動画配信・レコメンド・EPG関連サービスの拡大
FY2017に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「番組情報誌「チャンネルガイド」の紙媒体による需要は減少傾向にある一方、番組情報の発信に関するニーズ自体は底堅く、デジタル次世代番組ガイド「CCG（Community Connecting Guide）」の受注拡大に引き続き注力します。」
紙媒体需要の減少を認識しつつ、番組情報ニーズは底堅いとして、CCG受注拡大への注力を継続している。 - FY2026CCG受注が当初想定を下回る有価証券報告書
「デジタルによる次世代番組ガイド「CCG」の受注は当初想定を下回っているものの、生産性向上の各種取り組みが奏功し、営業利益を押し上げました。」
CCGはリリース後に受注が当初想定を下回ったと記載される一方、生産性向上施策が営業利益を押し上げたとしている。 - 2026-04-21前進決算説明資料
「CATV業界向けLINEツール「CCG」：33局の受注を獲得し、営業利益率向上に貢献」
CCGについて、2024年7月のリリース後の受注拡大と収益性への貢献を実績として記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「さらに、2024年７月にリリースしたデジタルによる次世代番組ガイド「CCG」の受注も順調に拡大しております。」
2024年7月にリリースした次世代番組ガイド「CCG」について、受注が順調に拡大したと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度では、地域社会のインフラ事業とも言える全国のケーブルテレビ局に向けた「チャンネルガイド」が堅調に推移した他、ケーブルテレビ局と地方に暮らすローカルコミュニティをデジタルでつなぐ次世代番組ガイド、「Community Connecting Guide（CCG）」をリリースしました。」
チャンネルガイドの運営を継続し、前半期に開示した次世代番組ガイド「CCG」のリリースを通期でも確認している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ケーブルテレビ局と地方に暮らすローカルコミュニティをデジタルでつなぐ次世代番組ガイド、「Community Connecting Guide（CCG）」をリリースしました。」
従来の「チャンネルガイド」関連サービスについて、CATV局とローカルコミュニティをデジタルでつなぐ次世代番組ガイド「Community Connecting Guide（CCG）」をリリースした。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「全国のケーブルテレビ局向けに編集・制作している加入者向けテレビ番組情報誌「チャンネルガイド」の販売が好調で、売上を伸ばしています。」
チャンネルガイドについて、販売が好調で売上を伸ばしているという進展を記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年３月には株式会社東京ニュース通信社よりケーブルテレビ局向け番組情報誌に係る契約関係の一部を譲り受け、第３四半期連結会計期間には全面的にその切替えを終えています。」
東京ニュース通信社から譲り受けた番組情報誌関連契約について、対象局との取引切替えを第3四半期連結会計期間に全面的に完了した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、全国のケーブルテレビ局に向けた「チャンネルガイド」において、事業譲受により売上高が増加した一方、用紙価格の高騰や印刷費用上昇の影響を受けています。」
東京ニュース通信社から譲り受けた番組情報誌関連事業について、段階的な切替えを進めた結果、チャンネルガイドの売上高増加が確認された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、2023年３月17日より株式会社東京ニュース通信社よりケーブルテレビ局向け番組ガイド誌に係る契約関係の一部を譲り受けました。これに伴い受け入れ態勢を整備し減価償却費を期初から計上する一方、対象各局との取引については円滑な移行のため段階的に切替えを実施したため、当第１四半期は費用が先行する結果となりました。」
東京ニュース通信社から譲り受けた番組ガイド誌関連契約について、受け入れ態勢の整備と対象局との取引切替えを開始した。移行を段階的に進めたため、当第１四半期は減価償却費等の費用が先行したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当契約に基づき、2023年３月17日に譲受を完了いたしました。」
東京ニュース通信社から、ケーブルテレビ局38局との取引に係る番組ガイド誌事業の一部譲受を完了した。ガイド誌事業の顧客基盤拡大に向け、前回の契約締結段階から実行完了段階へ進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2023年1月10日開催の取締役会において、株式会社東京ニュース通信社（以下、「同社」といいます。）のケーブルテレビ局向け番組ガイド誌（以下、「ガイド誌」といいます。）事業の一部譲受（以下、「事業譲受」といいます。）に関して、譲渡契約を締結する旨を決議致しました。」
日宣2030ビジョンのエリアビジネスの基盤であるガイド誌事業について、東京ニュース通信社のケーブルテレビ局38局との取引にかかる事業の譲受を決議した。譲受対象事業の2022年3月期売上高は616百万円で、事業譲受期日は2023年2月末までの予定としている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、地域社会のインフラ事業とも言える全国のケーブルテレビ局に向けた「チャンネルガイド」が堅調に推移した」
