デジタル・クリエイティブ・テクノロジー人材の採用と育成
FY2017に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「当社グループでは、新中期経営計画の完遂と2030ビジョンの達成に向け、経営推進体制の強化をとりわけ重要な経営課題と位置付けております。その第一歩として、当事業年度より執行役員制度を導入し、各市場のアップデートと市場数の拡大をリードする責任者を選任するとともに、最高管理責任者（CAO）および最高イノベーション責任者（CINO）に高い経験値を保有する高度人財を招聘するなど、グループ成長に向けた人的資本への投資を先行して実施しました。」
執行役員制度の導入、各市場の責任者選任、CAO・CINOへの高度人財招聘を実施し、人的資本投資を具体化した。 - 2026-07-15前進決算
「その第一歩として、当事業年度より執行役員制度を導入し、各市場のアップデートと市場数の拡大をリードする責任者を選任するとともに、最高管理責任者（CAO）および最高イノベーション責任者（CINO）に高い経験値を保有する高度人財を招聘するなど、グループ成長に向けた人的資本への投資を先行的に実施しました。」
執行役員制度の導入、市場ごとの責任者選任、CAO・CINOの招聘という経営推進体制と人的資本投資の具体的な進展を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、2026年２月期を最終年度とする中期経営計画では、独自のサクセッションプランである日宣Next Leaders Project（NLP）を実施し、若手社員の管理職登用をはじめとする、次世代の担う若手人財の育成に注力しました。」
日宣Next Leaders Projectを通じて若手社員の管理職登用を進め、次世代人材の育成を実施した。別の箇所では20代部長の登用も記載している。 - 2026-04-21前進決算説明資料
「「eNPS」を最重要指標化」
従来の人材採用・育成施策に加え、従業員エンゲージメントを最重要指標とする新しい人事運営を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）に基づき、部長職のうち女性が占める割合について、2027年３月末までに30％以上にする数値目標を掲げております。また、2029年２月期における離職率の目標を6.5％とし、多様な人材のリテンションに努めます。」
従来の採用・育成方針に加え、女性管理職比率30％以上の期限付き目標と、2029年2月期の離職率6.5％目標を明示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社では、中期経営計画達成のために、「日宣Next Leaders Project」（以下、日宣NLP)として、当社社員を対象にした人材育成プログラムを進めています。このプログラムは、１.会社としての成長引上げサポート制度 ２.成長に貢献した社員へのインセンティブ・プラン の両輪から構成されており、インセンティブ・プランについては、「パフォーマンスシェアユニット」（以下、PSU）による自己株式を利用しての総額最大120,000千円の自己株式の付与を想定しています。日宣NLPに基づくPSUの付与は、現在の中期経営計画の最終年度である2026年２月期の業績を元に判断される予定であり、現時点で、中間連結財務諸表に影響を及ぼしておりません。」
人材育成プログラム「日宣Next Leaders Project」、成長支援制度、PSUによる最大120,000千円の自己株式付与、2026年2月期の業績に基づく判断という計画を継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社では、中期経営計画達成のために、「日宣Next Leaders Project」（以下、日宣NLP)として、当社社員を対象にした人材育成プログラムを進めています。このプログラムは、１. 会社としての成長引上げサポート制度 ２. 成長に貢献した社員へのインセンティブ・プラン の両輪から構成されており、インセンティブ・プランについては、「パフォーマンスシェアユニット」（以下、PSU）による自己株式を利用しての総額最大120,000千円の自己株式の付与を想定しています。日宣NLPに基づくPSUの付与は、現在の中期経営計画の最終年度である2026年２月期の業績を元に判断される予定であり、現時点で、四半期連結財務諸表に影響を及ぼしておりません。」
中期経営計画の達成に向け、社員向け人材育成プログラム「日宣Next Leaders Project」を開始・推進している。成長支援制度と社員向けインセンティブを組み合わせ、2026年2月期の業績に基づき最大120,000千円のPSU付与を判断する計画を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「社員を対象にしたエンゲージメント・サーベイも定期的に実施し、現状の把握とそれに基づく分析と施策の立案という循環による改善を図っています。」
デジタル・クリエイティブ・テクノロジー人材の確保・育成に加え、エンゲージメント調査、分析、施策立案の循環による組織力改善を具体的に実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「時代の変化・要請に沿った形でおよそ10年ぶりに経営理念の一部を改訂しました。社員も含め、あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなることを掲げ、その経営理念の浸透や社員のエンゲージメント向上のための施策を実施し、組織力の強化を図りました。」
およそ10年ぶりに経営理念の一部を改訂し、理念浸透と社員エンゲージメント向上の施策を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「即戦力の中途人材採用活動を強化するとともに、従来から新卒採用も行っておりますが、会社の永続的な発展をより意識し新卒採用をさらに強化していく方針です。また、採用した人材の定着化を図るべく、企業ビジョンの明確化や社員の能力が最大限発揮できる環境づくりや研修制度の充実等、社員にとって働きがいのある制度づくりを行い、組織体制を強化してまいります。」
中途・新卒採用、定着化、研修制度、働きがいのある制度づくりによる人材・組織強化を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「次に「人材の確保、育成」に関しましては、新たに新設した「未来開発室」を中心に、新卒採用の手法を変えるなど積極的な取り組みを進めております。2019年４月に新卒社員が３名入社したこと等により、期末の従業員数は154名となりました。また、採用と並行して経営理念の浸透や社員のエンゲージメント向上のための施策等を行い、組織力の強化を図りました。」
未来開発室の新設、新卒採用手法の変更、2019年4月の新卒3名入社、理念浸透・エンゲージメント向上施策を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「前期から引き続き「チャンネルガイド」に携わるアルバイトを正社員に転換した他、M&Aにより株式会社日産社を子会社化したこと、2018年４月に新卒社員が９名入社したことにより正社員が28名増加し、157名となりました。また採用と並行して経営理念の浸透やデジタル領域およびマネジメント向け研修を行い、組織力の強化を図りました。」
正社員が28名増加して157名となり、新卒9名の採用、アルバイトの正社員転換、理念浸透・デジタル・マネジメント研修を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「即戦力の中途人材採用活動を強化するとともに、従来から新卒採用も行っておりますが、会社の永続的な発展をより意識し新卒採用をさらに強化していく方針です。また、採用した人材の定着化を図るべく、企業ビジョンの明確化や社員の能力が最大限発揮できる環境づくりや研修制度の充実等、社員にとって働きがいのある制度づくりを行い、組織体制を強化してまいります。」
中途・新卒採用、定着、研修、デジタル・クリエイティブ・テクノロジー人材の確保と育成を継続課題としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業組織の拡充を進めております。」
営業組織の拡充による体制強化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業及び制作部門の組織再編や人材採用を行い、さらなる戦略マーケットや新規顧客の獲得のため体制の強化を進めております。」
組織再編と人材採用による体制強化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「即戦力の中途人材採用活動を強化するとともに、従来から新卒採用も行っておりますが、会社の永続的な発展をより意識し新卒採用をさらに強化していく方針です。」
中途・新卒採用、定着化、研修制度、働きがいのある制度づくりを通じて組織体制を強化するとしている。