読む価値
48定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.2
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高3,993百万円前年比 -0.8%
営業利益530百万円前年比 +14.2%
経常利益550百万円前年比 +15.8%
純利益（親会社株主帰属）364百万円前年比 +16.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益241.52円
売上高営業利益率13.3%
期末の財政状態
総資産6,368百万円
うち純資産 5,104 百万円自己資本比率 80.1%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+570
投資-1,036
財務-60
純増減-526
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,065百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,400百万円（前年比 +10.2%）
営業利益620百万円（前年比 +16.9%）
経常利益620百万円（前年比 +12.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益400百万円（前年比 +9.8%）
年間配当予想48円 → 58円
配当性向2026年3月期 19.9% / 2027年3月期予想 21.9%
業績の増減要因
計測・制御分野の設備投資延期と電子応用分野の顧客在庫調整により売上高が減少した一方、通信・放送、交通関連、防衛・その他では新規案件の成約により増加した。利益面では仕入れ部材の値上がり分の売価への価格転嫁が進んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0千円
減価償却費14,661千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（対象者は記載なし）
期末発行済株式数1,536,000株
期末自己株式数27,053株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 3,993百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 530百万円（前年比 +14.2%） |
| 経常利益 | 550百万円（前年比 +15.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 364百万円（前年比 +16.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 241.52円 |
| 売上高営業利益率 | 13.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.1% / 前期末 81.1% |
| 総資産 | 6,368百万円 |
| 純資産 | 5,104百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 570百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,036百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -60百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,065百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,400百万円（前年比 +10.2%） / 営業利益 620百万円（前年比 +16.9%） / 経常利益 620百万円（前年比 +12.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 400百万円（前年比 +9.8%） |
| 年間配当予想 | 48円 → 58円 |
| 配当性向 | 2026年3月期 19.9% / 2027年3月期予想 21.9% |
| 減価償却費 | 14,661千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者は記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,536,000株 |
| 期末自己株式数 | 27,053株 |
| 業績の増減要因 | 計測・制御分野の設備投資延期と電子応用分野の顧客在庫調整により売上高が減少した一方、通信・放送、交通関連、防衛・その他では新規案件の成約により増加した。利益面では仕入れ部材の値上がり分の売価への価格転嫁が進んだ。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、通信・放送、交通関連、防衛・その他で新規案件の成約により増加したものの、主力の計測・制御分野での設備投資延期と電子応用分野での顧客在庫調整の影響により全体として減少した。営業利益は、値上がりした仕入れ部材の売価への価格転嫁が進んだことで増加し、経常利益は保険解約返戻金が8百万円増加したこと等により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。