データセンター・サーバー等への設備投資
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-09-30前進株主総会
「当連結会計年度における設備投資の総額は、3,364百万円であります。その主なものは、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得54百万円、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得62百万円及び太陽光発電所や系統用蓄電池の取得等3,247百万円であります。」
設備投資の中心が太陽光発電所・系統用蓄電池の取得等であることを、年度実績として具体化している。 - FY2025年度設備投資実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、606百万円であります。その主なものは、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得46百万円、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得161百万円、及びその他設備の取得398百万円であります。」
FY2025の設備投資総額606百万円と、広告事業・コンシューマ事業のソフトウェア、その他設備への投資内訳を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、805百万円であります。その主なものは、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得94百万円、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得52百万円、全社資産である新本社設備の取得387百万円及びその他設備の取得270百万円であります。」
FY2024の設備投資総額は805百万円となり、新本社設備387百万円、広告・コンシューマ事業のソフトウェア取得等の内訳を開示している。 - FY2023年度設備投資実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、373百万円であります。その主なものは、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得67百万円及びサーバー設備等の取得11百万円、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得18百万円、並びに全社資産であるPC等の取得、その他設備の取得275百万円であります。」
FY2023の設備投資総額373百万円と、ソフトウェア、サーバー、PC等への投資内訳を開示している。 - FY2022年度設備投資実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、136百万円であります。その主なものは、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得42百万円及びサーバー設備等の取得30百万円、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得34百万円、並びに全社資産であるPC等の取得を中心とする有形固定資産の取得26百万円であります。」
FY2022の設備投資総額136百万円と、広告事業・コンシューマ事業のソフトウェア、サーバー、PC等への投資内訳を開示している。 - FY2021FY2021年度設備投資実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、45,256千円であります。その主なものは、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得14,706千円、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得21,062千円及び全社資産であるPC、サーバー設備等の取得を中心とする有形固定資産の取得9,488千円であります。」
FY2021の設備投資総額45,256千円と、コンシューマ・広告事業のソフトウェア取得、PC・サーバー設備等の内訳を開示している。 - FY2020年度設備投資実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、118,533千円であります。その主なものは、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得23,776千円、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得20,504千円及び本社内装工事を中心とする有形固定資産の取得74,251千円であります。」
FY2020の設備投資総額118,533千円と、ソフトウェア取得・本社内装工事等の内訳を開示した。 - FY2019年度設備投資実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、103,305千円であります。その主なものは、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得16,035千円、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得16,468千円及び人員増加に伴う本社増設及び増床等を中心とする有形固定資産の取得57,219千円であります。」
FY2019の設備投資総額103,305千円と、ソフトウェア取得・本社増設等の内訳を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「データセンター(東京都渋谷区) インターネット広告事業 サーバー機器等 600,000 426,535 自己株式処分による調達資金 平成29年４月 平成31年９月」
600,000千円のサーバー機器等投資について、既支払額が426,535千円となったことと、平成31年9月の完了予定を更新している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、206,013千円であります。その主なものは、自社開発にかかるソフトウエアの取得78,721千円、連結子会社株式会社サイバーコンサルタントにかかる移転費用が47,736千円、連結子会社株式会社Evoryにかかるソフトウエアの取得39,257千円であります。」
設備投資計画を継続する中で、FY2017に206,013千円を投資し、ソフトウェア取得等の内訳を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、主要な設備の著しい変動及び前連結会計年度末における計画の著しい変更はありません。」
主要設備および前連結会計年度末の設備投資計画について、著しい変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、主要な設備の著しい変動及び前連結会計年度末における計画の著しい変更はありません。」
データセンター・サーバー等の設備投資計画について、当四半期に著しい変更がないことを示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、主要な設備の著しい変動及び前連結会計年度末における計画の著しい変更はありません。」
データセンター・サーバー等の設備投資計画について、当四半期に著しい変更がないことを示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「データーセンター（東京都渋谷区他） 設備の内容 サーバー等機器 投資予定額 総額600百万円 資金調達方法 自己株式処分による調達資金 着手年月 平成29年４月 完了予定年月 平成31年９月」
自己株式処分による調達資金を用い、600百万円のサーバー等設備投資を平成29年4月から平成31年9月まで実施する計画を初めて開示している。