2019年から3か年の中期経営計画による新組織体制と収益力向上
FY2018に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年からスタートした中期経営計画“Make a New Wave!”のもと、環境をおもいやるデザインや資材、工法などを積極的に提案することによる新たな付加価値の創造、環境への負荷を低減するエシカルデザインの提唱によりオフィス、教育、ウェルビーイングなどの新たな市場の開拓に取り組んでまいりました。その結果、当中間連結会計期間の営業概況につきましては、国内では地方都市部において大型複合施設の改装、新たな市場の開拓による都市部の大型オフィス、医療関連施設、教育関連施設等の案件獲得により、売上高は9,358百万円（前年同期比106.4％）となりました。」
中期経営計画の新市場開拓・エシカルデザイン施策が、都市部大型オフィス、医療関連施設、教育関連施設等の案件獲得と国内売上高の増加として中間期にも進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内では地方都市部において大型複合施設の改装、新たな市場の開拓による都市部の大型オフィス、医療関連施設、教育関連施設等の案件獲得により、売上高は4,298百万円（前年同期比113.8％）となりました。」
“Make a New Wave!”の計画実行において、都市部大型オフィス、医療関連施設、教育関連施設等の案件獲得が進み、国内売上高は前年同期比113.8％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2022年からスタートした中期経営計画“Make a New Wave！”のもと、コロナ禍を経た商業関連市場の変化に対応するため、環境をおもいやるデザインや資材、工法などを積極的に提案することによる新たな付加価値の創造、環境への負荷を低減するエシカルデザインの提唱によりオフィス、教育、ウェルビーイングなどの新たな市場の開拓に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の実行が通期段階に進み、エシカルデザインを通じたオフィス、教育、ウェルビーイング等の新市場開拓が継続的な案件獲得・売上実績として記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国内では地方都市部において大型複合施設の新装や大型サービス店舗、中期経営計画の戦略の一つである新たな市場の開拓によるスポーツ関連施設、教育関連施設等の案件の獲得もございました」
“Make a New Wave!”の新市場開拓が、スポーツ関連施設・教育関連施設等の案件獲得として計画の実行段階で進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、当年度からスタートした中期経営計画“Make a New Wave!”のもと、コロナ禍を経た商業関連市場の変化に対応するため、環境をおもいやるデザインや資材、工法などを積極的に提案することによる新たな付加価値の創造、環境への負荷を低減するエシカルデザインの提唱によりオフィス、教育、ウェルビーイングなどの新たな市場の開拓に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の初年度に、エシカルデザインを通じたオフィス、教育、ウェルビーイング等の新市場開拓を実行した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内では地方都市部において大型複合施設の新・改装や中期経営計画の戦略の1つである新たな市場の開拓による大型のグランピング施設や教育機関、オフィス及び公共施設等の案件の獲得により、売上高は14,644百万円（前年同期比136.7％）となりました。」
新中期経営計画における新たな市場の開拓が、大型グランピング施設、教育機関、オフィス、公共施設等の案件獲得として実行段階で進展し、国内売上高の増加につながった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内では地方都市部において大型複合施設の新・改装や中期経営計画の戦略の１つである新たな市場の開拓により大型のグランピング施設や教育機関、オフィス及び公共施設等の案件の獲得により、売上高は11,145百万円（前年同期比159.6％）となりました。」
中期経営計画における新たな市場の開拓が、大型グランピング施設、教育機関、オフィス、公共施設等の案件獲得として実行段階で進展した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、当年度からスタートした中期経営計画“Make a New Wave!”のもと、コロナ禍を経た商業関連市場の変化に対応するため」
2019年からの3か年中期経営計画の最終年度を経て、2022年から新中期経営計画“Make a New Wave!”へ移行し、商業関連市場の変化への対応を計画の軸としている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度で最終年度となる中期経営計画“Brand-New SEMBA”の重点施策の推進を加速するため企業改革の重要テーマとして掲げた「エシカルとデジタル」の推進により」
