コア事業の強化と生産性の向上
FY2019に初出。19回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-10-26。
太洋テクノレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-26前進決算
「ディスプレイメーカー向けFPCの販売は減少したものの、医療機器メーカー、カメラメーカー及び産業機器メーカーをはじめとしたセットメーカー向け量産案件等の受注増により販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、委託量産製品の減少及び社内製造品の売上高増加による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。」
ディスプレイ向け減少の一方、医療機器・カメラ・産業機器向け量産案件の受注増と社内製造品の増加により、コア事業の構成変化と収益改善が具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ディスプレイメーカー向けFPC(※3)の販売は減少したものの、カメラメーカー、医療機器メーカー及び産業機器メーカーをはじめとしたセットメーカー(※4)向け量産案件等の受注増により販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、仕入販売製品の減少及び社内製造品の売上高増加による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高1,323百万円(前年同期比14.1%増)、セグメント利益295百万円(同38.7%増)となりました。」
コア事業では量産案件等の受注増に加え、仕入販売製品の減少と社内製造品の売上増加により粗利率が上昇し、14.1%増収・38.7%増益となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「医療機器メーカー向け及びディスプレイメーカー向けのFPCの販売は減少したものの、産業機器メーカー向け及びその他セットメーカー向けのFPCの量産案件や一般試作案件が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、希望退職募集による労務費等の減少及び社内製造品の売上高増加による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高2,409百万円(前年同期比6.3%増)、セグメント利益500百万円(同50.5%増)となりました。」
電子基板事業は量産・一般試作案件の増加、労務費減少、社内製造品の売上増により6.3%増収、セグメント利益50.5%増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「医療機器メーカー向け及びディスプレイメーカー向けのFPC(※3)の販売は減少したものの、カメラメーカー等のセットメーカー(※4)向けのFPCの販売が増加したことから売上高は増加いたしました。損益については、自己都合退職による労務費等の減少及び社内製造品の売上高増加による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高1,159百万円(前年同期比0.5%増)、セグメント利益213百万円(同30.2%増)となりました。」
コアの電子基板事業は、販売先構成の変化があったものの、FPC販売の増加、労務費減少、社内製造品の増加により0.5%増収・30.2%増益となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「ビジネスモデルの再構築・ポートフォリオの最適化を実践することで医療機器や高速通信及び車載分野をはじめとする成長領域分野への注力並びに高付加価値製品及びサービスの提供等により企業価値向上を目指します。また、各事業において培ってきたコア技術を深化・融合させシナジー効果を生み出すことで新たな収益の柱となる事業の構築を図ります。」
従来のコア事業強化・生産性向上の方針を、ビジネスモデル再構築、ポートフォリオ最適化、成長領域への集中、コア技術の融合という上位戦略へ組み替えた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「医療機器メーカー向けのFPC(※3)の販売は増加したものの、民生品及び産業機器向け製品の在庫調整が長期化している影響等により、その他セットメーカー(※4)及びカメラメーカー向け等のFPCの販売が減少したことから売上高は減少いたしました。損益については、売上高減少に伴う影響及び賃上げ等に伴う売上高労務費比率の上昇等により減益となりました。その結果、売上高1,152百万円(前年同四半期比12.4%減)、セグメント利益163百万円(同33.1%減)となりました。」
コアの電子基板事業は医療機器向け販売の増加があった一方、民生品・産業機器向け在庫調整の長期化と労務費比率上昇により12.4%減収、セグメント利益33.1%減となった。 - FY2024-Q1売上減少と収益性改善が併存有価証券報告書
「民生品及び産業機器向け製品の在庫調整が長期化している影響等により、その他セットメーカー及びディスプレイメーカー向け等のFPCの販売が減少したことから売上高は減少いたしました。損益については、売上高減少に伴う影響はあったものの、原価構造の改善や仕入販売製品の減少による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。」
コアの電子基板事業は在庫調整により販売が減少した一方、原価構造の改善と仕入販売製品の減少により粗利率・利益面は改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その結果、売上高2,419百万円(前年同期比9.2%減)、セグメント利益399百万円(同31.8%減)となりました。」
