オプトエレクトロニクス（6664）・施策再掲
ドル出荷体制による海外利益の確保
FY2016-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
通貨バランス・インハウスバンクによる為替影響抑制30社が書いているテーマ・逆風5社・追い風25社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、以前は海外子会社への製品の販売に関して円建てで取引を行っておりましたが、第34期よりドル出荷体制を確立し、海外子会社は基本ドル建てで外注先から直接製品を仕入れる体制に変更いたしました。」
ドル出荷体制を海外子会社の仕入・決済に伴う為替変動リスクの軽減策として継続して説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、以前は海外子会社への製品の販売に関して円建てで取引を行っておりましたが、第34期よりドル出荷体制を確立し、海外子会社は基本ドル建てで外注先から直接製品を仕入れる体制に変更いたしました。」
ドル出荷体制を海外子会社の仕入・決済に伴う為替変動リスクの軽減策として継続して説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「第34期よりドル出荷体制を確立し、海外子会社は基本ドル建てで外注先から直接製品を仕入れる体制に変更いたしました。」
ドル出荷体制を海外子会社の仕入・決済に伴う為替変動リスクの軽減策として継続して説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「第34期よりドル出荷体制を確立し、海外子会社は基本ドル建てで外注先から直接製品を仕入れる体制に変更いたしました。」
ドル出荷体制を海外子会社の仕入・決済に伴う為替変動リスクの軽減策として継続して説明している。 - FY2018ドル出荷体制を海外利益確保策から為替リスク軽減策として説明有価証券報告書
「第34期よりドル出荷体制を確立し、海外子会社は基本ドル建てで外注先から直接製品を仕入れる体制に変更いたしました。」
ドル出荷体制は引き続き記載されたが、今回は海外利益の確保ではなく、海外子会社の仕入・決済に伴う為替変動リスクの軽減策として位置付けられた。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「利益面では、米国の売上が減少したことと、国内の売上は前期比微増だったものの、研究開発費が増加したこともあり利益率が低下しました。」
前回まで示されていたドル出荷体制による海外利益確保の説明は今回記載されず、利益面では米国売上の減少と国内利益率低下が説明されている。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「利益面では、海外の売上が減少したものの、利益を確保することができました。」
海外売上減少下で利益を確保したとの結果は再掲されたが、前回名指しされたドル出荷体制は今回記載されず、手段を特定しない説明に変わっている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「海外は売上が減少したものの、ドル出荷体制が功を奏し利益を確保することができました。」
ドル出荷体制を通じて海外の利益を確保したと説明している。