッドホンやその他顧客への販売が伸び悩んだこと等から、売上高は6,594百万円（前年同期比12.8％減）となりました。」
民生用アクチュエータや主要顧客向けイヤホン・イヤホンドライバの出荷が計画を上回った一方、モバイルオーディオ事業全体では減収・減益となっており、新製品・研究開発型ビジネスの展開を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「イヤホン、イヤホンドライバ等が計画を上回る出荷となった一方、民生用アクチュエータの販売減少等により、売上高は7,560百万円（前年同期比8.4％減）となりました。」
モバイルオーディオ分野で、イヤホン・イヤホンドライバ等の出荷が計画を上回った。民生用アクチュエータの販売減少により、同事業全体では減収となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「民生用アクチュエータや車載用ヘッドホンが計画通りの出荷となったことに加え、前年同期から導入・推進した研究開発型ビジネスの売上寄与もあり、8,255百万円（前年同期比20.7％増）の増収となりました。損益面では、ヘッドホン関連商品の販売等から、営業利益は362百万円（前年同期比14.0％増）の増益となりました。」
研究開発型ビジネスについて、売上寄与が継続し、モバイルオーディオ事業は売上高8,255百万円、前年同期比20.7％増、営業利益362百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「民生用アクチュエータや車載用ヘッドホンが計画通りの出荷となったことに加え、前年同期から導入・推進した研究開発型ビジネスの売上寄与もあり、売上高は3,644百万円（前年同期比13.4％増）の増収となりました。」
研究開発型ビジネスについて、導入・推進の段階から売上への寄与が記載され、モバイルオーディオ事業の売上高は前年同期比13.4％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方、損益面では、付加価値の高い製品への注力に加え、研究開発型ビジネスの導入・推進に伴い、営業利益は、113百万円（前年同期は営業損失323百万円）と黒字基調で推移しています。」
研究開発型ビジネスの導入・推進を継続している。モバイルオーディオ事業では営業利益が黒字基調で推移していると記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「車載関連ビジネス以外では、従来の主力製品の後継を担うウエアラブル、ウェルネス等の分野で、新規ビジネスの事業化をさらに進めるとともに研究・開発ビジネスを業務提携の検討も含め強化し、より広範な顧客ニーズを取り込める体制づくりを実施しました。」
ウエアラブル・ウェルネス分野の新規事業化、研究・開発ビジネスの強化、業務提携の検討を引き続き進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「車載関連ビジネス以外においては、ウエアラブル、ウェルネス等の分野で、先行きの変化を機敏にとらえた開発・生産・販売体制を構築し新規ビジネスの事業化をさらに進めております。」
ウエアラブル・ウェルネス分野における開発・生産・販売体制の構築と新規ビジネスの事業化を引き続き進めているが、新たな完了段階や数値目標は示していない。 - FY2022-Q2新規事業化進展もコロナ禍で停滞有価証券報告書
「車載関連ビジネス以外でも、ウエアラブル、ウェルネスの分野で新規ビジネスの事業化が進んでいますが、コロナ禍の影響で新規ビジネスが相対的に停滞傾向にあり、早期に事業化できるよう諸施策を強力に展開する予定です。」
ウエアラブル・ウェルネス分野では新規ビジネスの事業化が進んでいる一方、コロナ禍により相対的な停滞も生じており、早期事業化に向けた施策を強化すると記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「新製品のアクチュエータは好調な出荷となりましたが、スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売が終息に向かっていることから、売上高は3,508百万円（前年同期比47.1％減）、営業損失は、323百万円（前年同期は営業利益６百万円）となりました。」
新製品アクチュエータの好調な出荷を新たな進捗として記載している。一方、スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売は終息に向かっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また今後期待される新製品の量産立ち上げに取り組みました。」
新製品の量産立ち上げへの取り組みを継続している。量産開始の完了や製品名などの具体的なマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、スマートフォン向けヘッドセットの生産体制の合理化を推進すると同時に、新製品の量産立ち上げに取り組みました。」
生産体制の合理化と新製品の量産立ち上げへの取り組みを継続している。量産立ち上げの完了は記載していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、スマートフォン向けヘッドセットの生産体制の最適化を図ると同時に、今年度に計画されている新製品の量産の立ち上げに取り組みました。」
新製品の量産立ち上げに取り組む方針を継続している。量産開始の完了や製品名などの具体的なマイルストーンは記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、新たな技術の潮流をビジネスチャンスとして活かすために、音響信号と人とのインターフェース技術を発展させるとともに、新たな技術の開発と新規ビジネスの確実な事業化に向け取り組みます。」
音響信号と人とのインターフェース技術、新技術開発、新規ビジネスの事業化を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「加えて新たな技術の潮流をビジネスチャンスとして活かすために、音響信号と人とのインターフェース技術を発展させるとともに、新たな技術の開発と新規事業の創出を図ります。」
技術潮流を事業機会とし、音響信号と人のインターフェース、新技術開発、新規事業創出を進めるとしている。