コアの電子基板事業は、高機能品FPC案件や社内量産案件の減少、粗利率低下等により9.2%減収、セグメント利益31.8%減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、売上高1,874百万円(前年同四半期比4.7%減)、セグメント利益317百万円(同23.7%減)となりました。」
コアの電子基板事業は4.7%減収、セグメント利益23.7%減となった。高機能品FPC案件や社内量産案件の減少、粗利率低下・費用増加が影響した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「高機能品FPC(※3)案件の減少から医療機器メーカー向けの販売、及び社内量産案件の減少からその他のセットメーカー(※4)向けの販売は減少したものの、産業用タッチパネル等の需要が堅調に推移したことによりディスプレイメーカー向けの販売、及び高機能モデルの開発が活発に行われたことによりカメラメーカー向けの販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、仕入販売製品の増加等により売上総利益率が低下したこと及び人件費や海外拠点での売上増に伴う費用が増加したことにより減益となりました。その結果、売上高1,316百万円(前年同四半期比4.8%増)、セグメント利益244百万円(同12.1%減)となりました。」
電子基板事業は4.8%増収となった一方、仕入販売製品の増加、海外拠点関連費用等により粗利率が低下し、セグメント利益は12.1%減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「医療機器向けのFPC(※3)の需要に一服感がみられ、高機能品の案件が減少したこと及びセットメーカー(※4)向けの産業機器の社内量産案件が減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、売上高減少に伴う影響や仕入販売の増加により売上総利益率が低下したことから減益となりました。その結果、売上高621百万円(前年同四半期比1.9%減)、セグメント利益98百万円(同30.5%減)となりました。」
コア事業は医療機器向け高機能品・産業機器向け社内量産案件の減少と粗利率低下により、1.9%減収、セグメント利益30.5%減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「産業機器向けのFPC(※3)の試作案件は市場に一服感がみられ減少したものの、産業用のインクジェットプリンタやドローンといった産業機器及び医療機器向けの社内量産案件の受注が好調に推移したことから、売上高は増加いたしました。損益については、社内量産案件の受注増に伴う売上原価増加の影響はあったものの、売上高増加に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高1,966百万円(前年同四半期比9.6%増)、セグメント利益416百万円(同7.2%増)となりました。」
コア事業において、産業機器・医療機器向け社内量産案件の受注が好調に推移し、電子基板事業は9.6%増収、セグメント利益7.2%増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、売上高1,256百万円(前年同四半期比6.9%増)、セグメント利益278百万円(同8.4%増)となりました。」
FPC試作案件の減少はあったが、産業機器・医療機器向け量産案件の受注増により、電子基板事業は6.9%増収、8.4%増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「電子モバイル端末の材料開発案件等の一服に伴い、セットメーカー(※3)向けのFPC(※4)の試作案件は減少したものの、カメラメーカー及び医療機器メーカーをはじめとしたセットメーカー向けの量産案件の受注増により販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、売上高増加に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高633百万円(前年同四半期比7.6%増)、セグメント利益142百万円(同7.6%増)となりました。」
試作案件の減少はあったが、カメラ・医療機器メーカー等向け量産案件の受注増により電子基板事業は7.6%増収・7.6%増益となり、コア事業の販売面で前進した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「試作案件の受注増及び歩留まり改善をはじめとした生産効率向上により売上総利益率が上昇したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴う影響により増益となりました。」
コア事業の生産性向上策として、試作案件の受注増、歩留まり改善、生産効率向上、人件費等の削減が具体的な損益改善として現れた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、自動化を含む生産工程の見直しによる人員配置の最適化、製品設計の改良及び各工程内における不良率の低減等を通してリードタイムの短縮に取り組むことにより、製造原価のさらなる低減による価格競争力と高難度製品の品質向上に取り組んでまいります。」
コア事業の強化策として、人員配置の最適化、製品設計改良、不良率低減、リードタイム短縮、製造原価低減を具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループはコア事業である電子基板事業の販売戦略・地域戦略を機動的に見直すとともに、当社グループの優位性である「試作から量産までを一貫対応できる技術力」、「徹底した品質管理」を発展させ、コア事業の技術力と製品提案力を強化してまいります。また、生産設備のランニングコストや材料仕入れ等の様々なコストダウン活動を積み重ねるとともに、効率的な生産・在庫管理の実行並びに生産設備のリニューアル及び作業のロボット化の推進を図り、生産性の一層の向上を図ってまいります。」
電子基板事業の販売・地域戦略、試作から量産までの技術力、品質管理、コストダウン、生産設備更新、ロボット化を一体の対処策として初めて明示。