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IDEC(6652)・リスク通貨別影響の分化と円安効果の継続

円高による為替差損と海外業績への影響

FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

28記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q3 – FY20262016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 320202021: 320212022: 420222023: 220232024: 220242025: 220252026: 12026
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比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの490件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026通貨別影響の分化と円安効果の継続有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円) 150.67 152.62 △1.95/ユーロ平均レート(円) 174.64 163.87 +10.77/人民元平均レート(円) 21.22 21.11 +0.11」

    対米ドルでは前年同期比で円高となった一方、対ユーロ・人民元では円安となり、通貨別の影響が分化した。為替差益は前年同期の64百万円から624百万円へ増加した。
  2. FY2026-H1通貨別影響の分化と為替差益有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円) 152.77 146.03 △6.74/ユーロ平均レート(円) 166.05 168.05 +2.00/人民元平均レート(円) 21.16 20.29 △0.87」

    米ドル・人民元では前年同期比で円高、ユーロでは円安となり、通貨別の影響が分化した。経常利益では為替差益217百万円を計上し、前年同期の為替差損123百万円から改善した。
  3. FY2025円安下で為替差益減少と費用増加が併存有価証券報告書

    「経常利益は前年同期に比べ、為替差益が減少したことなどにより、34億4千3百万円減益の34億7千7百万円(前年同期比49.8%減)となりました。」

    米ドル、ユーロ、人民元はいずれも前年同期比で円安となったが、為替差益は前年同期の917百万円から64百万円へ減少した。円安による円換算売上高の増加と、販売費及び一般管理費の増加、為替差益減少が併存した。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円) 141.06 152.77 +11.71/ユーロ平均レート(円) 153.45 166.05 +12.60/人民元平均レート(円) 19.75 21.16 +1.41」

    米ドル、ユーロ、人民元はいずれも前年同期比で円安となった。円安は円換算の海外売上高や為替差益を押し上げる一方、販売費及び一般管理費の増加要因でもある状態が継続している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円) 136.52 143.33 +6.81/ユーロ平均レート(円) 136.05 155.31 +19.26/人民元平均レート(円) 19.88 19.98 +0.10」

    米ドル、ユーロ、人民元はいずれも前年同期比で円安となり、為替差益が増加した一方、円安による販売費及び一般管理費の増加も生じる、売上・費用影響の併存が継続した。
  6. FY2024-Q1円安による売上・費用影響の併存有価証券報告書

    「利益面においては、営業利益は前年同期に比べ、円安による販売費及び一般管理費の増加や減収の影響による利益減により、14億8千8百万円減益の16億6千5百万円(前年同期比47.2%減)、経常利益は前年同期に比べ、円安により為替差益が増加したものの、デリバティブ評価損が増加したことにより、15億4千万円減益の20億2千2百万円(前年同期比43.2%減)となりました。」

    円安は海外売上高や為替差益の増加要因となる一方、販売費及び一般管理費の増加要因にもなっており、増益効果と費用増加が併存する説明となった。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円) 111.14 136.52 +25.38/ユーロ平均レート(円) 129.86 136.05 +6.19/人民元平均レート(円) 17.26 19.88 +2.62」

    米ドル、ユーロ、人民元はいずれも前年同期比で円安となり、円安による増益効果が引き続き記載された。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円) 109.81 134.04 +24.23/ユーロ平均レート(円) 129.88 134.39 +4.51/人民元平均レート(円) 16.99 19.89 +2.90」

    米ドル、ユーロ、人民元はいずれも前年同期比で円安となり、為替差益646百万円を計上した。前年度から続く円安による増益効果が継続している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「米ドル平均レート(円)109.52 129.73 +20.21、ユーロ平均レート(円)127.80 130.40 +2.60」

