コンサルタント稼働率の低下と待機コンサルタントの増加
FY2017-Q3に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、高い収益性を維持して持続的な成長をするために適切な稼働率（ある時点におけるコンサルタント全数のうち、プロジェクトに参画している人数の割合）の水準を維持することが重要であることを認識しております。積極的な人材採用を推進しながらも、適切な稼働率水準を維持できるよう事業活動に取り組んでまいります。」
人員拡大を続けながら適切な稼働率を維持することを重要課題とする認識が継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、高い収益性を維持し、持続的な成長をするためには安定した稼働率(ある時点におけるコンサルタント全数のうち、プロジェクトに参画している人数の割合)を維持することが重要であることを認識しております。」
FY2024に平均稼働率が80％台後半となった後も、安定した稼働率を重要課題として認識している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「稼働率（注）は年間を通じて平均80％台後半で推移し、コンサルティングフィーの水準は前年同水準となりました。」
FY2024通期の平均稼働率は80％台後半となり、前四半期までの平均約90％から低下した状態が通期でも確認された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「また、稼働率（注）は2023年３月～11月において平均80％台後半の推移となりました。」
平均稼働率が、FY2024第2四半期累計期間までの平均約90％から80％台後半へ低下した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2023年３月～８月における稼働率（注）は、堅調なニーズと採用したコンサルタントの戦力化により平均約90％で推移しました。」
堅調な需要と採用人材の戦力化を背景に、2023年3月から8月の平均稼働率は約90％で推移した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「稼働率（注）は、2023年３月～５月を通じて平均約90％で推移しました。」
2023年3月から5月の平均稼働率は約90％となり、改善後の高水準が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「稼働率（注）については、年間を通じて平均約90％で推移いたしました。」
年間平均稼働率は約90％となり、低稼働・待機コンサルタントのリスクに対する改善後の高水準が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「稼働率（注）は、2022年３月～11月を通じて平均約90％で推移しました。」
2022年3月から11月までの平均稼働率は約90％となり、低稼働・待機コンサルタントのリスクに対する改善後の高水準が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「稼働率（注）は、2022年３月～８月を通じて平均約90％で推移しました。」
2022年3月から8月までの平均稼働率は約90％となり、低稼働・待機コンサルタントのリスクに対する改善後の高水準が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「稼働率（注）は、2022年３月～５月を通じて平均約90％で推移しました。」
2022年3月から5月の平均稼働率は約90％となり、低稼働・待機コンサルタントのリスクに対する改善後の高水準が継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「さらに、当事業年度における稼働率（注）の平均は、約90％の水準となり、収益性がより一層向上いたしました。」
FY2022通期の平均稼働率が約90％となり、従来の80％台後半から改善した高水準が通期でも確認された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、2021年３月～８月における稼働率（注）の平均は、約90％の水準となり、収益性がより一層向上いたしました。」
2021年3月から8月までの平均稼働率は約90％となり、直前四半期に示された高水準の稼働率と収益性向上が継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「さらに、2021年３月～５月における稼働率（注）の平均は、約90％の水準となり、収益性がより一層向上いたしました。」
FY2022第1四半期の稼働率平均は約90％となり、従来の80％台後半から改善したと説明されている。低稼働・待機コンサルタントのリスクに対する改善実績が示されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、稼働率（注２）については、上期：80％台後半、下期：90％台前半の水準となりました。」
FY2021通期では、稼働率が上期の80％台後半から下期の90％台前半へ推移した。低稼働・待機コンサルタントのリスクに対し、既存顧客の取引拡大や新規顧客開拓を背景に高水準を維持した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、2020年３月～11月平均の稼働率（注２）については、80％台後半の水準となりました。」
新型コロナウイルス感染症下でも、2020年3月から11月の平均稼働率は80％台後半の水準となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2020年３月～８月平均の稼働率（注２）については、80％台後半の水準となりました。」
新型コロナウイルス感染症による顧客活動停滞の影響が一部あったものの、2020年3月から8月の平均稼働率は80％台後半の水準で推移した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年３月～５月平均の稼働率（注２）は、80％台後半の水準となりました。」
新型コロナウイルス感染症による顧客活動停滞の影響が一部あったものの、四半期平均の稼働率は80％台後半の水準となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「稼働率（注２）については、既存クライアントの取引拡大、新規クライアントの開拓に努めたことによる好調な受注状況を受けて上期：80％台後半、下期：90％台前半の水準で推移いたしました。」
既存顧客の取引拡大と新規顧客開拓による受注好調を背景に、稼働率が上期の80％台後半から下期の90％台前半へ改善した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「稼働率（注２）については、既存クライアントの取引拡大、新規クライアントの開拓に努めたことによる好調な受注状況を受けて上期：80％台後半、９月～11月平均：90％超の水準で推移いたしました。」
既存顧客の取引拡大と新規顧客開拓による受注好調を背景に、稼働率は上期の80％台後半から9月～11月平均で90％超まで改善した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「稼働率（注２）については、好調な受注状況を受けて80％台後半を安定的に推移いたしました。」
好調な受注状況を背景に、コンサルタント稼働率が80％台後半で安定推移したと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「稼働率（注２）については、好調な受注状況を受けて80％台後半を安定的に推移いたしました。」
好調な受注状況を背景に、稼働率が80％台後半で安定推移したと記載されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「以後、稼働率（注）は当初想定した80％台後半を回復し、第４四半期会計期間においては、更なる引き合いの増加により稼働率（注）は90％超の水準で推移いたしました。」
営業体制の確立と引き合いの増加により、稼働率は当初想定の80％台後半を回復し、第4四半期には90％超となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「他方で、コンサルティング市場は引き続き良好であり、2018年６月以降から営業体制の確立が進んだことで、足下の受注状況は好転し、併せて稼働率（注）も、80％台後半の水準に回復いたしました。」
営業体制の確立に伴う受注状況の好転とともに、低下していた稼働率が80％台後半まで回復したと記載されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「2016年10月から11月までの稼働率（注）は、70％台の水準に低下したため安定した収益を維持することが難しくなりました。 この状況から脱却するため、2016年12月中旬より受注を制限する営業方針を転換し、稼働率の回復と収益の安定化を優先した営業活動を速やかに行った結果、待機コンサルタント数に見合った案件数の受注を確保したことで、2017年２月末の稼働率は、安定した収益を維持できる90％近い水準に回復することができました。」
稼働率低下と待機コンサルタント増加は実際に発生したが、営業方針の転換後、稼働率が90％近くまで回復したと記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社は、当第３四半期累計期間において、高付加価値案件を担当できるコンサルタントを確保するため、継続的に安定した収益を維持していた案件の受注を制限したことにより、当第３四半期会計期間末における稼働率（全所属コンサルタントに対する、ある時点においてプロジェクトに参画しているコンサルタントの割合）が低下いたしました。これにより、待機コンサルタントが増加しました。」
受注制限により稼働率の低下と待機コンサルタントの増加が実際に発生したと会社が記載している。