社外役員を含む監督・監査体制の運用
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。105社中13社が悪化側に。
- FY2026役員構成・取締役会活動を更新有価証券報告書
「当社の取締役会は、代表取締役１名及び取締役６名の合計７名で構成されております。なお、当事業年度末現在の議長は代表取締役社長池田学であります。」
取締役7名、社外取締役2名、監査役3名、社外監査役2名の体制を開示し、当事業年度中の代表取締役交代と取締役会の開催・出席状況を具体化した。 - FY2025役員構成を更新有価証券報告書
「取締役会は、2025年９月29日現在、取締役７名(うち社外取締役２名）で構成されており、当社の経営に関わる重要事項の審議並びに意思決定、会社の事業、経営全般に対する監督を行います。」
2025年9月29日現在の取締役7名・社外取締役2名、監査役3名・社外監査役2名の体制を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「取締役会における具体的な検討内容として、決算（四半期含む）関連、中期経営計画及び予算の策定、設備投資、サステナビリティ等、法令で定められた事項や経営に関する重要事項についての審議及び協議を行いました。これらの審議等を通じて適時・適切に業務執行状況の報告を受けております。」
取締役会について、当事業年度に6回開催し、決算、中期経営計画・予算、設備投資、サステナビリティ等を具体的に審議したことを開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「取締役会における具体的な検討内容として、決算（四半期含む）関連、中期経営計画及び予算の策定、設備投資、サステナビリティ等、法令で定められた事項や経営に関する重要事項についての審議及び協議を行いました。」
社外役員を含む監督体制について、取締役会の開催・出席状況と、中期経営計画、予算、設備投資、サステナビリティ等の具体的な審議内容を開示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の社外取締役及び社外監査役は、一般株主と利益相反が生じるおそれのない、客観的・中立的立場から、それぞれの専門知識及び幅広く高度な経営に対する経験・見識等を活かした社外的観点からの監督又は監査、及び助言・提言等を実施しており、取締役会の意思決定及び業務執行の妥当性・適正性を確保する機能・役割を担っております。」
社外取締役2名・社外監査役2名による監督・監査及び助言機能を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の社外取締役及び社外監査役は、一般株主と利益相反が生じるおそれのない、客観的・中立的立場から、それぞれの専門知識及び幅広く高度な経営に対する経験・見識等を活かした社外的観点からの監督又は監査、及び助言・提言等を実施しており、取締役会の意思決定及び業務執行の妥当性・適正性を確保する機能・役割を担っております。」
社外取締役2名、社外監査役2名を含む監督・監査体制の役割を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の社外取締役および社外監査役は、一般株主と利益相反が生じるおそれのない、客観的・中立的立場から、それぞれの専門知識および幅広く高度な経営に対する経験・見識等を活かした社外的観点からの監督または監査、および助言・提言等を実施しております。」
取締役7名中社外取締役2名、監査役3名中社外監査役2名を選任している。