IFRS任意適用と会計基準変更への対応
FY2016に初出。24回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに79社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「要約中間連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
IFRSに基づく重要な会計方針に変更がないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「要約中間連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
重要な会計方針に変更はなく、従来のIFRSに基づく会計方針を継続適用している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
重要な会計方針に変更はなく、従来のIFRSに基づく会計方針を継続適用している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
重要な会計方針に変更はなく、従来のIFRSに基づく会計方針を継続適用している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
重要な会計方針に変更はなく、従来の会計方針を継続適用している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一です。」
重要な会計方針に変更はなく、従来の会計方針を継続適用している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当連結会計年度の期首から適用しており、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
IFRS適用を継続する一方、日本基準の財務諸表では収益認識会計基準を2021年度期首から適用し、期首利益剰余金への累積的影響額252百万円を開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間より、以下の基準を適用しております。基準書 IFRS第16号 リース」
第1四半期から適用したIFRS第16号を継続適用し、使用権資産及びリース債務を認識している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間より、以下の基準を適用しております。基準書 IFRS第16号 リース」
第1四半期から適用したIFRS第16号を継続適用し、使用権資産及びリース負債を認識している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、IFRS第16号への移行により、IAS第17号「リース」の下でオペレーティング・リースとして分類していたリースについて使用権資産とリース負債を新たに認識しております。」
従来適用開始前であったIFRS第16号を当第1四半期から適用し、使用権資産1,705百万円、リース負債1,758百万円及び利益剰余金45百万円の減少を認識した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
四半期連結財務諸表を引き続きIFRSに準拠して作成している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「IFRS第9号（2014年７月改訂）の適用に伴い、当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識について予想信用損失モデルにより貸倒引当金を認識する方法に変更しております。」
IFRS第9号及び第15号の適用を継続し、予想信用損失モデル及び5ステップアプローチによる収益認識を行っている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間より、以下の基準を適用しております。基準書 IFRS第9号（2014年７月改訂） 金融商品 基準書 IFRS第15号 顧客との契約から生じる収益」
当第1四半期からIFRS第9号及びIFRS第15号を適用し、予想信用損失モデル及び5ステップによる収益認識へ移行した。IFRS第15号の適用により利益剰余金期首残高を183百万円増額修正している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「IFRS第9号（2014年７月改訂）及びIFRS第15号の適用による重要な影響はありません。IFRS第16号の適用による影響は検討中であり、現時点では見積もることはできません。」
IFRS適用を継続し、IFRS第9号・第15号の重要な影響はないとしつつ、第16号は引き続き検討中としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
四半期連結財務諸表を引き続き国際会計基準に準拠して作成している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第1条の2に定める要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
四半期連結財務諸表を引き続き国際会計基準に準拠して作成している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第1条の2に定める要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
四半期連結財務諸表を引き続き国際会計基準に準拠して作成している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは国際会計基準（IFRS）を適用して決算を行っておりますが、将来における会計基準、税制等の新たな適用や変更は当社グループの財政状態及び経営成績に影響をもたらす可能性があります。IFRS第9号（2014年７月改訂）、IFRS第15号及びIFRS第16号の適用による影響は検討中であり、現時点では見積もることはできません。」
IFRS適用を継続し、将来の基準変更リスクに加えて、IFRS第9号・第15号・第16号の影響を検討中と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、国際会計基準（以下、「IFRS」という。）を適用しております。」
IFRSの適用を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、国際会計基準（以下、「IFRS」という。）を適用しております。」
IFRSの適用を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、国際会計基準（以下、「IFRS」という。）を適用しております。」
IFRS適用を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは国際会計基準（IFRS）を任意適用して決算を行っておりますが、将来における会計基準、税制等の新たな適用や変更は当社グループの財政状態及び経営成績に影響をもたらす可能性があります。」
IFRSを任意適用する一方、将来の会計基準・税制変更による影響をリスクとして開示している。