平成30年度の営業利益・純利益目標
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2019。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2019営業利益目標未達・純利益目標達成有価証券報告書
「2016年度の事業方針で掲げた2018年度の会社の経営目標である営業利益及び親会社の所有者に帰属する当期純利益の目標のうち、営業利益については、成長牽引役の車載事業等の収益性悪化などにより達成することは出来ませんでした。…親会社の所有者に帰属する当期純利益の目標については、法人所得税費用の減少などにより達成しました。」
2018年度目標について、営業利益4,500億円は未達だった一方、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上は2,841億円で達成したと説明した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、1,000億円（対前年同期比19％増)となりました。…税引前利益は、1,022億円（対前年同期比25％増）、親会社の所有者に帰属する四半期純利益は、574億円（対前年同期比18％増）となりました。」
平成30年度の利益目標に関連する進捗として、第1四半期の営業利益1,000億円、税引前利益1,022億円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益574億円を開示した。 - FY2018数値目標を下回る通期実績を開示有価証券報告書
「営業利益は、前年度の2,768億円に比べて増加し、3,805億円となりました。…親会社の所有者に帰属する当期純利益は、前年度の1,494億円に対し、2,360億円となりました。」
平成30年度の営業利益4,500億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上という従来目標に対し、通期実績は営業利益3,805億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,360億円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社は、「家電」「住宅」「車載」「B2B」の領域で事業活動を行い、平成30年度の全社の経営目標である、営業利益4,500億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上を目指してまいります。」
平成30年度の数値目標を再掲し、第3四半期累計で営業利益3,167億円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益2,001億円を計上した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、「家電」「住宅」「車載」「B2B」の領域で事業活動を行い、平成30年度の全社の経営目標である、営業利益4,500億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上を目指してまいります。」
平成30年度の営業利益4,500億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上の目標を再掲した。当第2四半期累計では営業利益1,966億円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益1,189億円を計上した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、839億円（対前年同期比17％増）となりました。…親会社の所有者に帰属する四半期純利益は、488億円（対前年同期比67％増）となりました。」
平成30年度の営業利益4,500億円・親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上の目標に対し、第1四半期の営業利益839億円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益488億円を計上した。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は、前年度の2,303億円に比べて増加し、2,768億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期純利益は、前年度の1,652億円に対し、1,494億円となりました。」
平成30年度の営業利益4,500億円・親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上の目標に対し、平成28年度の営業利益2,768億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益1,494億円を実績として開示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、円高による為替の影響が大きく、5兆3,500億円（対前年同期比6％減）となりました。営業利益は、2,406億円（対前年同期比25％減）となりました。税引前利益は、事業構造改革費用が前年同期より減少したことなどにより、2,318億円（対前年同期比9％減）となりました。当社株主に帰属する四半期純利益は、連結子会社の清算を決議したことに伴う繰延税金資産の追加計上（法人税等の減少）等で、1,754億円（対前年同期比9％増）となりました。」
平成30年度の営業利益4,500億円・親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上の目標に関連し、第3四半期累計の営業利益2,406億円、当社株主に帰属する四半期純利益1,754億円を開示した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、「家電」「住宅」「車載」の４つの事業領域に注力し、経営目標として平成30年度営業利益4,500億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上(国際財務報告基準ベース)を目指してまいります。」
平成30年度の営業利益4,500億円および親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上の目標を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの取り組みにより、平成30年度の全社の経営目標として、営業利益4,500億円、親会社の所有者に帰属する当期純利益2,500億円以上(国際財務報告基準ベース)を目指します。」
利益成長を主軸とした平成30年度の数値目標を提示した。