構造改革中心から利益創出・成長投資フェーズへの移行
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2022。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「Purposeと、人・社会・地球への「責任」と「貢献」」
Purposeと「人に近づく」という方向性に加え、人・社会・地球への責任と貢献を長期経営の明示的な軸として整理した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ソニーは、Purposeを軸にグループの多様な強みを活かして、長期視点でクリエイターとユーザーに新たな価値を創出し、事業の進化・成長に引き続きつなげていきます。」
「人に近づく」を不変の方向性としつつ、Purpose、クリエイティビティ、テクノロジー、世界（コミュニティ）を軸とする長期経営方針へ整理した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ソニーは、長期視点の経営を重視し、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というソニーのPurpose（存在意義）と「人に近づく」という経営の方向性にもとづき、各事業の進化と成長に加え、One Sonyの動きを加速することにより、グループ全体の企業価値向上のための取り組みを続けてきました。」
従来の「人に近づく」という方向性を維持しつつ、Purpose、長期視点、各事業の進化・成長、One Sonyを一体化した経営枠組みに改めて整理した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「人に近づく」を経営の方向性として、以下の具体的な経営方針のもと、持続的な社会価値と高収益の創出をめざし、経営に取り組んでまいります。また、ソニーは、個々の事業の強化に加え、コンテンツIPとDirect to Consumer（以下「DTC」）サービス間での協業や技術を軸とした各事業間のシナジーの追求をさらに深め、「テクノロジーに裏打ちされたクリエイティブエンタテインメントカンパニー」として進化してまいります。」
第三次中期経営計画の枠組みとして、「人に近づく」、社会価値・高収益、DTCとコンテンツIPの協業、技術シナジーを継続して掲げた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ソニーは2018年５月22日に2018年度～2020年度の３年間の中期経営計画（以下「第三次中期経営計画」）を発表しました。「感動」と「人に近づく」をキーワードとして、以下の基本的な考え方のもと、エレクトロニクス、エンタテインメント、金融の３つの事業領域において、持続的な社会価値と高収益の創出を目指し、経営に取り組んでまいります。」
構造改革中心から利益創出・成長投資へ移行した従来の説明を、第三次中期経営計画の「感動」「人に近づく」「持続的な社会価値と高収益の創出」という枠組みに改めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ソニーは、2012年度からの５年間、「ソニーの変革」と「利益創出と成長への投資」をテーマとする経営を行ってきました。」
構造改革・変革から利益創出と成長投資へ移行する経営テーマを再確認した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ソニーは、2015年度～2017年度の中期経営計画において、以前の構造改革を中心とした経営から、「利益創出と成長への投資」をテーマに掲げた新たなフェーズへと移行しており、高収益企業への変革を進めています。」
構造改革中心から利益創出・成長投資を重視するフェーズへの移行を継続して説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ソニーは、2015年度～2017年度の中期経営計画において、以前の構造改革を中心とした経営から、「利益創出と成長への投資」をテーマに掲げた新たなフェーズへと移行しており、高収益企業への変革を進めています。」
従来の構造改革段階から、利益創出と成長投資を中心とする新たな経営フェーズへの移行を明示している。