特定業界・特定顧客への売上集中
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
アルチザネットワークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「株式会社ＮＴＴドコモ 786,789 29.3 富士通株式会社 603,724 22.5 ソフトバンク株式会社 378,925 14.1」
主要顧客3社が売上高の10％超を占め、NTTドコモ29.3％、富士通22.5％、ソフトバンク14.1％となった。前期と比べ、上位顧客への集中度が高まっている。 - FY2024対処有価証券報告書
「日本電気株式会社 690,357 24.5％ 株式会社ＮＴＴドコモ 655,683 23.3％ 富士通株式会社 409,375 14.5％ ソフトバンク株式会社 326,546 11.6％」
前期のNTTドコモ47.4％、富士通25.3％から主要顧客構成が分散し、4社が10％超の顧客として開示されている。 - FY2023主要顧客構成が変化有価証券報告書
「株式会社ＮＴＴドコモ 1,948,440 47.4 富士通株式会社 1,041,393 25.3」
NTTドコモ向け売上割合は前期の53.8％から47.4％へ低下した一方、富士通向けが25.3％を占める主要顧客として記載された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2022主要顧客構成の変化有価証券報告書
「株式会社ＮＴＴドコモ 2,445,745 53.8 日本電気株式会社 804,783 17.7」
NTTドコモ向け売上割合は前期の63.8％から53.8％へ低下した一方、日本電気株式会社が17.7％を占める主要顧客として新たに記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2020対処有価証券報告書
「株式会社ＮＴＴドコモ 1,014,105 31.4 Nokia Solutions and Networks Oy 595,725 18.4 日本電気株式会社 498,622 15.4 富士通株式会社 327,878 10.1 ネットワンシステムズ株式会社 326,244 10.1」
NTTドコモの売上割合は48.0％から31.4％へ低下し、複数顧客への販売実績が開示された一方、5社が10％超を占めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて重要な変更がないとされている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「株式会社ＮＴＴドコモ 1,261,872 48.0％ ネットワンシステムズ株式会社 312,343 11.9％ Nokia Solutions and Networks Oy 285,650 10.9％」
NTTドコモ向け売上割合が前期の12.9％から48.0％へ上昇し、上位顧客への売上集中が強まった。Nokia Solutions and Networks Oy向け売上は40.3％から10.9％へ低下したが、複数の主要顧客が売上の10％超を占めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「Nokia Solutions and Networks Oy 940,230 40.3％ 株式会社ＮＴＴドコモ 300,412 12.9％ 富士通株式会社 299,473 12.8％」
主要顧客であるNokia Solutions and Networks Oyの売上割合が前期の10.8％から40.3％へ上昇した。NTTドコモ、富士通を含む上位顧客への売上集中が数値上強まっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017対処有価証券報告書
「株式会社ＮＴＴドコモ 471,720千円 23.7％ 富士通株式会社 309,167千円 15.5％ Nokia Solutions and Networks Oy 214,383千円 10.8％」
主要顧客の売上高割合は、前期のNTTドコモ41.5％、富士通19.1％から低下し、新たにNokia Solutions and Networks Oyが10％超の顧客として記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定業界・特定顧客への売上集中リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、特定顧客の需要の変化に影響を受けない企業体質の構築を図るため、当社製品の多様化を進めるとともに、新規顧客の獲得を積極的に進めておりますが、当社製品の主な顧客が通信事業者及び通信機器メーカの研究開発部門、製造部門等に集中しているため、その需要は、通信事業者及び通信機器メーカの経営動向、通信ネットワークの開発進捗及び事業展開の方針に大きく影響を受ける可能性があります。」
通信事業者・通信機器メーカーおよびその研究開発・製造部門への顧客集中を示し、製品多様化と新規顧客獲得を対策として記載している。