新型コロナウイルス感染症による工場稼働・納期・原価への影響
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「具体的には、衛生管理の徹底、Web会議システムの活用、在宅勤務、時差通勤、交代制勤務などを導入しました。」
感染症下の事業継続に向けた衛生管理、Web会議、在宅勤務、時差通勤、交代制勤務が実施済みの対策として記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「実装装置事業では、主要生産拠点が中国・蘇州に所在することから、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う上海地区の都市封鎖により、一部で納品の先送りなどの影響が生じました。」
上海地区の都市封鎖により、実装装置の一部納品が実際に先送りされた。 - FY2021対処有価証券報告書
「中国・マレーシア・メキシコなど、各国政府の指針に従い稼働を停止していた工場も、有価証券報告書提出日現在ではほぼすべてで通常どおり稼働しております。」
一時停止していた工場のほぼすべてが通常稼働に戻った一方、再度の活動制限・稼働停止による調達、納期、原価への影響リスクは残っている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループの事業所や工場は、所在する各国の政府や自治体からの新型コロナウイルス感染拡大防止に関する指針に従うとともに、テレワーク・輪番勤務・時差勤務の導入、国内外出張からＷｅｂ会議システムへの転換、オフィス内での分散勤務やパーテーション設置などの様々な対策を講じ、感染拡大防止と事業継続の両立を進めてまいりました。」
感染拡大による事業活動への影響に対し、勤務形態、出張、会議、オフィス環境に関する対策を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループの事業所や工場は、所在する各国の政府や自治体からの新型コロナウイルス感染拡大防止に関する指針に従うとともに、テレワーク・輪番勤務・時差勤務の導入、国内外出張からＷｅｂ会議システムへの転換、オフィス内での分散勤務やパーテーション設置など様々な対策を講じ、感染拡大防止と事業継続の両立を進めてまいりました。」
テレワーク、輪番勤務、時差勤務、Web会議、分散勤務、パーテーション設置などを実施し、感染拡大下の工場・事業所運営への対策を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、感染拡大により日本及び各国政府から再び活動制限や稼働停止の指導が発令された場合、当社グループ又は取引先が必要な事業活動、生産活動を実施できないことにより、原材料の調達や製品製造が困難になる可能性、生産拠点の変更に伴う納期問題や原価上昇の発生、顧客工場の閉鎖による製品や装置の納入日延伸等の影響を及ぼす可能性があります。」
活動制限・工場停止により、調達、生産、納期、原価、顧客工場への納入に影響が及ぶ可能性が整理された。