IoT・AIの普及による製品用途・ニーズの変化
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「産業電池電源事業においては、カーボンニュートラルを背景にした環境・エネルギー分野での売上拡大を図るとともに、AIによる蓄電池システムの故障予兆検知技術などの、デジタル技術を活用した「モノ・コトづくり」の実践により収益性向上に向けた取り組みも強化します。」
カーボンニュートラルを背景とする環境・エネルギー分野の拡大と、AIを含むデジタル技術による「モノ・コトづくり」を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「産業電池電源事業においては、カーボンニュートラルを背景にした環境・エネルギー分野での売上拡大を図るとともに、AIによる蓄電池システムの故障予兆検知技術などの、デジタル技術を活用した「モノ・コトづくり」の実践により収益性向上に向けた取り組みも強化します。」
AIによる蓄電池システムの故障予兆検知技術を含むデジタル技術の活用を、収益性向上に向けた「モノ・コトづくり」の施策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらにリチウムイオン電池を安心・安全・安定して使用して頂く上で有益な、故障予兆検知技術について、弊社はNTTコミュニケーションズ株式会社と共同でAIを活用した技術開発を進めてきました。本技術の開発に成功したことにより、偶発故障の可能性のある蓄電池と正常な蓄電池とを早期に判別し、予防保全することで故障によるシステム停止を未然に防ぐことができる可能性を見出しました。」
NTTコミュニケーションズと共同でAIを活用した蓄電池の故障予兆検知技術の開発に成功した。AI・IoT活用が具体的な製品・サービス技術へ進展している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、これまでに培った技術に加えAI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）といった新技術の活用により、常にお客様の満足が得られる製品とサービスを提供することを通じて、持続的な成長を実現してまいります。」
AI・IoTの普及によるニーズ変化という事実認識から、AI・IoTを製品・サービス提供と持続的成長の手段として活用する方針へ表現が移った。 - FY2017初出有価証券報告書
「IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）の使用が自動車、各種産業分野を含め様々な分野で広がりを見せるなど、社会が急激に変化しており、当社の事業においても製品の用途やニーズ面について影響が現われつつあります。」
IoT・AIの普及を社会変化として捉え、製品用途や顧客ニーズへの影響が現れていると記載している。