競合出店・需要変化による客室単価と稼働の変動
FY2017-Q3に初出。13回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023。
グリーンズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業においては、競合ホテルの進出や民泊等、多様化する消費者のニーズに対応すべく宿泊サービスも多様化が進んでおり、業界内の競争は激化しております。」
競合ホテルや民泊を含む宿泊サービスの多様化と競争激化を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業においては、競合ホテルの進出や民泊等、多様化する消費者のニーズに対応すべく宿泊サービスも多様化が進んでおり、業界内の競争は激化しております。」
競合ホテルや民泊を含む宿泊サービスの多様化と競争激化を引き続きリスクとして記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループでは、レベニューマネジメントを活用したオペレーション等により、競争力の維持強化に努めておりますが、競合他社が新築又は改築・改装したホテルに対して競争力を維持強化するためには、当社グループのホテルについても改築・改装を含む多額の設備投資の負担が必要となります。また、こうした施策が有効に機能しない場合、価格引下げ等により営業収入が減少し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
競争激化の影響として、競争力維持のための多額の改築・改装投資負担と、施策が機能しない場合の価格引下げ・営業収入減少を明示している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら2019年夏頃からは、外国人宿泊需要の伸び率の鈍化や日本人延べ宿泊者数の減少、2019年９月、10月の週末を中心に相次いだ台風の影響、また東京、大阪、名古屋などの大都市マーケットの一時的な需給バランスの崩れ等により、客室稼働、客室単価は当初想定を下回る水準で推移してきたことに加え、2020年１月以降は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けました。」
外国人需要の鈍化、日本人宿泊者数の減少、台風、都市部の需給バランス悪化に加え、新型コロナウイルス感染症の影響が加わり、客室稼働・客室単価が当初想定を下回る状況が深刻化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら2019年夏頃から顕在化した日韓関係の悪化を主因とする訪日外国人の伸び率の鈍化や堅調だった日本人延べ宿泊者数の減少、2019年９月、10月の週末を中心に相次いだ台風の影響、また東京、大阪、名古屋などの大都市マーケットを中心とした競合ホテルの新規出店増による需給バランスの崩れ等により、客室稼働、客室単価が当初想定を下回る水準で推移した結果、当事業の売上高は前年同期比1.2％増の12,166百万円となり、客室稼働率は前年同期比2.0％減の84.2％、客室単価は前年同期比0.9％増の7,653円となりました。」
日韓関係悪化、国内宿泊者数の減少、台風、都市部での競合ホテル増加による需給バランス悪化を挙げ、チョイスホテルズ事業の客室稼働率が前年同期比2.0％減の84.2％となったと記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら東京、大阪などの都心部マーケットを中心に新規競合ホテルの出店で客室供給量の増加による競争が激化し、またインバウンド需要の見込める地方都市の競合も高まりつつあることから、これまで以上に日々の宿泊需要予測に基づく柔軟な販売施策の実行、多様性を見極めた販路拡大等を進めております。」
都心部での競争激化に加え、インバウンド需要が見込まれる地方都市でも競合が高まりつつあると記載し、競争環境の範囲を広げている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの事業においては、競合ホテルの進出やＡｉｒｂｎｂ（世界中の人々と部屋を貸し借りする人向けのウェブサイト）をはじめとする民泊等、多様化する消費者のニーズに対応すべく宿泊サービスも多様化が進んでおり、業界内の競争は激化しております。」
従来の競合ホテル増加に加え、Airbnbなどの民泊を含む多様な宿泊サービスを明示し、競争環境の範囲を広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で東京、大阪などの都心部マーケットでの新規競合ホテル出店・客室供給量の増加は続いており、日々の宿泊需要予測に基づく柔軟な販売施策の実行、販路拡大等の施策を実行しております。」
東京・大阪など都心部での新規競合ホテル出店と客室供給量の増加が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、関西地区の店舗におきましては、競合他社のホテル数の急増によって競争が激化し、客室稼働率が低下いたしましたが、柔軟な価格戦略によって客室単価を維持することができました。」
競合ホテル数の急増・競争激化により、従来の価格下落だけでなく関西地区で客室稼働率の低下まで発生している。一方、客室単価は維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方で東京、大阪などの都心部マーケットでの新規ホテル出店・客室供給量の増加は続いており、日々の宿泊需要予測に基づく柔軟な販売施策の実行、販路拡大等の施策を実行しております。」
東京・大阪など都心部での新規ホテル出店と客室供給量の増加が継続していると記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、東京都内の店舗におきましては、競合他社のホテル数の急増によって競争が激化し、客室単価が下落しましたが、柔軟な価格戦略によって高い稼働は維持することができました。」
前回の「競合増加、価格下落」から、競合ホテル数の急増・競争激化と客室単価下落へと、リスクの表現が深刻化している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、東京・大阪を中心とした大都市圏の競合増加、価格下落等のマーケット変動が続いており、柔軟な価格戦略・販売経路の拡大等で収益維持を図っております。」
大都市圏での競合増加と価格下落などの市場変動が継続している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「東京、大阪、仙台等での競合出店によるマーケット客室単価の変動に併せた柔軟な販売価格の調整などで販売を強化してまいりました。」
競合出店に伴う市場客室単価の変動が実際の販売環境として記載されている。