    前年同期比で米ドル・ユーロとも円安となり、営業外収益に為替差益524百万円を計上した。前年度から続く円安による増益寄与が継続している。
  10. FY2022再掲有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度における対米ドルの平均レートは、112.40円(前年同期は106.10円で6.30円の円安)、対ユーロの平均レートは、129.91円(前年同期は121.88円で8.03円の円安)となりました。」

    対米ドル・対ユーロとも前年同期比で円安となり、円安基調と為替差益722百万円の計上が続いた。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、111.14円(前年同期は106.11円で5.03円の円安)、対ユーロの平均レートは、129.86円(前年同期は120.94円で8.92円の円安)となりました。」

    対米ドル・対ユーロとも前年同期比で円安となり、前四半期に続く円安基調が記載された。為替差益は258百万円となった。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、109.81円(前年同期は106.93円で2.88円の円安)、対ユーロの平均レートは、129.88円(前年同期は119.34円で10.54円の円安)となりました。」

    対米ドル・対ユーロとも前年同期比で円安となり、円安基調が継続した。為替差益118百万円も計上された。
  13. FY2022-Q1円安転換と為替差益有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、109.52円(前年同期は107.63円で1.89円の円安)、対ユーロの平均レートは、127.80円(前年同期は120.13円で7.67円の円安)となりました。」

    対米ドル・対ユーロはいずれも前年同期比で円安となり、前年同期の円高局面から通貨環境が変化した。為替差益は175百万円となった。
  14. FY2021-Q3通貨別の円高幅変化と為替差益有価証券報告書

    「また、当第3四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、106.11円(前年同期は108.66円で2.55円の円高)、対ユーロの平均レートは、120.94円(前年同期は122.62円で1.68円の円高)となりました。」

    対米ドル・対ユーロはいずれも前年同期比で円高となった。対米ドルの円高幅は前四半期の1.67円から2.55円へ拡大した一方、対ユーロは4.98円から1.68円へ縮小した。損益面では為替差益418百万円が計上された。
  15. FY2021-Q2通貨別の円高幅変化有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、106.93円(前年同期は108.60円で1.67円の円高)、対ユーロの平均レートは、119.34円(前年同期は124.32円で4.98円の円高)となりました。」

    対米ドル・対ユーロはいずれも前年同期比で円高となった。対米ドルの円高幅は前四半期の2.27円から1.67円へ縮小した一方、対ユーロでは4.98円の円高となった。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、107.63円(前年同期は109.90円で2.27円の円高)、対ユーロの平均レートは、118.58円(前年同期は123.50円で4.92円の円高)となりました。」

    対米ドル・対ユーロはいずれも前年同期比で円高となり、米州・EMEAの売上減少要因として円高の影響が記載された。一方、為替差益98百万円も計上され、前年同期の為替差損からは損益面で改善している。
  17. FY2020-Q3円高継続下で為替差損は縮小有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、108.66円(前年同期は111.15円で2.49円の円高)、対ユーロの平均レートは、121.03円(前年同期は129.46円で8.43円の円高)となりました。」

    対米ドル・対ユーロはいずれも前年同期比で円高となり、海外売上高も円高傾向の影響を受けて減少した。一方、為替差損は前年同期の152百万円から12百万円へ縮小し、円高の継続と為替差損の縮小が併存した。
  18. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、108.60円(前年同期は110.26円で1.66円の円高)、対ユーロの平均レートは、121.40円(前年同期は129.78円で8.38円の円高)となりました。」

    対米ドルに加えて対ユーロでも前年同期比の円高となり、為替差損404百万円が計上された。前四半期の為替差損131百万円から損失額が拡大し、経常利益の減益要因としての影響が続いた。
  19. FY2020-Q1通貨別影響の分化有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、109.90円(前年同期は109.10円で0.80円の円安)、対ユーロの平均レートは、123.50円(前年同期は130.03円で6.53円の円高)となりました。」

