Komori
オプトエレクトロニクス(6664)・事実前進

新製品開発費の増加による国内利益減少

FY2016-Q3に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2019-Q2。

9記載
4年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016-Q3悪化FY2017-Q2 – FY2017-Q3悪化FY2018-Q22016: 120162017: 320172018: 220182019: 32019
同じテーマの他社
研究開発費増加による販管費増加と営業減益5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社

オプトエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、当第2四半期連結累計期間は、上記の売上増に加え、第1四半期に引き続き販売費及び一般管理費の削減に努めたことから、営業利益が4億83百万円(前年同期比301.0%増)、経常利益が4億74百万円(前年同期比354.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益が4億46百万円(前年同期は36百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    従来の研究開発費増加による利益減少という説明に代わり、販管費削減を利益増加要因として継続的に説明している。利益改善は営業利益301.0%増などの数値で示された。
  2. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「利益面では、売上原価並びに販売費及び一般管理費の低減に努めた結果、営業利益が2億73百万円(前年同期比168.0%増)、経常利益は2億68百万円(前年同期比202.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億41百万円(前年同期比828.7%増)となりました。」

    従来の研究開発費増加による利益減少という説明から、今回は売上原価および販売費・一般管理費の低減を利益改善要因として説明している。
  3. FY2018研究開発費増加を利益減少要因から2次元製品開発への資源集中として説明有価証券報告書

    「開発案件を整理し2次元コード対応製品の開発に注力、利益率の低い旧製品の販売中止及び在庫処分並びに販売価格を見直しの実施、新製品の製品製造原価の低減などを推進してまいりました。」

    研究開発費の増加は続くが、今回は利益率低下の主因としてではなく、開発案件を整理して2次元コード対応製品へ資源を集中する経営改革の一部として説明された。
  4. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面では、当第2四半期連結累計期間は当初計画より利益増となったものの、営業利益が1億20百万円(前年同期比45.6%減)、経常利益が1億4百万円(前年同期比48.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益が36百万円(前年同期比73.2%減)となりました。また、欧州・アジア等において現地向け製品の研究開発費が前年同期比で増加となりました。」

    研究開発費の増加に関する説明が続き、今回は欧州・アジア等の現地向け製品について具体化された。利益は前年同期比で大幅に減少している。
  5. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「利益面では、新製品の開発推進にあたり研究開発費が増加したことなどから、営業利益が1億1百万円(前年同期比17.9%減)、経常利益は88百万円(前年同期比24.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は26百万円(前年同期比61.3%減)となりました。」

    研究開発費の増加が利益減少要因であるとの説明は続いているが、今回は国内に限定せず、新製品の開発推進に伴う全社の利益減少要因として記載されている。
  6. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、米国の売上が減少したことと、国内の売上は前期比微増だったものの、研究開発費が増加したこともあり利益率が低下しました。その結果当第3四半期連結累計期間は営業利益が2億11百万円(前年同期比51.0%減)、経常利益が1億87百万円(前年同期比51.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益が94百万円(前年同期比58.1%減)となりました。」

    研究開発費の増加が国内の利益率低下要因として継続して記載され、営業利益・経常利益・純利益の減少幅はいずれも前四半期より拡大した。
  7. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「他方国内の売上は前期比微増だったものの、研究開発費が増加したこともあり利益率が低下したため、当第2四半期連結累計期間は営業利益が2億21百万円(前年同期比43.1%減)、経常利益が2億3百万円(前年同期比41.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益が1億37百万円(前年同期比37.2%減)となりました。」

    研究開発費の増加が国内の利益率低下要因として継続して記載され、国内セグメント利益は24百万円の損失となった。
  8. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「利益面では、海外売上が減少したことと研究開発費が増加したため、営業利益が1億24百万円(前年同期比32.4%減)、経常利益は1億17百万円(前年同期比19.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は67百万円(前年同期比0.1%増)となりました。」

    前回の国内における新製品開発費による利益減少という説明から、今回は海外売上減少と研究開発費増加が全社的な営業利益減少要因として示された。
  9. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「一方国内は、新製品の開発にかかわる経費が膨らんだため、利益が減少となりました。」

    国内では新製品開発にかかわる経費の増加が利益減少の要因となった。
一緒に動いた変遷

「減収増益の業績推移」は、この変遷が動いた9回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

4322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1減収増益の業績推移4回
  3. 2円高進行による海外売上の円貨換算額減少3回
  4. 3有形・無形固定資産への投資2回
  5. 4ドル出荷体制による海外利益の確保2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オプトエレクトロニクスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新製品開発費の増加による国内利益減少|オプトエレクトロニクス(6664)の変遷 | Komori