キャッシュフロー・粗利益率・1人当たり生産性を重視する経営管理
FY2017-Q3に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益率 △8.4％ △3.4％ 5.1％改善 一人当たり生産性（一人当たり売上高）18,273千円 20,252千円 1,979千円増（10.8％増）」
重視する経営指標について、営業利益率は5.1ポイント改善し、一人当たり売上高は1,979千円、10.8％増加した。 - 2026-06-04再掲株主総会
「当社グループは、安定的、永続的に成長するために、従来から「営業利益率」、「１人当たり生産性」を重要な経営指標と認識しております。」
営業利益率及び1人当たり生産性を重視する経営管理方針を再掲している。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益率 △9.7％ △8.4％ 1.2％改善 一人当たり生産性（一人当たり売上高）17,460千円 18,273千円 812千円増（4.7％増）」
重視する経営指標について、営業利益率が1.2％改善し、一人当たり売上高が812千円、4.7％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益率 △11.2％ △9.7％ 1.5％改善 一人当たり生産性（一人当たり売上高）17,258千円 17,460千円 201千円増（1.2％増）」
重視する経営指標について、営業利益率が1.5ポイント改善し、一人当たり売上高が201千円、1.2％増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益率 △11.6％ △11.2％ 0.4％改善 一人当たり生産性（一人当たり売上高）16,818千円 17,258千円 440千円増 （2.6％増）」
重視する経営指標について、営業利益率は0.4ポイント改善し、一人当たり売上高は440千円、2.6％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益率 △18.8％ △11.6％ 7.2％改善 一人当たり生産性（一人当たり売上高）16,654千円 16,818千円 164千円増 （1.0％増）」
重視する経営指標について、営業利益率は7.2ポイント改善し、一人当たり売上高は164千円、1.0％増加した。 - FY2021重視指標が悪化有価証券報告書
「営業利益率 △5.2％ △18.8％ 13.6％悪化 一人当たり生産性（一人当たり売上高）21,324千円 16,654千円 4,670千円減（21.9％減）」
重視する経営指標について、営業利益率は13.6ポイント悪化し、一人当たり売上高は4,670千円、21.9％減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益率 △8.3％ △5.2％ 3.2％改善 一人当たり生産性（一人当たり売上高）20,840千円 21,324千円 484千円増（2.3％増）」
重視する経営指標について、営業利益率が3.2ポイント改善し、一人当たり売上高が484千円、2.3％増加したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、安定的、永続的に成長するために、従来から「営業利益率」、「１人当たり生産性」を重要な経営指標と認識しております。これら指標の改善を目指して、効率的な経営に努め、企業価値の向上を図ってまいります。」
営業利益率と１人当たり生産性を重視する経営指標として再確認している。年度実績では営業利益率が△8.3％、一人当たり売上高が2,018千円減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、売上高より粗利益（付加価値）を重視した付加価値向上経営とし、生産性を高めるためマルチタスク型組織及び一人二役兼務を始めました。」
売上高より粗利益・付加価値を重視する方針を明示し、生産性向上の具体策としてマルチタスク型組織と一人二役兼務を開始した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループはこの経営環境の変化を「チャンス」と捉え、今期経営スローガンを「顧客ファーストで『創る』『育てる』！」とし、「顧客ニーズ」の先取りを行い、グループ企業の経営資源（人・物・金）を聖域なしで再構築に取り組んでおります。」
顧客ニーズの先取りと経営資源の再構築を重視する経営管理上の方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「顧客ニーズ」の先取りを行い、経営資源の選択と集中に取り組み、グループ会社のダイナミックな再構築を始めました。」
顧客ニーズの先取り、経営資源の選択と集中、グループ会社の再構築を経営管理上の方針として継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「また、当社グループは、安定的、永続的に成長するために、従来から「営業利益率」、「１人当たり生産性」を重要な経営指標と認識しております。これら指標の改善を目指して、効率的な経営に努め、企業価値の向上を図ってまいります。」
第３四半期に示したキャッシュフロー・粗利益率重視の表現から、年度方針では営業利益率と１人当たり生産性を従来からの重要指標として明示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「今後はキャッシュフローを重視し、売上高より粗利益率と1人当たりの生産性を重要経営指標といたします。」
売上高中心から、キャッシュフロー、粗利益率、1人当たり生産性を重視する経営指標への転換方針を初めて明示している。