    対米ドルでは前年同期比で円安となった一方、対ユーロでは円高となり、通貨ごとに影響が分かれた。為替差損は131百万円で、前年同期の157百万円から減少した。
  20. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益は為替差損益の影響などにより、2億8千9百万円減益の49億4百万円(前年同期比5.6%減)となりました。なお、当第3四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、111.15円(前年同期は111.69円で0.54円の円高)、対ユーロの平均レートは、129.46円(前年同期は128.55円で0.91円の円安)となりました。」

    対米ドルでは前年同期比0.54円の円高となり、当四半期累計では為替差損152百万円が計上された。前四半期までの為替差益基調から、為替が経常利益の減益要因として再び表れた状態が続いた。
  21. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、110.26円(前年同期は111.05円で0.79円の円高)、対ユーロの平均レートは、129.78円(前年同期は126.31円で3.47円の円安)となりました。」

    対米ドルでは前年同期比0.79円の円高となったものの、当期は為替差益250百万円を計上しており、前四半期に再び発生した為替差損からは改善した。ただし、為替差損益が経常利益の減益要因となった点は継続した。
  22. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「経常利益は為替差損益の影響などにより、5億2千7百万円減益の16億4百万円(前年同期比24.7%減)となりました。なお、当第1四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、109.10円(前年同期は111.10円で2.00円の円高)、対ユーロの平均レートは、130.03円(前年同期は122.26円で7.77円の円安)となりました。」

    対米ドルでは前年同期比2.00円の円高となり、前年同期の為替差益788百万円から当期は為替差損157百万円へ転じた。為替影響が経常利益の減益要因として再び表れた。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、111.69円(前年同期は106.65円で5.04円の円安)、対ユーロの平均レートは、128.55円(前年同期は118.04円で10.51円の円安)となりました。」

    円安基調が継続し、為替差益1,255百万円が計上された。前年同期の円高による為替影響から、引き続き為替が経常利益の増益要因となっている。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、111.05円(前年同期は105.26円で5.79円の円安)、対ユーロの平均レートは、126.31円(前年同期は118.12円で8.19円の円安)となりました。」

    円安基調が継続し、為替差益1,086百万円が計上された。為替差損を計上した前年同期から、為替が経常利益の増益要因となる状態が続いている。
  25. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、111.10円(前年同期は108.16円で2.94円の円安)、対ユーロの平均レートは、122.26円(前年同期は122.05円で0.21円の円安)となりました。」

    円高から円安に転じ、為替差損129百万円の計上から為替差益788百万円の計上へ変化した。
  26. FY2017-Q3対処有価証券報告書

    「わが国経済においては、雇用・所得環境の改善や、為替の円高基調が第3四半期に円安へと転換したことなどから、景気は緩やかな回復傾向となりました。なお、当第3四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、106.65円(前年同期は121.75円で15.1円の円高)となりました。」

    第3四半期に円高基調が円安へ転換したと記載された。累計平均ではなお前年同期比15.1円の円高で海外売上高への為替マイナス影響は残るが、前四半期の16.62円の円高から幅は縮小した。
  27. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「当社の業績は、前年同期に比して、円高による為替のマイナス影響により減収減益となりました。なお、当第2四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、105.26円(前年同期は121.88円で16.62円の円高)となりました。」

    対米ドルの円高幅は前年同期比16.62円となり、前回記載の13.28円から拡大した。為替差損156百万円を計上し、減収減益要因として実績化している。
  28. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間における対米ドルの平均レートは、108.16円(前年同期は121.44円で13.28円の円高)となりました。」

    円高影響による為替差損129百万円を計上し、経常利益の減益要因となった。
一緒に動いた変遷

「世界経済の減速と機械受注鈍化による需要環境の不透明感」は、この変遷が動いた28回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

4422★1234
  1. ★この変遷
  2. 1世界経済の減速と機械受注鈍化による需要環境の不透明感4回
  3. 2利益剰余金を原資とする期末配当の実施4回
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★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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