組織力の強化と人材教育・社内コミュニケーション
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026人的資本指標の改善と悪化有価証券報告書
「入社５年目までの社員の通信教育受講率（※） 100.0％ 100.0％ 有給休暇取得率 78.3％ 82.0％ 労働者一月当たりの平均残業時間 16.2時間 17.7時間 健康診断受診率 96.12％ 97.56％ ストレスチェック受検率 93.47％ 90.68％」「2025年12月より『育児休業応援手当』を導入いたしました。」
通信教育受講率100％を維持し、有給休暇取得率と健康診断受診率は上昇した。一方、平均残業時間は16.2時間から17.7時間へ増加し、ストレスチェック受検率は93.47％から90.68％へ低下した。育児休業を支える従業員への手当も導入した。 - 2026-06-08前進株主総会
「持続的成長を牽引できる経営人材をはじめとした、多様な人材の育成・確保に取り組み」
経営人材・多様な人材の育成・確保に加え、採用説明会、インターンシップ、育児休業応援手当などの人材・職場施策を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「入社５年目までの社員に対して、人材育成の目的に応じた通信教育を実施し、キャリア形成を支援してまいります。」「2022年度実績」「2023年度実績」「入社５年目までの社員の通信教育受講率（※）」「100.0％」「100.0％」「有給休暇取得率」「86.0％」「83.3％」「労働者一月当たりの平均残業時間」「15.1時間」「13.5時間」」
人材教育・組織力強化の取り組みを人的資本の開示へ広げ、入社5年目までの通信教育受講率100.0％を維持し、平均残業時間を15.1時間から13.5時間へ減少させた。新事務所棟による職場スペース、バリアフリー、コミュニケーション環境の整備も記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材教育を充実していくとともに、各階層とのコミュニケーションの強化を図り、生産性向上に向けた組織力を一層向上してまいります。」
人材教育と各階層間のコミュニケーションを通じた組織力強化を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材教育を充実していくとともに、各階層とのコミュニケーションの強化を図り、生産性向上に向けた組織力を一層向上してまいります。」
人材教育と階層間コミュニケーションを通じた組織力強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材教育を充実していくとともに、各階層とのコミュニケーションの強化を図り、生産性向上に向けた組織力を一層向上してまいります。」
人材教育と階層間コミュニケーションを通じた組織力強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材教育を充実していくとともに、各階層とのコミュニケーションの強化を図り、生産性向上に向けた組織力を一層向上してまいります。」
人材教育と階層間コミュニケーションを通じた組織力強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材教育を充実していくとともに、各階層とのコミュニケーションの強化を図り、生産性向上に向けた組織力を一層向上してまいります。」
人材教育と階層間コミュニケーションを通じた組織力強化を引き続き課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「組織力の一層の強化を進めてまいります。人材教育を充実していくとともに、各階層とのコミュニケーションの強化を図り、生産性向上に向けた組織力を一層向上してまいります。」
人材教育と各階層間のコミュニケーションを手段として、生産性向上に向けた組織力強化を掲げている。