規模追求から収益性・自立性・株主視点重視への転換
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「ソニーは、これらの環境変化に迅速に対応し、各事業の収益構造の強化に取り組むとともに、長期視点の経営を重視し、グループ全体の企業価値向上のための取り組みを続けてきました。」
従来の収益性・企業価値重視の方針を維持しつつ、長期視点と環境変化への迅速な対応を組み合わせた経営方針として再整理している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ソニーの事業ポートフォリオは、「人」を軸に以下の事業により構成されています。」
従来の規模より収益性を重視する説明に加え、コンテンツ・DTC、ブランデッドハードウェア・CMOSイメージセンサー、車載センシング・メディカル・金融を「人」を軸に位置づけるポートフォリオの説明へ枠組みを広げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ソニーブランドを冠するＨＥ＆Ｓ分野、ＩＰ＆Ｓ分野、ＭＣ分野の３つのエレクトロニクス事業セグメントで構成される領域をブランデッドハードウェアと定義し、ソニーグループが今後も成長投資を続けていくためのキャッシュカウと位置づけています。この領域においては、引き続きいたずらに規模は追わず、プレミアム路線を堅持します。」
ブランデッドハードウェアを安定的なキャッシュ創出源とし、規模よりプレミアム路線を重視する方針を再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、ヘッドホンの売上が好調だったことによるオーディオ・ビデオの増収があったものの、規模を追わない収益性重視の経営によるテレビの販売台数の減少や為替の影響などにより、前年同期比518億円減少し、9,358億円となりました。」
テレビでは販売規模を追わず、収益性と高付加価値モデルへのシフトを重視する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、ヘッドホンの売上が好調であったことによるオーディオ・ビデオの増収があったものの、規模を追わない収益性重視の経営によるテレビの販売台数の減少や為替の影響により、前年同期比108億円減少し、5,470億円となりました。営業利益は、前年同期比51億円減少し、418億円となり、分野全体で減益となりました。これは主に、テレビの高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善や、前述のオーディオ・ビデオの増収の影響があったものの、為替の悪影響、ならびに販売会社の間接費用*、研究開発費及びマーケティング費用の増加などによるものです。」
テレビでは規模を追わず収益性を重視し、高付加価値モデルへのシフトを継続している。販売台数を抑制した結果、売上高・営業利益は前年同期を下回った。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ブランデッドハードウェアは2017年度の最高益の原動力となり、また2018年度～2020年度においても最も安定してキャッシュ・フローを生む事業となると見込んでいます。この領域においては、引き続きいたずらに規模は追わず、プレミアム路線を堅持します。」
規模を追わず、プレミアム路線と安定収益を重視する従来方針を、ブランデッドハードウェアの位置付けとして再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ＨＥ＆Ｓ分野の売上高は、前年同期比28.1％増加し、3,009億円となりました（前年同期の為替レートを適用した場合、17％の増収）。この大幅な増収は、主にテレビの高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善及び為替の影響によるものです。」
テレビでは販売規模よりも高付加価値モデルへのシフトと製品ミックス改善を重視する運営を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年度までの業績改善の主な要因の１つは、コンスーマーエレクトロニクスの再生と考えております。同領域において、当社創業以来のDNAにも通じる「規模を追わず、違いを追う」という方針の下での事業運営を徹底し、安定的な収益貢献が期待できるまでの再生を実現することができました。」
規模拡大より差異化・収益性を重視する運営により、コンスーマーエレクトロニクスの再生を実現したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「・一律には規模を追わない収益性重視の経営 ・各事業ユニットの自立と株主視点を重視した経営 ・事業ポートフォリオの観点から各事業の位置づけを明確化」
収益性、事業の自立性、株主視点、事業ポートフォリオを重視する基本方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「以前の構造改革を中心とした経営から、「利益創出と成長への投資」をテーマに掲げた新たなフェーズへと移行しており、高収益企業への変革を進めています。」
従来の構造改革中心から、利益創出と成長投資を重視する経営方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「・ 一律には規模を追わない収益性重視の経営 ・ 各事業ユニットの自立と株主視点を重視した経営 ・ 事業ポートフォリオの観点から各事業の位置づけを明確化」
全社の事業運営に関する基本方針として列挙されている。