既存顧客との関係強化と新規顧客開拓
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「電力関連はAIサーバーの需要増加に伴う電力供給網の強化により新規案件が増加し、当連結会計年度の売上高は前年同期比48百万円(21.1%)増の277百万円となり、売上構成比率は前年同期の5.7%から6.9%となりました。 鉄道信号関連は新規案件の増加と海外向けが好調に推移し、当連結会計年度の売上高は前年同期比23百万円(3.1%)増の759百万円となり、売上構成比率は前年同期の18.3%から19.0%となりました。 防衛関連の新規案件の成約により、当連結会計年度の売上高は前年同期比116百万円(51.2%)増の343百万円となり、売上構成比率は前年同期の5.6%から8.6%となりました。」
新規顧客・新規案件の開拓について、電力関連の新規案件増加、鉄道信号関連の新規案件増加、防衛関連の新規案件成約が通期売上の増加として確認された。 - 2026-05-14前進決算
「通信関連と放送関連は既存案件の生産終了や設備投資の減少があるものの、電力関連はAIサーバーの需要増加に伴う電力供給網の強化により新規案件が増加し、当連結会計年度の売上高は前年同期比48百万円(21.1%)増の277百万円となり、売上構成比率は前年同期の5.7%から6.9%となりました。」
AIサーバー需要に伴う電力関連の新規案件増加を、通信・放送分野の具体的な売上増加として示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループの売上高につきましては、前中間連結会計期間と比較し通信・放送分野と防衛関連分野で新規案件の成約、交通関連分野で第1四半期からのシフトや下期からの納入前倒し要請により増加したものの、主力である計測・制御分野のEV関連への投資減少と電子応用分野の顧客在庫調整の影響により、売上高は微増に留まりました。 通信関連と放送関連は既存案件の生産終了や設備投資の減少があるものの、電力関連の新規案件の量産開始により、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比34百万円(38.7%)増の124百万円となり、売上構成比率は前年同期の4.7%から6.4%となりました。」
通信・放送、防衛分野での新規案件成約、交通分野での納入前倒し、電力関連の新規案件の量産開始が確認された。 - FY2025前進有価証券報告書
「鉄道信号関連の新規案件の量産開始により、売上高が増加しました。この結果、当連結会計年度の売上高は前年同期比75百万円(11.4%)増の736百万円となり、売上構成比率は前年同期の16.6%から18.3%となりました。 防衛関連の新規案件の成約により、売上高が増加しました。この結果、当連結会計年度の売上高は前年同期比65百万円(40.5%)増の227百万円となり、売上構成比率は前年同期の4.1%から5.6%となりました。」
交通関連では鉄道信号案件の量産開始、防衛関連では新規案件の成約が通期売上の増加として確認された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その他の分野につきましては、通信・放送分野や電子応用分野においては売上高が減少しましたが、交通関連分野や防衛関連分野は新規案件を成約できたことで、売上高は増加しました。 鉄道信号関連の新規案件の量産開始により、売上高が増加しました。この結果、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比28百万円(9.0%)増の340百万円となり、売上構成比率は前年同期の15.2%から17.6%となりました。 防衛関連の新規案件成約により、売上高が増加しました。この結果、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比39百万円(58.1%)増の107百万円となり、売上構成比率は前年同期の3.3%から5.6%となりました。」
新規顧客・新規案件の開拓に関して、交通関連では鉄道信号案件の量産開始、防衛関連では新規案件の成約という具体的な進展が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「これは主に、新たな技術リソースの獲得や新製品の開発に対する研究開発活動による、研究開発費16百万円の増加、及び新規顧客獲得を狙った春と秋の『組込み/エッジコンピューティング展』への出展による広告宣伝費6百万円の増加によるものです。」
既存顧客との関係強化・新規顧客開拓の施策として、春と秋の組込み/エッジコンピューティング展への出展を実施した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの顧客と、引き続き良好な関係を維持、強化していくことが重要な戦略であると認識しております。」
既存顧客との関係強化と、展示会・広告・IRによる新規顧客開拓を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの顧客と、引き続き良好な関係を維持、強化していくことが重要な戦略であると認識しております。」
大手電子機器メーカー等の既存顧客との関係強化と、展示会・広告・IRによる新規顧客開拓を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「これらの顧客と、引き続き良好な関係を維持、強化していくことが重要な戦略であると認識しております。」
既存大手電子機器メーカーとの関係強化に加え、展示会、専門誌広告、上場企業としてのIR活動を新規顧客開拓・認知度向上の手段としている。