環境・省エネ関連製品の受注拡大
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「船舶用システム製品の売上は、ＬＮＧ運搬船向けが好調に推移したことに加え、陸電供給システム、ばら積み船及びコンテナ船向け等が増加したことにより、前年同期と比べ大幅に増加しました。」
陸電供給システム及びLNG運搬船等の売上が増加し、環境・省エネ関連を含む船舶用システム製品が大幅増収となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「船舶用システム製品の売上は、陸電供給システム及び自動車運搬船向け等が増加したことにより、前年同期と比べ大幅に増加しました。」
陸電供給システム及び自動車運搬船向け等が増加し、船舶用システム製品の売上が大幅に増加した。 - FY2025-H1陸電供給システム減少とコンテナ船・LNG運搬船増加の併存有価証券報告書
「船舶用システム製品の売上は、陸電供給システムが減少したものの、コンテナ船及びＬＮＧ運搬船向け等が増加したことにより、前年同期と比べ大幅に増加しました。」
環境・省エネ関連の陸電供給システムは減少した一方、コンテナ船・LNG運搬船向けが増加し、船舶用システム製品全体は大幅増収となった。 - FY2024-Q3陸電供給システム減少と船種別増加の併存有価証券報告書
「船舶用システム製品の売上は、陸電供給システムが減少したものの、ばら積み船、コンテナ船及びＬＮＧ船が増加したこと等により、前年同期と比べ増加しました。」
陸電供給システムは減少した一方、ばら積み船、コンテナ船、LNG船が増加し、船舶用システム製品全体は増収となった。 - FY2024-Q2コンテナ船・陸電供給システム増加有価証券報告書
「船舶用システム製品は、コンテナ船及び陸電供給システムが増加したこと等により、売上は前年同期と比べ増加しました。」
コンテナ船及び陸電供給システムが増加し、環境・省エネ関連領域を含む船舶用システム製品が増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「船舶用システム製品は、ＬＮＧ船及び陸電供給システムが増加したこと等により、売上は前年同期と比べ大幅に増加しました。」
LNG船及び陸電供給システムの売上が大幅に増加し、環境・省エネ関連製品の需要拡大が実績として示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当連結会計年度の売上高は、産業用システム製品（産業用配電制御システム等）の国内及び海外プラント向け等が減少したものの、機器製品（低圧遮断器等）の国内、欧州及びマレーシア向けが増加したこと、また船舶用システム製品（船舶用配電制御システム等）のコンテナ船及び陸電供給システム等が増加したことにより、44,253百万円と前年同期比16.9％の増加となりました。」
環境対応領域に関係する陸電供給システム等が増加し、全社売上高も前年同期比16.9％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社の主要顧客である造船業界においては、新造船の受注環境は軟調ながら、ＬＮＧ船や海上輸送の脱炭素実現に向けた次世代燃料船の需要が高まっています。また、港湾環境保全の推進や脱炭素社会への移行を追い風とした陸電供給システムの引き合いが好調に推移しております。」
LNG船・次世代燃料船の需要拡大と、脱炭素・港湾環境保全を背景とした陸電供給システムの好調な引き合いが記載された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、港湾環境保全の推進や脱炭素社会への移行を追い風とした陸電供給システムの引き合いが好調に推移しております。」
港湾環境保全と脱炭素社会への移行を背景に、陸電供給システムの引き合いが好調に推移した。環境・省エネ関連製品の需要拡大が具体的に記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の売上高は、船舶用システム製品（船舶用配電制御システム等）のコンテナ船及び海洋環境規制関連製品等が増加したこと並びに機器製品（低圧遮断器等）が増加したことにより、9,001百万円と前年同期比11.4％の増加となりました。」
コンテナ船及び海洋環境規制関連製品等が増加し、船舶用システム製品を含む全体売上高が前年同期比11.4％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「加えて港湾環境保全の推進や、脱炭素社会への移行を追い風とした、港に停泊している間はエンジンを停止させ、陸上から必要量の電力を供給させる、陸電供給システムの引き合いも活発化しております。」
