半導体製造装置向け事業の増産・新製品による拡大
FY2018に初出。14回の記載のうち6回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
明電舎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3後退有価証券報告書
「一方で、電子機器事業では、半導体市況の落ち込みを背景に、大幅な減収減益となりました。」
半導体製造装置向け事業について、従来の市場拡大・販売拡大の記述から、半導体市況の落ち込みによる電子機器事業の大幅な減収減益を示す状況へ弱まっている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「また、半導体の需給の緩みを背景とした半導体製造装置の需要の落ち込みについても、その回復時期は不透明なものとなっております。」
半導体製造装置向け事業について、需要拡大・販売拡大の記述から、需要の落ち込みと回復時期の不透明さを認識する記述へ弱まっている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「また、半導体の需給の緩みを背景とした半導体製造装置の需要の落ち込みについても、その回復時期は不透明なものとなっております。」
半導体製造装置向け事業について、市場の堅調化や販売拡大の記述から、需要の落ち込みと回復時期の不透明さを認識する記述へ弱まっている。 - FY2023-Q3半導体市場向け製品の売上拡大とプロダクトミックス悪化による微減益有価証券報告書
「受注環境の厳しさが継続するモビリティＴ＆Ｓ事業は減収となった一方、半導体市場向けの製品を主体とする電子機器事業や納入車種が増加したＥＶ事業の売上が拡大しました。損益については、電子機器事業がプロダクトミックスの悪化等により僅かに減益しましたが、」
電子機器事業では半導体市場向け製品の売上が拡大した一方、プロダクトミックスの悪化等により僅かに減益となった。 - FY2023-Q2半導体分野の堅調需要を受けた電子機器事業の売上拡大有価証券報告書
「半導体分野の堅調な需要を受けた電子機器事業の売上が拡大しました。」
半導体分野の需要堅調を背景に、電子機器事業の売上拡大が開示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「電子機器分野において、半導体製造装置市場が堅調に推移していることを受けて販売が拡大したものの、」
半導体製造装置向け事業について、市場の堅調化と販売拡大を継続して記載している。 - FY2021-Q2半導体製造装置市場の堅調化・販売拡大有価証券報告書
「電子機器分野において、半導体製造装置市場が堅調に推移していることを受けて販売が拡大したものの、」
市場動向を注視する段階から、半導体製造装置市場の堅調化に伴う販売拡大が開示されている。 - FY2021-Q1半導体市場の回復傾向を反映した電子機器分野の業績改善有価証券報告書
「電子機器分野では、半導体市場が回復傾向にあることで前年比増収増益となった一方で、ＥＶ事業において、自動車関連市場の落込み等による減収、新設ラインの量産開始に向けた先行費用の発生等により、前年比減益となりました。」
半導体市場の調整局面を受けて市場動向を注視する記述から、半導体市場の回復傾向による電子機器分野の前年比増収増益が開示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「半導体製造装置向け部品の市場動向を引き続き注視してまいります。」
半導体製造装置向け事業について、市場調整局面の中で市場動向を注視する方針を継続している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「半導体製造装置向け部品の市場動向を引き続き注視してまいります。」
増産設備投資・新製品開発による成長の記述から、市場調整が続く中で市場動向を注視する記述が続いている。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「半導体市場の調整局面により製造装置向け部品が低調である一方、」
半導体製造装置向け事業について、増産設備投資・新製品開発による成長の記述から、市場調整による部品低調を認識し市場動向を注視する記述へ弱まっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「電動力分野における射出成型機、搬送システム関連の堅調な推移、電子機器分野での生産能力増強、米国・日本でのＰＨＥＶ・ＥＶ向けモータ・インバータの好調な売上などにより、売上高は前年同期比20.1％増の27,357百万円、営業利益は1,636百万円改善の2,050百万円となりました。半導体製造装置向け部品の市場動向に、引き続き注視してまいります。」
電子機器分野で生産能力増強が進んだことを増収増益の要因として開示する一方、半導体製造装置向け部品の市場動向への注視を継続している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「電子機器分野につきましては、半導体製造装置向け部品の市場動向に注視しつつ、生産体制の強化に取組んでおります。」
従来の増産設備投資・新製品開発による成長という表現から、市場動向を注視した生産体制強化へ施策の表現が絞られている。 - FY2018初出有価証券報告書
「半導体製造装置関連分野においては、引き続き市場の拡大が見込まれており、増産対応の設備投資を継続するとともに、新製品の開発による成長を目指してまいります。」
半導体製造装置向け分野を新たな成長事業と位置付け、増産設備投資と新製品開発を進める方針を初めて明示している。