バルミューダ（6612）・リスク再掲
自然災害・火災・国際紛争による事業継続リスク
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、自然災害等が発生した場合に備え、リスク対応策の検討と準備を推進していますが、各種災害等の発生による影響を完全に防止できる保証はなく、各種災害等による物的、人的損害が甚大である場合には、事業の継続に支障をきたし、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
自然災害、火災、国際紛争、世界的感染症による事業継続リスクと、対応策の準備を継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害、火災、国際紛争、世界的な感染症の流行等が発生した場合、当社グループの事業運営に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害・火災・国際紛争に加え、世界的な感染症の流行を事業継続リスクとして明示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「先行きについては、感染対策に万全を期し、経済社会活動の正常化が進み、景気が持ち直していくことが期待されますが、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響等が懸念される中での原材料価格の上昇や供給面での制約等による下振れリスクに十分注意する必要があります。」
国際紛争ではウクライナ情勢の長期化、中国では経済活動の抑制が明示され、原材料価格や供給面の制約を通じた事業下振れリスクが従来より広い要因として示されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本経済を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）のオミクロン株による感染再拡大、昨年半ばから続く世界的なサプライチェーンの混乱やウクライナ情勢の深刻化等により、景気の先行きは不透明感が増しました。」
国際紛争に関する外部環境としてウクライナ情勢の深刻化が明示され、自然災害・国際紛争等による事業継続リスクを取り巻く不透明感が増している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害、火災、国際紛争等が発生した場合、当社グループの事業運営に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、火災、国際紛争等による事業継続リスクと、事業継続計画等による対応方針を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害、火災、国際紛争等が発生した場合、当社グループの事業運営に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
リスク対応策の検討・準備を進めているが、影響を完全に防止できる保証はないとしている。