重点市場向け製品と水素関連製品の開発・製品化
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024前進有価証券報告書
「更に、水素市場においては、液化水素用途向けのゲートバルブ・グローブバルブ・チャッキバルブを製品化し、次世代エネルギー発展に向けた製品ラインナップ拡大を図っております。NEDO事業にも参画し、カーボンニュートラルに関する水素関連事業の技術開発にも継続的に取り組んでおります。」
水素市場向けに液化水素用途の3種類のバルブを製品化し、NEDO事業による技術開発も継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「更に、水素事業分野においても液化水素用途向けのグローブバルブを新たに投入し、次世代エネルギー発展に向けた製品ラインナップ拡大を図っております。」
水素・低炭素分野で液化水素用途向けグローブバルブを新たに製品投入し、研究開発・製品ラインナップ拡充を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらにNEDO事業にも参画し、カーボンニュートラルに関する水素関連事業の技術開発にも継続的に取り組んでおります。」
水素・低炭素分野について、NEDO事業を通じた技術開発を継続し、研究開発・製品ラインナップ拡充を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに、研究開発としてNEDO事業にも参画し、液化水素用極低温弁と、水素ステーション用バルブの次期製品の要素技術開発に継続的に取り組んでおります。」
水素・低炭素分野で、水素ステーション用バルブ・継手、海外LNG向け超低温ボール弁を拡充し、NEDO事業による液化水素用極低温弁等の要素技術開発を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「水素ステーション市場ではパッケージユニット型水素ステーション事業に参入し、用途・能力に応じたパッケージユニットを4タイプ販売開始しております。」
水素関連で、パッケージユニット型事業への参入と4タイプの販売開始に進展している。 - FY2020前進有価証券報告書
「クリーンエネルギー分野である水素ステーション市場には、開発が完了している燃料電池車用パッケージ型水素ステーションのプロトタイプでの実証試験を完了し、本年度、販売を開始しております。」
水素ステーション関連で、燃料電池車用パッケージ型の実証試験を完了し、販売開始段階に進んでいる。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社においても、バタフライバルブのラインナップ拡充を進めてまいりましたが、今後は両社の強みを活かした生産体制を構築し、さらにキッツのグローバルネットワークにより、バタフライバルブの収益拡大を図ってまいります。」
バタフライバルブについて、自社のラインナップ拡充に加え、買収先との生産体制構築とグローバルネットワーク活用へ施策を具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、石油化学工業市場向けに新しくラインナップしたインターナルヒンジピンチャッキバルブ、プラグバルブ、API規格の封止性能に適合した認証品、国内海外向けの高温高圧用途の二重偏心バタフライバルブのラインナップ拡充、ASEAN地域向けの給水用途・建築設備向けにEN規格に適合した青黄銅バルブのラインナップ拡充及びクリーンエネルギー分野の海外LNG向け商品として超低温ゲートバルブなどであります。」
当連結会計年度中に、石油化学、ASEAN建築設備、クリーンエネルギー・海外LNG等に向けた複数の製品開発・製品化を完了している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、石油化学工業市場向けAPI 6D準拠の3ピーストラニオンボールバルブ、高温高圧用途の二重偏心バタフライバルブ、ASEAN地域向けの給水用途・建築設備向けの青黄銅バルブ、耐腐食環境用途向けバルブ、及び水素ステーション向けの更なる拡充製品などであります。」
重点市場、ASEAN、水素ステーション等を対象に、複数の新製品を当連結会計年度中に製品化したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が中心となって、主に重点市場分野における新製品の開発及び未参入市場のラインナップ製品の拡充を行っております。また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、石油化学工業市場向けAPI 6Dスルーコンジットバルブ、鋳鋼製高圧用バルブ、PFAライニングバタフライ弁「LJシリーズ」、ダクタイル鉄製FKMシートバタフライ弁「FJシリーズ」、アジア地域向け空圧式アクチェータ「K型アクチェータ」、建築設備・機械設備市場向けに耐震強化KCPジョイント、ステンレス鋼製蝶型ハンドルねじ込みボールバルブ、及び水素ステーション向けの製品拡充などであります。」
重点市場・未参入市場を対象とした開発を進め、当連結会計年度中に複数製品を製品化したと記載している。