2019年からの3か年中期経営計画が最終年度を迎え、重点施策を「エシカルとデジタル」で加速する段階から、2022年開始の新計画へ移行している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、グループ社員及び関係者の安全確保を第一に、勤務体系や施工推進において感染症拡大予防への徹底した対策を講じて事業の継続に努めるとともに、オフィスや教育施設等の注力分野の深耕と新たなる事業領域の創造への挑戦や生産性向上の追求を続けていく中で、アフターコロナの時代を見据えて「デジタルとエシカル」を重要テーマに掲げ、当社グループにしかできない新たな価値の創出による顧客への対応力・提案力強化と事業の収益力向上に取り組んできました。」
中期経営計画のもと、感染症対策、注力分野の深耕、新規事業、生産性向上、「デジタルとエシカル」、顧客対応力・提案力強化および収益力向上への取組を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、グループ社員及び関係者の安全確保を第一に、勤務体系や施工推進において感染症拡大予防への徹底した対策を講じて事業の継続に努めるとともに、オフィスや教育等の注力分野の深耕と新たなる事業領域の創造への挑戦や生産性向上の追求を続けていく中で、アフターコロナの時代を見据えて「デジタルとエシカル」を重要テーマに掲げ」
中期経営計画に基づく注力分野の深耕、新規事業、生産性向上、顧客対応力・収益力向上の方向を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、オフィスや教育等の注力分野の深耕と新たなる事業領域の創造への挑戦や生産性向上の追求を続けていく中で、今般のコロナ禍における市場の変化や働き方改革等を鑑み、当期から新しい時代に挑む企業改革テーマとして「デジタルとエシカル」を定め、国内外の顧客への対応力強化と事業の収益力向上に取り組んできました。」
2019年からの中期経営計画に基づく注力分野、新規事業、生産性向上、国内外顧客への対応力強化及び収益力向上の取組を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「そして今般、コロナ禍における市場の変化や働き方改革等を鑑み、新しい時代に挑む企業改革の重要テーマとして「デジタルとエシカル」を定め、前述の重点施策の推進を加速することといたしました。」
2019年からの3か年計画を継続する中で、市場変化・働き方改革を踏まえた企業改革テーマを追加し、従来の3重点施策の推進を加速すると記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、オフィスや教育関連等の注力分野の深耕と新たなる事業領域の創造への挑戦を通じて、国内外の顧客への対応力強化と事業の収益力向上に取り組んでまいりました。」
中期経営計画のもと、オフィス・教育関連等の注力分野、新規事業、国内外顧客への対応力、収益力向上への取組を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前年度からの中期経営計画のもと、オフィスや教育等の注力分野の深耕と新たなる事業領域の創造への挑戦を通じて、国内外の顧客への対応力強化とビジネス拡大及び収益力向上に取り組んでまいりました。」
前年度からの3か年中期経営計画に基づき、オフィス・教育等の注力分野、新規事業、国内外顧客への対応力、ビジネス拡大および収益力向上への取組を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前年度からの中期経営計画のもと、オフィスや教育等の注力分野の深耕と新たなる事業領域の創造への挑戦を通じて、成長軌道への基礎づくりに取り組み、国内外の顧客への対応力強化とビジネス拡大及び収益力向上に邁進してまいりました。」
前年度からの中期経営計画に基づき、注力分野、新規事業、国内外顧客への対応力、収益力向上に取り組む計画を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、継続的なガバナンス強化と事業運営体制整備のもと、当年度からスタートした中期経営計画を遂行いたしました。」
2019年からの3か年中期経営計画が実行段階に入り、注力分野・新事業・海外対応力の強化と収益力向上に取り組んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「伊藤 進悟 取締役 取締役 常務執行役員 ZERO事業本部長、PRODUCTION事業本部管掌 2019年10月1日」
2019年10月1日付の役職変更と、ZERO・EAST・WEST・CREATOR等の事業本部を含む執行体制の再編が具体的に記載された。2019年からの3か年中期経営計画における新組織体制の構築が実施段階に進んでいる。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、当年度からスタートした中期経営計画のもと、新たな成長軌道への基礎づくりに取り組み、国内外の顧客への対応力強化を図るとともに、ビジネス拡大及び収益力向上に努めてまいりました。」
2019年12月期からの中期経営計画が開始され、新たな成長軌道の基礎づくり、国内外顧客への対応力強化、ビジネス拡大および収益力向上への取組が再確認された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、2019年12月期から３か年の中期経営計画を掲げ、新組織体制を構築し、新たな成長軌道への基礎づくり及び収益力向上を目指し取り組んでまいります。」
2019年12月期からの3か年計画、新組織体制、新たな成長軌道の基礎づくり、収益力向上が新たな計画として明示された。