港湾環境保全と脱炭素社会への移行を背景に、陸電供給システムの引き合いが活発化したと記載された。 - FY2022-Q2国内の海洋環境規制関連製品減少有価証券報告書
「船舶用システム製品は、コンテナ船やＬＮＧ船及び海洋環境規制関連製品が減少したことにより、売上は前年同期と比べ減少しました。」
日本セグメントでは、コンテナ船、LNG船、海洋環境規制関連製品が減少した。環境・省エネ関連領域の受注拡大方針自体の変更は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、グリーンビジネスの拡大に対応して、環境・省エネ関連製品の受注拡大や、最適マネージメントシステム、ＩｏＴ及びビッグデータ活用などの技術を利用した研究開発にも取り組み、１隻あたりの当社の活躍度を高めて受注・売上増を図ってまいります。」
環境・省エネ関連製品、グリーンビジネス、IoT・ビッグデータ活用によって船舶1隻当たりの提供価値を高める方針を再確認した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「エンジニアリング及びライフサイクルサービスは、産業向けエンジニアリング案件が減少しましたが、海洋環境規制関連工事が堅調に推移し、また国内鉄道関連施設のエンジニアリング案件もあり、売上は前年同期と比べ若干増加しました。」
海洋環境規制関連工事が引き続き堅調に推移し、環境対応領域の事業展開が再確認された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、船舶用システム製品（船舶用配電制御システム等）の高付加価値船及び海洋環境規制関連工事が堅調に推移したものの、機器製品（低圧遮断器等）が減少したことにより、16,154百万円と前年同期比4.4％の減少となりました。」
高付加価値船及び海洋環境規制関連工事が堅調に推移し、環境対応領域を含む船舶用システムの展開が再確認された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「エンジニアリング及びライフサイクルサービスは、産業向けエンジニアリング案件が減少しましたが、海洋環境規制関連工事は堅調に推移し、また国内鉄道関連施設のエンジニアリング案件もあり、売上は前年同期と比べ増加しました。」
海洋環境規制関連工事が引き続き堅調に推移し、環境規制対応領域の事業展開が再確認された。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年１月から強化された海洋環境規制に対応するための工事が増加しましたが、貿易摩擦等の影響により新造船受注が低調に推移したことから厳しい状況が続きました。」
2020年1月から強化された海洋環境規制への対応工事が増加し、環境規制関連需要が実績として現れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の売上高は、船舶用システム製品（船舶用配電制御システム等）の陸電供給システム及びＬＮＧ船、並びに機器製品（低圧遮断器等）が減少したものの、中国の船舶用システム製品及び海洋環境規制関連が増加したことにより、26,687百万円と前年同期比2.4％の増加となりました。」
海洋環境規制関連の増加が続く一方、陸電供給システム及びLNG船は減少した。環境・省エネ関連領域の展開に関する既存の動きが再確認された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「船舶用システム製品は、海洋環境規制関連製品が増加したものの、陸電供給システム及びＬＮＧ船が減少したことにより、売上は前年同期と比べ減少しました。」
海洋環境規制関連製品の増加が続く一方、陸電供給システム及びLNG船は減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「船舶用システム製品（船舶用配電制御システム等）の陸電供給システム及びＬＮＧ船、並びに機器製品（低圧遮断器等）が減少したものの、海洋環境規制関連製品及び産業用システム製品（産業用配電制御システム等）が増加したことにより、8,044百万円と前年同期比0.5％の増加となりました。」
環境・省エネ関連領域に近い海洋環境規制関連製品が増加し、全体売上も前年同期比0.5％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境・省エネ関連製品等の受注拡大にも取り組み」
環境・省エネ関連製品を船舶用システムの受注拡大領域として位置付けている。