開発・調達・生産・販売・保守の総原価低減
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-11-12前進決算説明資料
「製造コスト低減」
事業構造変革期のコスト削減施策として、製造コスト低減を中間期実績に組み込んで進めている。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「「事業構造変革期」である当連結会計年度においては、経営基盤の強靭化に向け、ネクストキャリア支援制度(転進支援制度)の導入や人事制度の見直しなどの人事施策に加え、AIの普及拡大に伴う半導体価格の上昇に対応するため、調達コストの削減や生産性向上などを実施し、コスト構造の抜本的な改革に取組んでおります。」
総原価低減を、調達コスト削減、生産性向上、人事制度見直しなどによるコスト構造の抜本改革として、事業構造変革期の重点施策へ具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「「事業構造変革期」では、経営基盤強靭化に向け、コスト適正化や人事制度の見直しなどの「人事施策」、調達コストの削減やアウトソーシングの内製化などの「コスト削減施策」、ならびに開発からサービスまでを一貫して担う共創型モノづくり拠点である「米沢アドバンスドファクトリー構想」の3つの重点施策を推進してまいります。」
総原価低減を、コスト適正化、人事制度見直し、調達コスト削減、アウトソーシング内製化、米沢拠点化という3重点施策へ具体化した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「基盤事業は、長年当企業グループの「ものづくり」と収益を支えてきた事業であり、今後、事業や製品の選択と捨象を進め、コスト削減と効率化により市場シェアの拡大と収益を維持してまいります。」
従来の総原価低減を、新中期経営計画における基盤事業・製品の選択と捨象、コスト削減、効率化による収益維持へ組み替えた。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「サプライチェーンマネジメントの強化等により、開発-調達-生産-販売-保守までの各プロセスにおける 一貫した付加価値向上にサクサグループ一体となって取組みました。」
従来の「トータルコストダウン」という表現から、今 filing では同じプロセスを対象に「一貫した付加価値向上」と表現している。なお、項目自体は引き続き「総原価の低減」として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「サプライチェーンマネジメントの強化等により、開発-調達-生産-販売-保守までの各プロセスにおける一貫したトータルコストダウンを継続して推進してまいります。」
開発から保守までの総原価低減を、サプライチェーン強化、生産性・品質向上により継続する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「サプライチェーンマネジメントの強化等により、開発-調達-生産-販売-保守までの各プロセスにおける一貫したトータルコストダウンを継続して推進してまいります。特に、生産システムの高度化による生産効率の向上や、資材調達機能を強化することにより外部流出費用の削減を図り、収益力を強化してまいります。」
開発から保守までの総原価低減を、サプライチェーン、生産システム、資材調達機能の強化により継続する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「次に、「経営基盤の強化」につきましては、「あるべき姿に向けた収益構造への変革」のため、「グループ機能の最適化」、「総原価の低減」および「財務体質の強化」に取組み経営基盤の強化に努めてまいります。」
総原価の低減を含む経営基盤強化の施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「次に、「経営基盤の強化」につきましては、「あるべき姿に向けた収益構造への変革」のため、「グループ機能の最適化」、「総原価の低減」および「財務体質の強化」に取組み経営基盤の強化に努めてまいります。」
総原価の低減を含む経営基盤強化の施策を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「次に、「経営基盤の強化」につきましては、「あるべき姿に向けた収益構造への変革」のため、「グループ機能の最適化」、「総原価の低減」および「財務体質の強化」に取組み経営基盤の強化に努めてまいります。」
総原価の低減を新中期経営計画における経営基盤強化の施策として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「サプライチェーンマネジメントの強化等により、開発-調達-生産-販売-保守までの各プロセスにおける一貫したトータルコストダウンを継続して推進してまいります。特に、生産システムの高度化による生産効率の向上や、資材調達機能を強化することにより外部流出費用の削減を図り、収益力を強化してまいります。」
開発から保守までの全プロセスを対象とする総原価低減を、サプライチェーン強化、生産システム高度化、資材調達機能強化によって進める施策として初めて独立して示している。