次世代リチウムイオン電池の開発とグローバル展開
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「HEV用リチウムイオン電池においては、BECの第二工場の生産能力を拡大するとともに、ＧＳユアサ栗東工場内にモジュール製造工程を新設しました。第一工場の安定稼働と合わせて、今後の顧客からの受注増加に対応できる生産体制を構築しました。PHEV用リチウムイオン電池においては、従来電池よりも40%以上高いエネルギー密度を有する新型電池LEV65の量産を開始し、顧客に納入しております。」
HEV用ではBEC第二工場の能力拡大と栗東工場のモジュール工程新設、PHEV用ではエネルギー密度40％以上向上のLEV65量産・納入開始が記載された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「①BEV用電池開発 ・本田技研工業㈱との合弁会社を活用した高容量・高出力なリチウムイオン電池開発 ・モビリティ・社会インフラビジネス拡大のためのBEV用電池生産/供給体制整備」
Hondaとの合弁会社を活用したBEV用電池開発と、生産・供給体制整備の施策を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「HEV用リチウムイオン電池においては、BECの第二工場の生産能力を拡大し、新機種のセル・モジュールの生産ラインの立上げを進めています。PHEV用リチウムイオン電池においては、従来電池よりも40%以上高いエネルギー密度を有する新型電池LEV65の量産を開始しました。BEV用リチウムイオン電池においては、BEV用リチウムイオン電池の新工場建設予定地にて建築工事に着工しています。2024年12月には、中間審査にあたるステージゲートを通過しました。」
HEVの生産能力拡大、LEV65の量産開始、BEV新工場の建築着工、全固体電池開発のステージゲート通過が記載され、リチウムイオン電池の開発・展開が複数段階で進展した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「①BEV用電池開発 ・本田技研工業㈱との合弁会社を活用した高容量・高出力なリチウムイオン電池開発 ・モビリティ・社会インフラビジネス拡大のためのBEV用電池生産/供給体制整備」
Hondaとの合弁会社を活用したBEV用電池開発と、生産・供給体制整備の施策を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「PHEV用リチウムイオン電池においては、高容量のNCM系正極材料を適用して、エネルギー密度を従来電池よりも40%以上アップし、かつ高出力/長寿命性能を有する新型電池LEV65の開発を進めております。量産準備段階まで開発が進んでおり、2024年６月から量産開始を予定しております。」
PHEV用新型電池LEV65はエネルギー密度40％以上向上の開発を進め、量産準備段階に到達し、2024年6月からの量産開始予定を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、車載用リチウムイオン電池セグメントにおいて、本田技研工業株式会社との合弁契約により株式会社 Honda・GS Yuasa EV Battery R&Dを設立し、持分法適用の範囲に含めております。」
Hondaとの合弁会社設立と持分法適用を継続して開示している。BEV用電池開発に向けた既存の協業体制に新たな変更はない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「①BEV用電池開発 ・本田技研工業㈱との合弁会社を活用した高容量・高出力なリチウムイオン電池開発 ・モビリティ・社会インフラビジネス拡大のためのBEV用電池生産/供給体制整備」
BEV用電池について、Hondaとの合弁会社を活用した高容量・高出力電池の開発と、生産・供給体制の整備を第六次中期経営計画の施策として具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「HEV用リチウムイオン電池においては、ブルーエナジーの第２工場が昨年稼働開始し、年間5,000万セルの生産能力まで拡大しました。2020年代後半に向けては、年間7,000万セルまで拡大させる予定で、2030年頃までは伸びると予測されているHEV用リチウムイオン電池の需要に対応する体制を整えていきます。」
ブルーエナジー第2工場の稼働により年間5,000万セルの生産能力に到達し、2020年代後半の7,000万セルへの拡大計画を示した。全固体電池についてもNEDO事業と大阪公立大学との共同研究を進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「③第六次中期経営計画以降にリチウムイオン電池事業の規模と収益を拡大させるための布石を打つこと」
第六次中期経営計画以降のリチウムイオン電池事業の規模・収益拡大に向けて布石を打つという位置付けを再掲している。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後ともこの分野での競争力を維持、発展させるために、ポストリチウムイオン電池の検討として、次世代正極、次世代負極材料の開発並びに、電池構造、電池製造方法の開発を実施しております。さらに、本年４月に採択されたNEDOのグリーンイノベーション基金を活用し、当社独自の硫化物固体電解質を用いた全固体電池の開発を加速します。」
次世代正極・負極材料、電池構造・製造方法の開発に加え、NEDOのグリーンイノベーション基金を活用した全固体電池開発の加速を明示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2050年カーボンニュートラルに向け、グローバルでEVシフトが加速しており、市場環境が大きく変化してきました。EV用リチウムイオン電池への本格参入に向けた対応として、本年度からリチウムイオン電池事業部にEV用リチウムイオン電池に特化した組織を設置いたしました。」
EV用リチウムイオン電池への本格参入に向け、当年度から専任組織を設置した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、EV用リチウムイオン電池については2030年以降の需要拡大に対応するため、研究開発を加速させ、本格参入を狙います。」
2030年以降のEV用リチウムイオン電池需要を見据え、研究開発を加速して本格参入を狙う方針を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、EV用リチウムイオン電池については2030年以降の需要拡大に対応するため、研究開発を加速させ、本格参入を狙います。」
2030年以降のEV用リチウムイオン電池需要を見据え、研究開発を加速して本格参入を狙う方針を再掲している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「さらに、EV用リチウムイオン電池については2030年以降の需要拡大に対応するため、研究開発を加速させ、本格参入を狙います。」
従来の次世代電池開発や12V電池の量産・拡販に加え、EV用リチウムイオン電池について2030年以降の需要を見据えた研究開発加速と本格参入を明示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、車載用リチウムイオン電池事業においては、足下の販売数量には厳しいものがあるものの、数量変動に対する適切な生産体制構築を図るとともに、12Vリチウムイオン電池の量産及び拡販体制の構築や産業用事業の拡大に向けた取組みを進めてまいります。」
販売数量が厳しい状況でも、適切な生産体制、12V電池の量産・拡販体制、産業用事業の拡大を進める方針を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、車載用リチウムイオン電池事業においては、足下の販売数量には厳しいものがあるものの、数量変動に対する適切な生産体制構築を図るとともに、12Vリチウムイオン電池の量産及び拡販体制の構築や産業用事業の拡大に向けた取組みを進めてまいります。」
リチウムイオン電池事業について、販売数量が厳しい状況でも、12V電池の量産・拡販体制構築と産業用事業拡大を進める方針を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「第六次中期経営計画以降にリチウムイオン電池事業の規模と収益を拡大させるための布石を打つこと」
第五次中期経営計画では、リチウムイオン電池事業の規模・収益拡大を直ちに目標化するのではなく、第六次中期経営計画以降の拡大に向けた布石を打つ位置付けが示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「リチウムイオン電池のさらなる性能向上を図るため、次世代正極、次世代負極材料の探索並びにその性能改善を進めております。」
次世代リチウムイオン電池の材料研究と性能向上を引き続き進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「(イ)．リチウムイオン電池事業においては次世代リチウムイオン電池の開発と既存リチウムイオン電池のグローバルマーケットへの展開による事業規模の拡大」
次世代電池の開発と既存製品のグローバル展開を通じた事業規模拡大を引き続き重点施策としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「リチウムイオン電池事業においては次世代リチウムイオン電池の開発と既存リチウムイオン電池のグローバルマーケットへの展開による事業規模の拡大」
車載用リチウムイオン電池事業の拡大手段として、次世代製品の開発と既存製品の世界市場展開を挙げている。