事業を収益改善・安定成長・高成長に分類して実行
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに74社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2025年度を「グループ経営改革」に集中する年度と位置づけ、外部環境の変動に左右されない強靭な経営基盤を確立するために、固定費構造改革による収益改善や事業ポートフォリオマネジメントを含む課題事業等の方向付けなどを行いました。」
グループ経営改革について、2025年度に固定費構造改革、人員の最適化、拠点統廃合、課題事業・再建事業の方向付けを実行した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、2025年度はグループ経営改革に集中し、構造的・本質的課題を解決して経営基盤を固めることに注力しています。具体的には、「リーンな本社・間接部門」「課題事業の施策実行」「ソリューション領域への注力」の３つを軸に、固定費構造改革による収益改善を推進し、事業ポートフォリオマネジメントを加速しています。」
2025年度のグループ経営改革について、リーンな本社・間接部門、課題事業の施策実行、ソリューション領域への注力を3軸とし、固定費構造改革とポートフォリオ管理を進める方針を再確認した。 - FY2025前進有価証券報告書
「そこで、2025年度はグループ経営改革に集中し、構造的・本質的課題を解決して経営基盤を固めることに注力します。具体的には、「リーンな本社・間接部門」「低収益事業の見極め」「ソリューション領域への注力」の３つを軸に、固定費構造改革による収益改善と事業ポートフォリオマネジメントの加速をしていきます。」
事業ポートフォリオ管理が、2025年度のグループ経営改革として、リーンな本社・間接部門、低収益事業の見極め、ソリューション領域への注力という3軸へ具体化された。ROICが事業別WACCを下回り成長性に乏しい課題事業について、2025年度中に方向づけを行うとしている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年度から取り組む中期戦略の最終年度として、ＲＯＥ（株主資本利益率）向上に資する取り組みに注力しており、特に、投資領域と定めた車載電池・空質空調・サプライチェーンマネジメント（ＳＣＭ）ソフトウェアの３事業について、事業基盤をより強固にするために収益性の向上に取り組んでいます。」
事業ポートフォリオ管理が、車載電池に加えて空質空調とSCMソフトウェアを含む3つの投資領域に焦点を置き、ROE向上と収益性改善を進める形で具体化された。 - FY2024前進有価証券報告書
「そして、ROICが事業別WACCを下回り、かつ成長性のない事業を課題事業と位置付け、そうした課題事業を2026年度までにはゼロにしていきます。また、事業別WACC＋3%ポイントを超えるROIC水準を全事業で目指してまいります。」
事業ポートフォリオ管理が、ROICと事業別WACCを用いた管理へ具体化し、課題事業を2026年度までにゼロとする目標、および全事業でWACC＋3％ポイント超のROICを目指す目標を設定した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、車載電池事業を重点投資領域と定めるとともに、成長フェーズに向けて事業ポートフォリオの見直しや入れ替えも視野に入れた経営を進めています。」
車載電池を重点投資領域とし、成長フェーズに向けて事業ポートフォリオの見直し・入れ替えを視野に入れる方針を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、車載電池事業を重点投資領域と定めるとともに、成長フェーズに向けて事業ポートフォリオの見直しや入れ替えも視野に入れた経営を進めています。」
車載電池を重点投資領域とし、成長フェーズに向けて事業ポートフォリオの見直し・入れ替えを視野に入れる方針を再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、車載電池事業を重点投資領域と定めるとともに、成長フェーズに向けて、事業ポートフォリオの見直しや入れ替えも視野に入れた経営を進めています。」
成長フェーズに向け、車載電池への重点投資と事業ポートフォリオの見直し・入れ替えを視野に入れる方針を再確認した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「各事業の長期にわたる競争力の獲得と、グループとしての成長に向けて、2023年度からは事業構成の組み替えの判断軸を明確化し、戦略的に見直しを進めます。…１つ目の判断軸にグループ共通の戦略との適合性を、２つ目の判断軸に将来の変化を見越した事業の立地・競争力と事業の成長性・収益性を置き、事業構成の組み替えを進めてまいります。」
事業ポートフォリオ管理について、従来の分類・資源配分方針から、2023年度以降の事業構成見直しに用いる二つの判断軸へ整理し直した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「事業の状況に応じた固定費管理と、新型コロナウイルス感染症による社会変化を捉えた新たな事業機会への取り組みを進めながら、2019年度からスタートした中期戦略の最終年度として、事業ポートフォリオマネジメントと経営体質強化を継続していきます。あわせて、全ての事業において、攻めるべき領域を定め、そこでの競争力を徹底的に高めてまいります。」
中期戦略の最終年度において、固定費管理、社会変化を捉えた事業機会、事業ポートフォリオマネジメント、経営体質強化を継続し、全事業で重点領域を定めて競争力を高める方針を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、事業の状況に応じた固定費管理と、新型コロナウイルス感染症による社会変化を捉えた新たな事業機会への取り組みを進めながら、2019年度からスタートした中期戦略の最終年度として、事業ポートフォリオマネジメントと経営体質強化を継続してまいります。」
事業ポートフォリオマネジメントと経営体質強化を、中期戦略の最終年度にも継続する方針を示した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「具体的には、当社の事業を「基幹事業」、「再挑戦事業」、「共創事業」の３つに区分し、基幹事業と位置付ける「空間ソリューション」、「現場プロセス」、「インダストリアルソリューション」にリソースを集中し、ソリューション型事業の拡大を通じて利益成長を目指します。」
従来の「収益改善・安定成長・高成長」の分類から、「基幹・再挑戦・共創」のポートフォリオ分類へ整理し直した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、個別の事業をそれぞれの事業環境や競争力などの事業が持つ特性に応じて、収益改善・安定成長・高成長の３つに分類するとともに、各事業がとるべき戦略を明確にし、緩急をつけて実行していきます。」
事業を収益改善・安定成長・高成長に分類し、戦略の強弱をつけて実行する方針を再掲した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、個別の事業をそれぞれの事業環境や競争力などの事業が持つ特性に応じて、収益改善・安定成長・高成長の３つに分類するとともに、各事業がとるべき戦略を明確にし、緩急をつけて実行していきます。」
事業を3分類し、特性に応じて戦略の強弱をつける運営方針を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「個別の事業をそれぞれの事業環境や競争力などの事業が持つ特性に応じて、収益改善・安定成長・高成長の3つに分類するとともに、各事業がとるべき戦略を明確にし、緩急をつけて実行していきます。」
事業特性に応じて資源配分と実行の強弱を変える管理枠組みを示した。