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日本電波工業(6779)・施策再掲

次世代周波数制御・選択・検出デバイスの研究開発

FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

28記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2022-Q22016: 120162017: 320172018: 320182019: 420192020: 220202021: 220212022: 220222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化237社が書いているテーマ・逆風0社・追い風249社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに53社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの249件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,637百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、上期の研究開発費1,637百万円を開示している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「これら研究開発の主対象分野と当連結会計年度における活動成果は次のとおりであります。」

    AIデータセンター、車載、5G・6G、基地局、宇宙、QCM、Si-MEMS等を対象に、開発完了品・開発中製品を多数列挙し、研究開発費は2,830百万円となった。
  3. 2026-05-14前進業績予想の修正

    「その実現に向けて研究開発、DXおよび最先端設備への先行投資を実施している」

    研究開発費は前期の2,085百万円から2,830百万円へ増加し、研究開発及び関連投資の規模が拡大した。
  4. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,293百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費1,293百万円を開示している。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「5G/6G(第5、第6世代移動通信システム)、ADAS(先進運転支援システム)、IoT(あらゆる物がインターネットを通じてつながる)、AI(人工知能)などの社会ニーズに対応し、移動体通信や情報端末機器、固定通信の無線基地局や光ネットワーク通信による情報通信装置、産業用電子応用機器、高信頼性が要求される車載用機器等に使われる水晶振動子、水晶発振器の開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費は2,085百万円となりました。」

    研究開発対象にAI、次世代データセンター、宇宙、半導体製造装置向けセンサ等を含め、開発完了品・開発中製品を具体的に列挙した。研究開発費は2,085百万円となった。
  6. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は996百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費996百万円を開示している。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「5G/6G(第5、第6世代移動通信システム)、ADAS(先進運転支援システム)、IoT(あらゆる物がインターネットを通じてつながる)などの社会ニーズに対応し、移動体通信や情報端末機器、固定通信の無線基地局や光ネットワーク通信による情報通信装置、産業用電子応用機器、高信頼性が要求される車載用機器等に使われる水晶振動子、水晶発振器の開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費は1,746百万円となりました。」

    5G・6G、ADAS、IoT、基地局、車載等を対象とする研究開発を継続し、当年度の研究開発費1,746百万円と、開発完了品・開発中製品を具体的に開示した。
  8. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,347百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費1,347百万円を開示している。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は880百万円であります。」

    研究開発活動の継続を、上期累計の研究開発費880百万円として開示している。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「5G/6G(第5、第6世代移動通信システム)、ADAS(先進運転支援システム)、IoT(あらゆる物がインターネットを通じてつながる)などの社会ニーズに対応し、移動体通信や情報端末機器、固定通信の無線基地局や光ネットワーク通信による情報通信装置、産業用電子応用機器、高信頼性が要求される車載用機器等に使われる水晶振動子、水晶発振器の開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費は1,766百万円となりました。」

    5G・6G、ADAS、IoT等を対象とした研究開発を継続し、車載・基地局・産業機器等向けの具体的な開発完了品・開発中製品を列挙した。研究開発費は1,766百万円となった。
  11. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,316百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費1,316百万円を開示している。
  12. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は866百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、上期累計の研究開発費866百万円を開示している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「これら研究開発の主対象分野と当連結会計年度における活動成果は次のとおりであります。」

    5G、ADAS、IoT等を対象に17件の製品・技術成果を列挙し、研究開発費1,500百万円を計上した。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は736百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、上期累計の研究開発費736百万円を開示している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,192百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費1,192百万円を開示している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は402百万円であります。」

    研究開発活動の継続を、当第1四半期累計の研究開発費402百万円として開示している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,285百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動が継続し、第3四半期累計の研究開発費1,285百万円を開示している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は873百万円であります。」

    研究開発活動の継続を、上期累計の研究開発費873百万円として開示している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は394百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動が継続し、第1四半期累計の研究開発費394百万円を開示している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「これら研究開発の主対象分野と当連結会計年度における活動成果は次のとおりであります。」

    5G、ADAS、IoT向けの水晶振動子・発振器・SAWデバイスについて、13件の具体的な製品・技術成果を列挙し、研究開発費1,884百万円を開示している。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,388百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動が継続し、第3四半期累計の研究開発費1,388百万円を開示している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は940百万円であります。」

    次世代デバイス等の研究開発活動が継続し、当上期累計の研究開発費940百万円を開示している。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「水晶デバイスへのニーズに応えるべく、狭山事業所を中心に、研究開発体制を強化し、次世代の周波数制御・選択・検出デバイスの開発とともにその核となる設計技術及びプロセス技術に関する研究開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費は1,787百万円となりました。」

    次世代デバイス及び設計・プロセス技術の研究開発を継続し、通期の研究開発費1,787百万円と複数の開発成果を開示した。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,321百万円であります。」

    研究開発活動の継続を、第3四半期累計の研究開発費1,321百万円として開示している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は901百万円であります。」

    研究開発活動の継続を、当上期累計の研究開発費901百万円として開示している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は465百万円であります。」

    研究開発活動の継続を、当四半期の研究開発費465百万円として開示している。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「狭山事業所を中心に、研究開発体制を強化し、次世代の周波数制御・選択・検出デバイスの開発とともにその核となる設計技術及びプロセス技術に関する研究開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費は2,035百万円となりました。」

    次世代デバイス、設計技術、プロセス技術の研究開発方針を継続し、研究開発費2,035百万円を開示している。
  28. FY2016初出有価証券報告書

    「研究開発体制を強化し、次世代の周波数制御・選択・検出デバイスの開発とともにその核となる設計技術及びプロセス技術に関する研究開発を行っております。」

    狭山事業所を中心に、次世代デバイスと設計・プロセス技術の研究開発体制を強化している。
一緒に動いた変遷

「小型化・高精度化を軸とした製品開発」は、この変遷が動いた28回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1小型化・高精度化を軸とした製品開発7回
  3. 2生産設備・自動化・合理化への投資6回
  4. 3繰延税金資産の回収可能性・繰越欠損金6回
  5. 4車載用高信頼性商品の開発とADAS向け拡販5回
  6. 5知的財産紛争・製品欠陥5回
  7. 6医療・食品分野のセンサ機器拡販5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本電波工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
次世代周波数制御・選択・検出デバイスの研究開発|日本電波工業(6779)の変遷 | Komori