全国のケーブルテレビ局向け「チャンネルガイド」を中心とする番組情報・プロモーションサービスを継続し、堅調に推移したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「地方に暮らす世帯を「ローカルコミュニティ」と捉えた上で、そこを起点にしながらソリューションを生み出していくエリアビジネスの分野においては、全国のケーブルテレビ局向けに加入者向けテレビ番組情報誌「チャンネルガイド」の編集・制作を中心としたプロモーション施策を展開し、底堅い事業運営を進めました。」
全国のケーブルテレビ局向け「チャンネルガイド」の編集・制作を中心とする番組情報・プロモーションサービスを継続し、底堅く推移したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「全国のCATV局に向けたケーブルテレビ番組情報誌「月刊チャンネルガイド」が引き続き堅調に推移した」
全国のCATV局向け「月刊チャンネルガイド」を中心とする番組情報・プロモーションサービスを継続し、堅調に推移したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「全国のCATV局向けには、加入者に対してケーブルテレビ番組情報誌「月刊チャンネルガイド」の編集・制作を中心としたプロモーション施策を展開し、底堅い事業運営を進めました。」
全国のCATV局向け「月刊チャンネルガイド」の編集・制作を中心とする番組情報・プロモーションサービスを継続し、底堅く推移したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「全国のCATV局に向けたケーブルテレビ番組情報誌「月刊チャンネルガイド」が堅調に推移した」
全国のCATV局向け「月刊チャンネルガイド」を中心とする番組情報・プロモーションサービスを継続し、堅調に推移したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「全国のケーブルテレビ局向けには、加入者向けテレビ番組情報誌「チャンネルガイド」の編集・制作を中心としたプロモーション施策を展開し、底堅い事業運営を進めました。」
全国のCATV局向け「チャンネルガイド」の編集・制作を中心とする番組情報・プロモーションサービスを継続し、底堅く推移したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「全国約100局のケーブルテレビ各局に対しては加入者向けテレビ番組情報誌「チャンネルガイド」（月刊誌）を企画・制作し約150万部/月発行しており、その品質・価格・ノウハウにより高い参入障壁を維持しております。」
CATV局向け「チャンネルガイド」を中心とする番組情報・動画関連サービスを、約100局・約150万部/月の規模で継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「全国のCATV局向けには、加入者に対してケーブルテレビ番組情報誌「月刊チャンネルガイド」の編集・制作を中心としたプロモーション施策を展開し、底堅い事業運営を進めました。」
全国のCATV局向け「月刊チャンネルガイド」の編集・制作を中心とする番組情報サービスを継続し、堅調に推移したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「全国のCATV局に向けたケーブルテレビ番組情報誌「月刊チャンネルガイド」が堅調に推移した」
全国のCATV局向け番組情報誌の編集・制作を中心とするサービスを継続し、堅調に推移したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「全国約100局のケーブルテレビ各局に対しては加入者向けテレビ番組情報誌「チャンネルガイド」（月刊誌）を企画・制作し約150万部/月発行しており、その品質・価格・ノウハウにより高い参入障壁を維持しております。また、ケーブルテレビ局のおすすめ番組情報サイトや大手通信キャリアが運営するVOD（*９）サービスのレコメンドサイトを制作・運営する等、デジタル分野のサービスも手掛けております。」
チャンネルガイド、番組情報サイト、VODレコメンドサイト等の動画配信・番組情報関連サービスを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「全国約100局のケーブルテレビ各局に対しては加入者向けテレビ番組情報誌「チャンネルガイド」（月刊誌）を企画・制作し約150万部/月発行しており、その品質・価格・ノウハウにより高い参入障壁を維持しております。また、ケーブルテレビ局のおすすめ番組情報サイトや大手通信キャリアが運営するVOD（*９）サービスのレコメンドサイトを制作・運営する等、デジタルサービスも手掛けております。」
チャンネルガイド、番組情報サイト、VODレコメンドサイト等の動画配信・番組情報・レコメンド関連サービスを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ケーブルテレビ局のおすすめ番組情報サイトや大手通信キャリアが運営するVOD（*９）サービスのレコメンドサイトを制作・運営する等、デジタルサービスも手掛けております。」
番組情報、VOD、レコメンド関連のデジタルサービスを継続的に提供している。 - FY2017初出有価証券報告書
「長年にわたる視聴促進ノウハウを活かし動画コンテンツ関連のレコメンドビジネスを拡大するとともに、著作権処理等のサービスを拡大してまいります。また、有料放送で使用する電子番組表（EPG）のあり方を研究し、視聴者に対しふさわしいコンテンツをお勧めできるよう取り組んでまいります。」
テレビ視聴のインターネットメディアへのシフトを踏まえた具体的な事業展開を示している。