KVK（6484）・リスク対処
地価・事業展開に伴う減損損失
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2022。
8記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製造設備・土地の収益性低下による固定資産減損3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
KVKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年４月１日 至 2022年３月31日）該当事項はありません。」
減損会計リスクは引き続き記載されているが、当連結会計年度には減損損失の計上がなかった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産の評価は回収可能額を零と評価しております。」
投資不動産の土地について当期も減損損失28,067千円を計上し、減損リスクが実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産の評価は回収可能額を零と評価しております。」
投資不動産の土地について58,106千円の減損損失を計上し、減損リスクが当期にも実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、第３四半期に予算計上しておりました黒野工場設備等の減損および取壊し費用等にかかる特別損失２億94百万円を、当第２四半期決算に計上した為、２億81百万円（前年同期比56.9％減）と大幅に減少しました。」
黒野工場設備等の減損および取壊し費用にかかる特別損失294百万円を計上し、減損リスクが実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。」
減損リスクが通期で実際に発生し、岐阜市の遊休資産186,037千円、飛騨市の遊休資産57,529千円、合計243,567千円を計上した。工場再編により今後の利用計画がないことを理由としている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、減損損失を計上しております。当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては70,003千円であります。」
地価や事業展開などに伴う減損リスクについて、日本セグメントで当第3四半期連結累計期間に70,003千円の減損損失が発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、機械装置の減損損失を計上しております。当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては23,858千円であります。」
従来リスクとして記載していた減損損失が、日本セグメントの機械装置について23,858千円発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の地価の動向や事業展開などに伴う減損損失の計上により、当社グループの業績・財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
地価や事業展開を固定資産減損の要因としている。