専門技術人材の確保・流出リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026クラウド人材競争を明示有価証券報告書
「当社及び連結子会社の事業拡大には、アナログ回路設計、制御・組込み・ファームウェア開発等の技術開発を担う人材に加え、クラウドサービスの提供に必要なクラウド技術に関する豊富な知識と経験を有するエンジニアの確保が不可欠であります。しかしながら、当社及び連結子会社が必要とする専門性や経験を有する人材は限られており、人材獲得競争は厳しい状況にあります。」
従来のハードウェア・組込み系人材に加え、クラウド技術の専門人材を必要人材として明示し、人材獲得競争の厳しさを記載した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「採用活動の強化、教育研修制度の拡充、各種資格取得の支援等、優秀な人材の確保と育成に積極的に取り組んでおりますが、当社及び連結子会社に所属するこれらの人材が流出した場合や、採用計画どおりの人材確保が進まなかった場合、当社及び連結子会社の事業拡大及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
専門技術人材の確保・流出リスクを継続して認識し、採用、教育研修及び資格取得支援を対応策としている。 - FY2023対処有価証券報告書
「従来のハードウェア量産品中心のビジネスモデルから、AI活用、IoTアプリケーション、SaaS型ビジネスへの転換に必要な新たなスキル習得機会を作ります。現状スキルを数値化して強化目標を設定し、eラーニングを活用したOFF-JTの場を提供すること、並びに資格取得制度の推奨を図っていきます。」
専門技術人材の確保・育成への対応を、事業転換に必要なスキルの数値化、強化目標、eラーニング及び資格取得支援へ具体化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループにおきましては、採用活動の強化、教育研修制度の拡充、各種資格取得の支援など、優秀な人材の確保と育成に積極的に取り組んでおりますが、当社グループに所属するこれらの人材が流出した場合や、採用計画通りの人材確保が進まなかった場合、当社グループの事業拡大および業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
専門技術人材の確保・流出リスクを引き続き認識しつつ、採用活動の強化、教育研修制度の拡充、資格取得支援という対策を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業拡大には、技術開発を担えるようなアナログ回路設計や制御・組込み・ファームウェア回路設計などの知識と経験をもった人材や日々進化していくネットワーク技術を習得し、かつ経験も豊富なネットワークエンジニアが不可欠です。しかし、当社グループが必要とする経験を持つ人材は絶対数が少ない傾向にあります。」
専門技術人材の確保難と流出・採用未達のリスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、当社グループが必要とする経験を持つ人材は絶対数が少ない傾向にあります。このため、当社グループに所属するこれらの人材が流出した場合や、採用計画通りの人材確保が進まなかった場合、当社グループの事業拡大及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
技術人材の絶対数の少なさ、人材流出及び採用未達によるリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが必要とする経験を持つ人材は絶対数が少ない傾向にあります。このため、当社グループに所属するこれらの人材が流出した場合や、採用計画通りの人材確保が進まなかった場合、当社グループの事業拡大及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
アナログ回路、制御・組込み、ファームウェア、ネットワーク技術の人材を例示している。