事業内容および主要関係会社の構成維持
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-26。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1達成有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間より、TROIS TAKAYA ELECTRONICS（THAILAND）CO.,LTD.を持分法適用関連会社から連結子会社といたしましたので、連結の範囲に含めております。」
従来の持分法適用関連会社であったTROIS TAKAYA ELECTRONICS（THAILAND）を、当中間連結会計期間から連結子会社として連結範囲に含めた。 - 2026-05-15実績引用決算
「無錫栄志電子有限公司および当期より連結子会社化したTROIS TAKAYA ELECTRONICS (THAILAND) Co.,Ltd.は主に減収により減益となりました。」
TROIS TAKAYAの連結子会社化後の四半期業績が開示され、連結子会社としての減益と段階取得に係る差益247,753千円が計上された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2026年1月1日付で同社を連結子会社化いたしました。」
従来の持分法適用関連会社であったTROIS TAKAYA ELECTRONICS (THAILAND) CO.,LTD.について、2026年1月1日付で連結子会社化したことが後発事象として開示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年12月には中国よりベトナム向けに電子部品の輸出取引を開始するため、無錫栄志電子貿易有限公司を中国無錫市に設立。」
既存の無錫栄志電子の子会社として、ベトナム向け輸出を担う無錫栄志電子貿易有限公司を設立した。深圳子会社の譲渡・清算手続き完了も併せて記載された。 - FY2023-Q3中国深圳子会社の持分譲渡により連結範囲から除外有価証券報告書
「また、2022年４月末に生産を終了し清算手続きを進めておりました中国深圳連結孫会社NEW TROIS ELECTORONICS (SHENZHEN)LTD.の当社子会社が保有する持分すべてを譲渡したこと等から、同社を当第３四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
生産終了後に清算手続きを進めていた中国深圳連結孫会社について、保有持分の全てを譲渡し、第3四半期から連結範囲から除外した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、前第４四半期連結会計期間において、当社が持分を取得したことに伴い、無錫栄志電子有限公司を連結子会社化したため、同社を連結の範囲に含めております。」
事業内容および主要関係会社に新たな異動はないとする一方、前第4四半期に子会社化した無錫栄志電子を連結範囲に含めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社直接所有の国内子会社２社、当社が60％、国内子会社が40％所有する国内子会社１社、当社が60％所有する国内子会社１社また当該子会社が100％所有する海外孫会社１社、当社直接所有の海外子会社３社（香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県）、香港子会社の100％子会社１社（中国深圳市）、香港子会社が77.5％所有する海外孫会社１社（中国恵州市）、当社が58％所有する海外子会社１社（中国無錫市）」
無錫栄志電子の子会社化により、連結子会社12社を含む国内外の関係会社構成へ拡大した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2022年10月14日開催の取締役会において、無錫栄志電子有限公司（以下「無錫栄志電子」といいます。）の持分を取得し、子会社化することについて決議し、2022年10月31日付で持分譲渡契約を締結し、2022年11月11日に当該持分を取得いたしました。取得後の議決権比率 58.0％」
四半期末後の重要な後発事象として、無錫栄志電子を子会社化し、主要関係会社の構成が拡大した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度より、2021年8月に設立したTROIS VIETNAM CO.,LTD.及び2021年12月に第三者割り当て増資を引き受け子会社化したHUIZHOU TROIS CAITHUANG ELECTRONICS CO.,LTD.を連結の範囲に含めております。」
ベトナム法人の新設に加え、中国恵州の会社を子会社化し、連結子会社11社の構成へ拡大した。 - FY2021-Q3ベトナム子会社を新設有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、TROIS（VIETNAM）CO.,LTD.を新たに設立しております。」
従来の関係会社構成に対し、TROIS（VIETNAM）CO.,LTD.が新設され、アジアの関係会社構成が拡大した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2020中国恵州合弁会社とNCN関連会社を含む構成へ拡大有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社直接所有の国内子会社２社、当社が60％、国内子会社が40％所有する国内子会社１社、当社が60%所有する国内子会社１社また当該子会社が100%所有する海外孫会社１社、当社直接所有の海外子会社３社（香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県）、香港子会社の100％子会社１社（中国深圳市）、香港子会社が40%所有する海外持分法適用関連会社１社（中国恵州市）、当社が50％所有する海外持分法適用関連会社１社（タイ王国チョンブリ県）により構成されており」
既存のNCネットワークファクトリーに加え、中国恵州の持分法適用合弁会社を含む国内外の関係会社構成が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第３四半期連結累計期間において、株式取得により株式会社ＮＣネットワークファクトリ―を連結の範囲に含めております。」
NCネットワークファクトリーおよび同社子会社を連結範囲に含める関係会社構成が継続して記載された。 - FY2020-Q2加工事業会社を連結子会社化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、株式取得により株式会社ＮＣネットワークファクトリーを連結の範囲に含めております。」
従来の主要関係会社構成に対し、株式取得により株式会社NCネットワークファクトリーを連結範囲に含め、同社の子会社であるNC Network, Inc.も連結対象とした。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社直接所有の国内子会社２社、当社が60％、国内子会社が40％所有する国内子会社１社、当社直接所有の海外子会社３社（香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県）及び香港子会社の100％子会社１社（中国深圳市）ならびに、当社が50％所有する海外持分法適用関連会社１社（タイ王国チョンブリ県））により構成されており」
栃木電子工業株式会社を含む国内外の関係会社構成が年次開示でも確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、栃木電子工業株式会社を新たに設立し、プリント基板製造事業を譲り受けております。」
栃木電子工業株式会社の設立とプリント基板製造事業の譲受が、主要関係会社の異動として継続記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、栃木電子工業株式会社を新たに設立し、プリント基板製造事業を譲り受けております。」
栃木電子工業株式会社の設立とプリント基板製造事業の譲受が、当四半期にも主要関係会社の異動として記載された。 - FY2019-Q1プリント基板製造子会社の設立・事業譲受有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、栃木電子工業株式会社を新たに設立し、プリント基板製造事業を譲り受けております。」
従来の主要関係会社構成に対し、栃木電子工業株式会社を新設し、プリント基板製造事業を譲り受けた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び連結子会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動がないとの説明が継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社直接所有の国内子会社１社、当社が60％、国内子会社が40％所有する国内子会社１社、当社直接所有の海外子会社３社（香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県）及び香港子会社の100％子会社１社（中国深圳市）ならびに、当社が50%所有する海外持分法適用関連会社１社（タイ王国チョンブリ県））により構成されており」
国内外の事業内容および主要関係会社の構成に関する説明が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び連結子会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動はないとの説明が継続した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動はないとの説明が継続した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動はないとしている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び連結子会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社の構成に重要な変更・異動はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
当四半期において、事業内容および主要な関係会社に重要な変更・異動はないとしている。