TOWAの直販拡大・経費削減による営業黒字継続
FY2017-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
TBグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「主要な損益情報等 ① 売上高 1,061,788千円 ② 経常損益 △22,485千円 ③ 当期純損益 △25,225千円 ④ 純資産額 △100,806千円」
TOWAは前年度の経常利益・当期純利益から経常損失・当期純損失へ転じ、債務超過額も75,581千円から100,806千円へ拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「主要な損益情報等 ① 売上高 1,301,374千円 ② 経常損益 3,368千円 ③ 当期純損益 2,108千円 ④ 純資産額 △75,581千円」
TOWAは経常利益・当期純利益を計上し、前年度の損失から改善した。債務超過額は75,581千円で、債務超過自体は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「㈱TOWAについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)が連結売上高に占める割合が10%を超えております。また、連結財務諸表に重要な影響を与えている債務超過の状況にある連結子会社であり、債務超過額は77,689千円であります。主要な損益情報等 ① 売上高 1,370,961千円 ② 経常損益 △1,523千円 ③ 当期純損益 △9,597千円」
TOWAについて、債務超過額が前年度の68,091千円から77,689千円へ拡大し、経常損失1,523千円、当期純損失9,597千円を計上している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「㈱TOWAについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)が連結売上高に占める割合が10%を超えております。なお、議決権所有割合は50%以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。また、連結財務諸表に重要な影響を与えている債務超過の状況にある連結子会社であり、債務超過額は68,091千円であります。」
従来営業黒字継続とされていたTOWAについて、当年度は経常損失19,970千円、当期純損失22,805千円を計上し、債務超過額も68,091千円となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「㈱TOWAについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)が連結売上高に占める割合が10%を超えております。なお、議決権所有割合は50%以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。また、連結財務諸表に重要な影響を与えている債務超過の状況にある連結子会社であり、債務超過額は45,285千円であります。」
従来営業黒字継続と説明されていたTOWAについて、当年度は経常損失・当期純損失を計上し、債務超過額45,285千円も開示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、㈱TOWAの販売会社倒産及び持分法適用関連会社に対する債権の回収可能性を検討した結果、営業外費用に貸倒引当金繰入額を計上いたしました。」
TOWAの販売会社倒産と関連会社債権の回収可能性が業績要因として年度決算に現れ、貸倒引当金繰入額を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「光通信グループとの経営協業企業である株式会社TOWAは、引き続き直販部門の伸長により営業黒字を継続しています。」
TOWAについて、直販部門の伸長を背景とする営業黒字の継続を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当該期間における営業黒字会社は、連結子会社は㈱TOWA、持分法適用関連会社は㈱ホスピタルネットとなりました。」
TOWAが営業黒字会社であることを当該四半期でも確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、経営パートナーの光通信グループとの経営協業会社である株式会社TOWAは、直販部門の伸びと経費削減効果により当連結会計年度も引き続き営業黒字を確保しております。」
TOWAについて、直販部門の伸長と経費削減を背景とする営業黒字の確保を年度決算でも再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、光通信グループとの経営協業企業である株式会社TOWAも、引き続き直販部門の伸長により営業黒字を継続しています。」
TOWAについて、直販部門の伸長を要因とする営業黒字の継続を再確認している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「なお、光通信グループとの経営協業会社である株式会社TOWAは直販部門の伸びと経費削減効果により営業黒字化が継続しております。」
TOWAについて、直販部門の伸長と経費削減効果を要因として営業黒字が継続していると説明している。