AV関連事業へのセグメント統合
FY2016-Q3に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「AV関連事業、家電事業の売上高が減少となりました。」
AV関連事業と家電事業の2セグメントによる事業区分が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品及びサービスの種類別に事業を展開しており、「AV関連事業」、「家電事業」の２つを報告セグメントの区分としております。」
AV関連事業と家電事業の2セグメントによる報告区分を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において、株式会社A-Stageの株式を取得し、同社を連結の範囲に含めたことに伴い、前第３四半期連結会計期間より、新たな報告セグメントとして「家電事業」を新設しております。」
光触媒関連事業撤退後、A-Stage買収により「AV関連事業」と「家電事業」の2報告セグメントとする区分を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらにより、当連結会計年度における当社の報告セグメントは、「ＡＶ関連事業」及び「家電事業」の２つの報告セグメントとなりました。」
光触媒関連事業からの撤退とA-Stageの連結により、AV関連事業と家電事業の2セグメントとする区分を年度報告でも継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、従来「ＡＶ関連事業」及び「光触媒関連事業」の２つを報告セグメントとしておりましたが、ブルネイ政府との省エネ実証実験及び共同研究等の終了に伴い、平成29年10月に光触媒関連事業から撤退いたしました。また、当第３四半期連結会計期間より、株式取得した株式会社A-Stageを連結子会社として連結の範囲に含めたことに伴い、報告セグメントに「家電事業」を新たに追加しております。」
光触媒関連事業からの撤退後、A-Stageの子会社化に伴って家電事業を新たな報告セグメントとして追加し、事業構成がAV関連事業単一からAV関連事業・家電事業の2区分へ再編された。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは光触媒関連事業から平成29年10月に撤退しております。この結果、「ＡＶ関連事業」の単一セグメントとなっております。」
従来のAV関連事業と光触媒関連事業の2区分から、光触媒関連事業の撤退によりAV関連事業のみの単一セグメントへ報告区分が変わった。 - FY2016再掲有価証券報告書
「上記により、当連結会計年度より「ホームＡＶ事業」、「パソコン関連事業」、「ＡＶソフトウエア事業」及び「光触媒関連事業」の４区分の報告セグメントから、「ＡＶ関連事業」及び「光触媒関連事業」の２区分の報告セグメントに変更しております。」
前年度に導入したAV関連事業への統合区分を当年度も報告セグメントとして継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「これらの事業を「ＡＶ関連事業」に統合し、一体のセグメントとして捉えることが合理的と判断いたしました。上記により、第１四半期連結会計期間から、「ホームＡＶ事業」、「パソコン関連事業」、「ＡＶソフトウエア事業」及び「光触媒関連事業」の４区分の報告セグメントから、「ＡＶ関連事業」及び「光触媒関連事業」の２区分の報告セグメントに変更しております。」
画像処理技術を共通のキーテクノロジーとするホームAV、パソコン関連、AVソフトウェアをAV関連事業に統合し、経営資源配分や業績評価の区分を変更した。