標準品・エッジコンピュータの具体的な製品開発
FY2020に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月 大阪府大阪市淀川区に研究所「R&Dセンター」を設置 該当事項はありません。」
2026年4月に大阪府大阪市淀川区へ研究所「R&Dセンター」を設置した。一方、2026年3月期の研究開発活動については「該当事項はありません」とされ、当期の研究開発費計上はなかった。 - 2026-06-04前進株主総会
「2026年４月に設置したR&Dセンターのボード開発・設計リソースを戦略的に活用しつつ」
前期に上期の研究開発費計上がなかったテーマについて、R&Dセンターの設置とボード開発・設計リソースの活用が示された。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の計上はありません。」
当中間連結会計期間の研究開発費計上がなく、前年度に具体化されていた開発投資は上期時点で弱まっている。 - FY2025研究開発費減少・開発テーマの重点化有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、17百万円であります。 ・モーションコントローラ開発：10百万円 ・新規事業向け製品の生産及び量産化開発：３百万円 ・高速シリアル対応COM Express CPUキャリアボード開発：２百万円」
研究開発費は前期の33百万円から17百万円に減少した一方、モーションコントローラ開発に10百万円を配分し、高速シリアルバスIP・COM Express CPUキャリアボード等の開発内容を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は15百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15百万円を計上したが、研究開発活動の状況について重要な変更はないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、33百万円であります。 ・新規事業向け製品の生産及び量産化開発：14百万円 ・高速シリアル対応COM Express CPUキャリアボード開発：11百万円 ・モーションコントローラ開発：４百万円」
研究開発費は前期の17百万円から33百万円に増加した。重要顧客向け基幹部品の量産化に加え、高速シリアル対応COM Express CPUキャリアボード、モーションコントローラという新たな開発テーマを具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は11百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、17百万円であります。 ・新規事業向け製品の生産及び量産化開発：12百万円 重要顧客の新製品に搭載される基幹部品の生産及び量産化に向けた開発テーマです。当該基幹部品の性能向上を目指して、革新的かつ傑出したコストメリットを期待できる工法を採用し、量産対応可能な製造工程を確立します。 ・標準品RZ/T1 SOM開発：２百万円」
研究開発費は17百万円となり、重要顧客向け基幹部品の量産化開発に12百万円、標準品RZ/T1 SOM開発に2百万円を充当した。量産対応可能な製造工程の確立という具体的な開発内容も示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022量産化開発へ重点化有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、21,211千円であります。 ・新規事業向け製品の生産及び量産化開発：18,986千円 重要顧客の新製品に搭載される基幹部品の生産及び量産化に向けた開発テーマです。」
研究開発費は前期の35,723千円から21,211千円に減少した一方、主なテーマとして重要顧客向け基幹部品の生産・量産化開発が明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は15百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、35,723千円であります。」
研究開発費は前期の12,203千円から35,723千円に増加した。標準品エッジデバイスユニット、Raspberry Piエッジコンピュータ、新規事業向けディスペンサー装置での製品評価など、具体的な開発テーマが記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は32百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、累計研究開発費32百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は18百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費18百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当四半期の研究開発費10百万円を開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、12,203千円であります。」
標準品トリガアンプユニット、GPU対応XMCスロット搭載COMeキャリアボード、Raspberry Piエッジコンピュータを開発。研究開発費は12,203千円。